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1012(最新)
いよいよ1000円台の射程圏内に入りました
モルガンも19日・21日と買戻しの動きを見せ それでも売り残は105万株
楽天との民泊事業ネタは午後2時発表なので実際に株価に反映するのは明日から
今年は社名をライフルに変更したのでぜひ1000円台の標的をぶち抜いてほしいです -
1011
PTSで893円で出していて、今起きて見たら利確になっていました。。また、コマメに買うかも?
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1010
いよいよ大化けの導火線に火がつきました。決算で叩かれたのに何故新値。これだから株は面白い。
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1009
競争激化だってよ、レオパレスも参入。来年一月の話やないか。持続しそうにないな。明日は金曜日。グッドラックやで。
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1008
WBSでも。明日売り買い交錯しそうですね。
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1005
EワラCW参照価格は上がってないから気をつけろよ。
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1004
21時のNHKでも放送された。
花◎ -
1003
連続好材料。ボックス抜け確実でしょう。
機関にはこれまでホルダーに迷惑掛けた分、じっくりと買いを誘うように買い戻していただきたい! -
1002
えぇラッキーでした
休憩中保有株株一覧から消えていたからびっくりしましたよ
今日の上髭は機関の買い戻しだったんですかね? -
999
動かなそうだし、悩むなら明日を待とう!と
おもむろに13時半に指値を外して、昼ご飯へ行きました。。。--;)
高値で指さった方、おめでとうございます!
こんなに急に上がることってあるんですね(呆)
でもすぐ、みなさん買いそうですが笑。
しかし、国のお墨付きもなんですが
楽天(サンスゴイヤッター!)と組むとか、人材豊富そうだし、NHKで放送かぁ、壮大だなぁ。
実績無視の外資による「ガンガン売ろうぜ!」とか
レーティング&外資による「自分大事に」とか
情報握ってんのか?ってくらい的確な「枚数ためてる」とか
今月から2年目の株初心者には、本当に勉強になる銘柄です。
あ、踏み上げはまだ見てないんで、見てみたいです! -
19時のNHKでも放送されているーーーーーー(笑)
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モルガンがちょっと買い戻しただけで株価は上昇してます h ttp://karauri.net/2120/
3社の空売りファンドが300万株を買い戻せば・・・・、想像を絶するほどの上昇が期待できる -
PTS プラス23円
国営放送で取り上げるニュースだからすごいんだろな。 -
995
*** 2017年6月22日 19:04
ここは押し目など作ろうとしたら買いがワッと集まる。 国策に売りなし。
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信用取り組み変化無しの時点で逃げるが勝ちやで。
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993
NHKの夕方のニュースで楽天とLifullの発表が流れました。幸せきぶーん♪
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一気にポンコツ外資軍団を消してやりたい。
2017/06/21 モルガン・スタンレーMUFG 0.880% -0.080% 1,053,095株 -97,200
2017/06/19 モルガン・スタンレーMUFG 0.960% -0.050% 1,150,295株 -54,900
2017/06/19 Deutsche Bank London 0.540% -0.070% 650,400株 -75,200 -
こんばんは。6月22日〔速報〕証金残情報 貸借倍率0.21倍 みたいな?
さてとPTSでは? -
内容次第では明日の株価は爆上げありですね
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楽天 民泊の仲介事業への参入を発表。不動産の情報サイト「ライフルホームズ」を運営する会社とともに、ネット上で民泊の仲介事業を手がける新たな会社をつくります
6月22日 16時56分
住宅の空き部屋などを有料で貸し出す民泊のニーズが高まる中、IT大手の楽天は、インターネットを通じて民泊が可能な宿泊先を仲介する事業に参入すると発表しました。それによりますと、楽天は、
不動産の情報サイト「ライフルホームズ」を運営する会社とともに、ネット上で民泊の仲介事業を手がける新たな会社をつくります。
新会社は、住宅の空き部屋などを宿泊先として有料で貸し出す民泊の物件を旅行者がインターネットで検索できるサイトを運営します。
これは、増え続ける外国人旅行者の間で高まっている民泊のニーズを捉えようというもので、現在、全国のおよそ2万4000の不動産会社から空き家や空き部屋など民泊が可能な物件の情報を集めているということです。
民泊をめぐっては、トラブルを防ぐため、年間の営業日数の上限を180日にすることや都道府県への届け出を義務づけることなどを盛り込んだ法律が今月成立しており、楽天では法律の施行を受けて事業をスタートするとしています。
楽天の山田善久副社長は記者会見で、「民泊は大きなマーケットになり、自社で手がけるさまざまな事業の中でも、今後、大きく育っていくと期待している」と話しています。
民泊新規参入の動き相次ぐ日本では、外国人旅行者の宿泊先として民泊の人気が高まっていて、海外の企業がいち早くサービスを展開する一方、国内の企業の間でも参入する動きが相次いでいます。
民泊事業の世界最大手は、アメリカのIT企業、エアビーアンドビーで、世界190以上の国や地域で宿泊先を提供しています。去年、この会社のサービスを利用した外国人旅行者は日本国内でおよそ370万人に上り、前の年に比べ2.7倍に増えたということです。
こうした中、国内の企業も民泊関連の事業に参入する方針を相次いで打ち出しています。このうち、賃貸不動産大手のアパマンショップホールディングスは民泊事業への参入をすでに表明し、レオパレス21は今回の法律成立を受けて参入する方向で検討を進めるとしています。
ただ、新たな法律では、営業日数の上限が年間180日となっているため、各社は限られた期間で採算をどう確保していくかやサービスの規模、そして、実際に始める時期などを検討しています。
民泊をめぐっては、異業種から参入する動きも出ていて、私鉄の京王電鉄は、特区として民泊が認められている東京・大田区蒲田に、ことし2月、民泊向けの専用マンションをオープンしました。
京王電鉄は、今後、沿線にある空き家を民泊用の物件として活用することも考えていくとしています。
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