掲示板のコメントはすべて投稿者の個人的な判断を表すものであり、
当社が投資の勧誘を目的としているものではありません。
-
5729（最新）
ようやく日が当たりだした
２月２１日アメリカ株式市場は続伸。
主要株価指標は最高値更新。
２２日、東京株式市場は続伸だろう。 -
5728
２月１４日アメリカ株式市場は続伸。
主要指数は最高値更新。
なお、高値更新が続く様相。
１５日、東京株式市場は反発するだろう。 -
5727
日米ともに続伸期待
２月１０日アメリカ株式市場は続伸。
ダウは９６高２０２６９ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数は８．２３高２３１６。
ナスダック指数は１８．９５高の５７３４。
主要株価指数は再び最高値を更新した。
トランプ米大統領が約束した法人税改革が材料視された。
原油・商品相場の上昇でエネルギー株、素材株が押し上げられた。
勢いは止まらず続伸が期待される。
本日、東京株式市場は小幅続伸か。 -
5726
案ずるより産むが易し
２月９日アメリカ株式市場は上昇。
ダウは１１８ドル高の２０１７２ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数は１３．２０高の２３０７。
ナスダック指数は３２．７３高の５７１５。
主要株価指数が過去最高値を更新した。
トランプ大統領が税制について
「驚異的な何か」を発表すると述べたことが手掛かり。
週間新規失業保険申請件数が予想外に減少したことも朝方の相場を支えた。
コカ・コーラやケロッグ、ツイッターなど四半期決算が引き続き注目されている。
ナスダック総合指数とナスダック100種指数を含め、
主要株価指数はいずれも過去最高値を更新した。
トランプ大統領による規制緩和などの約束を受けて、
航空株が買われた。
ダウ平均採用銘柄ではナイキが好調。2.65％上げて上昇率首位となった。
ＮＹ外為市場ではドルがこの日の高値付近で推移。
トランプ大統領が米航空各社の幹部に対し、
今後２、３週間で税金という面で何らかの発表を行うと表明したことで、
財政面での刺激策が米経済を活発にし、
このところ失速している
「トランプ・トレード」が勢いを取り戻すとの楽観が広がった。
ドルは対円を中心に上昇。対円では１％余り上げた。
今週は111円60銭に下げる場面もあった。
トランプ氏の発言が伝わった後は米国債利回りが上昇し、
ダウ工業株30種平均は過去最高値に上昇した。
ドルは円に対しこの日の高値付近を維持しており、
他の通貨に対しても上昇している。
米政府当局者は、
トランプ米大統領が批判した日本の「為替操作」の問題は
１０日の日米首脳会談の優先議題ではないと語った。 -
5725
トランプ政策を読み切れないが・・・
２月８日アメリカ株式市場はほぼ変わらず。
ダウは３５ドル安の２００５４ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数は１．５９高の２２９４。
ナスダック指数は８．２４高の５６８２。
売り先行で始まったが、原油相場とエネルギー株が持ち直すにつれ、
主要指数も下げを埋める展開となり、Ｓ＆Ｐ500種は小幅高、
ダウは小幅安で引けた。
投資家は米国経済の先行きを見極める意味もあり、企業決算に注目している。
アシュラントやモルガン・スタンレー、ＩＣＥなどを中心に金融株が安い。
Ｓ＆Ｐ500種のセクター別指数では金融が0.8％下落。
タイム・ワーナーやアラガン、ホール・フーズ・マーケットをはじめ、
この日はＳ＆Ｐ500種採用の16社が四半期決算を発表。
これまでのところ500社のうち半分以上が発表済み。
ブルームバーグのデータによれば、
このうち４分の３で利益が予想を上回り、
およそ半数では売上高が予想を上回った。
ＮＹ外為市場ではドルが下げを縮める展開。
米10年債入札が低調だったことに反応した。
一方で市場では、
引き続きトランプ政権の為替・貿易政策への懸念も見られる。
ドルは対円で下落したほか、主要10通貨のほとんどに対して軟化。
ただブルームバーグ・ドル・スポット指数は下げを縮めている。
ドルは対円で、今週の安値である１ドル＝111円60銭を試す展開も見られた。
トランプ大統領の為替認識をめぐる懸念が根強く続く中、
ドルは一時、支持線となる100日移動平均を試す場面があった。
原油相場は反発、17セント（0.33％）高５２．３４ドルで終了。
ロンドンＩＣＥの北海ブレント４月限は７セント上昇の５５．１２ドル。
金相場は上昇、0.28%高１２３９．５０ドル。
為替相場は東京終値、
ドル円が１１１円９5銭。
ユーロ円は１１９円７７銭。
ユーロドルは１．０６９８ドル。
シカゴ日経先物１８９３５円。
大取夜間終値１８９６０円。
９日、東京株式市場は小反落か。
大引けは小戻すか。 -
5724
メディアが煽るトランプ悪人説
２月７日アメリカ株式市場は小反発。
ダウは３７ドル高の２００９０ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数は０．５２高の２２９３。
ナスダック指数は１０．６７高の５６７４。
ほぼ変わらず。
上昇して始まったものの、原油相場が下げ幅を拡大するにつれ、
相場全体も上げをほぼ失う展開となった。
投資家は経済状況を判断する上で、引き続き企業業績に注目している。
米商務省が発表した12月の貿易収支統計によると、
財とサービ スを合わせた貿易赤字（国際収支ベース、季節調整済み）は
前月比3.2％減の443億ドル。エコノミスト予想の中央値は450億ドルだった。
この日はＳ＆Ｐ500種構成銘柄の中では
ウォルト・ディズニーやゼネラル・モーターズ（ＧＭ）など30社近くが決算を発表。
ブルームバーグがまとめたデータによれば、構成企業の半分以上が決算を発表し、
そのうち４分の３で利益が予想を上回り、約半数で売り上げが予想を上回った。
ＮＹ外為市場ではドルが上げを縮める展開。
午前中は米国債利回りが上昇する中で
ドルは一時0.8％高を付けたが、その後は伸び悩んだ。
ドルは一時１月末以来の高値を付けたが、
その後ポンドが急伸する中で上げを縮小。
ポンドは一時約１％下げる場面もあったが、
ロンドン市場が引けた後に反転した。
イングランド銀行金融政策委員会（ＭＰＣ）のフォーブス委員が、
近く利上げが必要になる可能性があるとの認識を示したことに反応した。
ドルは対円では前日、昨年１１月以来の安値を付けたが、この日は反発した。
為替相場は東京終値、
ドル円が１１２円４０銭。
ユーロ円は１２０円０３銭。
ユーロドルは１．０６８０ドル。
シカゴ日経先物１８９５０円。
大取夜間終値１８９１０円。
８日、東京株式市場は小反発か。 -
5723
トランプ発言の影に怯える市場
２月３日アメリカ株式市場は反落。
ダウは１９ドル安の２００５２ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数は４．８６安の２２９２。
ナスダック指数は３．２１安の５６６３。
欧州市場での株安の流れを引き継ぎ、売りが優勢になった。
Ｓ＆Ｐ500種株価指数の11セクターのうち９セクターが下げた。
トランプ政権が公約した成長政策の時期や規模を見極めたいとの思惑があり、
金融市場全体で慎重な雰囲気が広がった。
賃金の伸び悩みやまだら模様の小売り企業決算を背景に、
米個人消費の強さへの疑問が強まり、景気敏感株が下げ、
Ｓ＆Ｐ500種は最高値近辺から下落した。
ＮＹ外為市場では円が主要10通貨全てに対して上昇。
ドルは対円で昨年11月29日以来の安値を付けた。
カナダ・ドルやオーストラリア・ドルを中心に複数の通貨に対する
円のショートポジション解消が進んだ。
円は対ドルで上昇し、１ドル＝112円の節目を突破。
この水準は先に上げ試したものの、ドルの持ち直しで成功しなかった。
ドルは主要10通貨の大半に対して値上がりした。
年内２－３回の利上げが見込まれる状況とドルの強さに懸念を
表明した新政権をてんびんにかけつつ、
為替トレーダーらはポジションを調整しようとしている。
主要10通貨に対するドルの動きを示す
ブルームバーグ・ドル・スポット指数はこの日、一時の上げ幅を半分に縮めた。
米10年債利回りがこの日の最低水準に再び下げたことが背景にある。
トレーダーらが新たな手掛かりを探す中、
この日のトレーディングの流れは不安定で、
ドル・円相場は米国債利回りに連動した。
為替相場は６日東京終値、
ドル円が１１１円７１銭。
ユーロ円は１２０円１２銭。
ユーロドルは１．０７５２ドル。
シカゴ日経先物１８８５５ドル。
大取夜間終値１８８３０円。
７日、東京株式市場は小反落だろう。
下値は限定的。 -
5722
オバマやブッシュは良くてなぜトランプはダメ？
おかしい！
たかが芸人風情が（怒）
事実を知れ！ -
5721
大統領令は良いこともある
２月３日アメリカ株式市場は上昇。
ダウは１８６ドル高の２００７１ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数は１６．５６高の２２９７。
ナスダック指数は３０．５７高の５６６６。
米政府による金融規制緩和に向けた動きで、銀行株が大きく上げた。
朝方発表された１月の米雇用統計によると、
雇用者の増加幅はここ４カ月で最も大きかった。
トランプ米大統領はドッド・フランク法（金融規制改革法）の見直し、
および退職者に助言する
ファイナンシャルアドバイザーに
顧客の最善の利益のために行動するよう義務付ける
受託者責任ルールの施行停止を命じる大統領令に署名した。
１月の非農業部門雇用者数（事業所調査、季節調整済み）は
前月比22万7000人増加。前月は15万7000人の増加だった。
ＮＹ外為市場ではドルが小幅安。
週間ベースでは６週連続下落となり、
週間での下落率は昨年７月以来の最大となった。
１月の米雇用統計では雇用が堅調に伸びた一方、
賃金上昇圧力の兆しはほとんどないことが示された。
トランプ米政権のドル政策に関する不透明感を背景に、
ドルは引き続き守勢に立たされている。
トランプ政権はイランに対し追加制裁を科した。
主要三株価指数のチャートは、http://stockcharts.com/freecharts/marketsummary.html
原油相場は反発、29セント（0.54％）高５３．８３ドルで終了。
週間では1.2％の値上がり。
ロンドンＩＣＥの北海ブレント４月限は25セント（0.4％）上昇の５６．８１ドル。
金相場は続伸、0.1％高１２２０．８０ドルで終了。
週間では2.5％上げて、昨年６月１０日終了週以来の大幅上昇。
為替相場は３日東京終値、
ドル円が１１２円６４銭。
ユーロ円は１２１円４４銭。
ユーロドルは１．０７８１ドル。
シカゴ日経先物１９０５０円。
大取夜間終値１９０９０円。
週明け６日、東京株式市場は反発だろう。 -
5720
雇用統計前、毎度の様子見
２月２日アメリカ株式市場はほぼ変わらず。
ダウは６ドル安の１９８８４ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数は１．３０高の２２８０。
ナスダック指数は６．４５安の５６３６。
詳細は省略。
３日、東京株式市場は反発だろう。 -
5719
次第に織り込むトランプ流
２月１日アメリカ株式市場はほぼ変わらず。
ダウは２６ドル高の１９８９０ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数は０．６８高の２２７９。
ナスダック指数は２７．８６高の５６４２。
Ｓ＆Ｐ500種株価指数が小幅上昇、５日ぶりに上げた。
この日はアップルを中心にテクノロジー銘柄が買われた。
ＦＯＭＣが２日間の会合後に発表した声明は、
利上げ時期をめぐる見通しに影響せず相場にはほとんど響かなかった。
ＮＹ外為市場ではドルが小幅上昇。
ＦＯＭＣの声明は次回利上げ時期をめぐる市場の観測に変化を与えず、
発表の前後でドルの水準は大きく変わらなかった。
経済統計を受けて成長加速への楽観が高まったのを背景に、
ドルは朝方の取引で上昇。
ＦＯＭＣの金利据え置き発表を受けて、一時は上げを消す場面もあった。
原油相場は続伸、1.07ドル（2.03％）高５３．８８ドルで終了。
終値としては１月６日以来の高値。
ロンドンＩＣＥの北海ブレント４月限は1.22ドル上昇の５６．８０ドル。
金相場は反落、0.3％安の１２０８．３０ドルで終了。
為替相場は１日東京終値、
ドル円が１１３円２１銭。
ユーロ円は１２１円９３銭。
ユーロドルは１．０７７０ドル。
シカゴ日経先物１９１５５円。
大取夜間終値１９１８０円。
２日、東京株式市場は小幅続伸か。 -
5718
トランプ大統領発言で揺れ動く市場
１月３１日アメリカ株式市場は続落。
ダウは１０７ドル安の１９８６４ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数２．０３安の２２７８。
ナスダック指数は１．０７高の５６１４。
トランプ米大統領が一部イスラム圏市民の入国を禁止する大統領令を出したことで、
投資家の間では経済成長支援策よりも
孤立主義的な政策が目立つ恐れがあるとの懸念が強まった。
Ｓ＆Ｐ500種は４日続落。昨年１１月４日以来で最長の連続安となった。
資本財・サービス銘柄は0.9％下落。
金融や情報技術、素材銘柄も安い。
これらは米大統領選挙後に大きく上昇した銘柄だった。
一方、公益事業株、不動産株、ヘルスケア関連株はいずれも上昇した。
ＮＹ外為市場ではドルが下落。
ブルームバーグ・ドル・スポット指数は昨年１１月半ば以来の低水準を付けた。
トランプ米大統領は他国が自国通貨の価値を押し下げていると主張した。
この発言を受けて、ドルは下げ足を速めた。
月末特有のポートフォリオリバランスに関連した動きも、
ドルの下げを増幅した可能性がある。
10年債利回りが2.43％前後のこの日の最低水準に下げると、
ドルは下げ幅を広げた。
主要三株価指数のチャートは、
ダウが続落した下髭長小陰線。
Ｓ＆Ｐ５００指数続落した下髭長小陽線。
ナスダック指数は小反発した下髭長小陽線。
原油相場は反発、18セント（0.34％）高５２．８1ドルで終了。
一時1.8％上昇して53.46ドルに達する場面もあった。
ロンドンＩＣＥの北海ブレント３月限は47セント上昇の５５．７０ドル。
金相場は続伸、1.3％高の１２１１．４０ドルで終了。
今月は5.2％の上昇、
中心限月の月間ベースでは
英国の欧州連合（ＥＵ）離脱が決まった昨年６月以来の大幅な上げ。
為替相場は３１日東京終値、
ドル円が１１２円８５銭。
ユーロ円は１２１円８６銭。
ユーロドルは１．０７９８ドル。
シカゴ日経先物１８９８０円。
大取夜間終値１８９８０円。
２月１日、東京株式市場は小反発か。 -
5717
トランプショックという程ではない
１月３０日アメリカ株式市場は続落。
ダウは１２２ドル安の１９９７１ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数は１３．７９安の２２８０。
ナスダック指数は４７．０７安の５６１３。
世界的な株安の流れを引き継いだ。
原油安を背景にエネルギー株が下落。
トランプ米大統領が命じた一部の国を対象とした入国禁止に対し、
世界的な反発が高まっている。
ＮＹ外為市場ではドルが対円などで下落。
トランプ米大統領が27日に署名した
イスラム圏７カ国市民の入国を禁止する大統領令や、
それ以前に表明していた国境税を課す方針を受けて
保護主義への懸念が強まり、ディフェンシブな動きが復活した。
ドルは米国株とともに下落。
世界的な株安となる中、米国債利回りの大半が低下した。
主要三株価指数のチャートは、
ダウが続落した窓を空け下髭長小陰線（タクリ線）。
Ｓ＆Ｐ５００指数続落した窓を空け下髭長小陰線（タクリ線）。
ナスダック指数は続落した窓を空け下髭長小陰線。
原油相場は続落、54セント（1.02％）安５２．６３ドルで終了。
前年比では57％上昇している。
ロンドンＩＣＥの北海ブレント３月限は前営業日比29セント（0.5％）下げて５５．２３ドル。
金相場は反発、0.4％高の１１９６ドルで終了。
今月に入ってからは約3.8％上昇している。
為替相場は３０日東京終値、
ドル円が１１３円８２銭。
ユーロ円は１２１円７４銭。
ユーロドルは１．０６９５ドル。
シカゴ日経先物１９１７５円。
大取夜間終値１９１１０円。
３１日、東京株式市場は安く始まって小戻す展開か。 -
5716
新高値圏で揉みあう展開は更なる高値を呼びそう
１月２７日アメリカ株式市場はまちまち総じて下落。
ダウは７ドル安の２００９３ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数は１．９９安の２２９４。
ナスダック指数は５．６１高の５６６０。
昨年10－12月（第４四半期）の国内総生産（ＧＤＰ）の伸びが
市場の予想以上に鈍化したことが嫌気された。
決算を受けた個別銘柄の動きでは、
マイクロソフトやインテルが上昇した一方、スターバックスは下落した。
米商務省が27日発表した昨年10－12月（第４四半期）の
実質ＧＤＰ（季節調整済み、年率）速報値は前期比1.9％増と、
前期の3.5％増から伸びが鈍化した。
市場予想は2.2％増だった。
Ｓ＆Ｐ500種の業種別11指数では
エネルギー株の指数が0.9％安と最も下げた。
一方でヘルスケア株の指数は0.8％高。
ＮＹ外為市場ではドルが対円とポンドで上昇した。
週末と来週の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）会合を控えて
トレーダーはポジションを調整している。
ＧＤＰ速報値に反応して米国債利回りや株価が下げると、
主要10通貨に対するドルの動きを示す
ブルームバーグ・ドル・スポット指数もこの日の安値まで下落した。
その後、ドルに対する見方が改善したものの、
週末を控えて経済統計だけではドルの勢いは続かなかったという。
主要三株価指数のチャートは、
ダウが小反落したコマ型極小陰線ハラミ足。
Ｓ＆Ｐ５００指数は続落した下髭陰線。
ナスダック指数は反発したコマ型小陰線ハラミ足。
週足はダウが反発上昇した陽線包み足。
Ｓ＆Ｐ５００指数は反発上昇した陽線包み足。
ナスダック指数は反発上昇した陽線包み足。
新値高値圏で上昇継続を示唆する。
原油相場は反落、61セント（1.13％）安５３．１７ドルで終了。
ロンドンＩＣＥの北海ブレント３月限度は72セント（1.3％）下げて５５．５２ドル。
金相場は４日続落、0.1％安の１１９１．１０ドルで終了。
一時0.8％下げて、１月１１日以来の安値。
４日続落は昨年１１月１４日以来の最長。
為替相場は２７日東京終値、
ドル円が１１５円１０銭。
ユーロ円は１２３円１３銭。
ユーロドルは１．０６９７ドル。
シカゴ日経先物１９４３０円。
大取夜間終値１９４７０円。
３０日、東京株式市場は小反落か。勢いは小幅続伸でもおかしくない。
要するにトレンドに沿う。 -
5715
利益確定で上昇一服
１月２６日アメリカ株式市場はほぼ変わらず。
ダウは３２ドル高の２０１００ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数は１．６９安の２２９６。
ナスダック指数は１．１６安の５６５５。
Ｓ＆Ｐ500種株価指数がほぼ変わらず。
過去最高値付近で推移した。
市場は、最近の上昇が正当化されるか
見極めようと企業決算や経済指標に注目している。
ｅベイやバイオジェンが高い。
決算で利益がアナリスト予想を上回った。
一方で玩具メーカーは下落。
マテルの決算を受けて失望感が広がった。
また医薬品卸売りなどを手掛ける
マケッソンが医薬品の値下がりを指摘したことに反応し、
関連株に売りが広がった。
ＮＹ外為市場ではドルは上昇。
好調な米国債入札を受けて国債利回りが下落すると、
ドルはやや伸び悩んだ。
この日の動きから、
ドルと米国債利回りの相関性は
おおむね維持されていることが示唆された。
前日は10年債利回りが上昇したにもかかわらず、ドルは下落した。
特に対メキシコ・ペソで
大きく下落したことが他通貨に対するドルの下げにつながった。
主要三株価指数のチャートは、
ダウが小幅続伸した上髭小陽線。
Ｓ＆Ｐ５００指数は小反落したコマ型極小陰線。
ナスダック指数は小反落したコマ型小陰線。
利益確定の売りで上昇一服。
原油相場は反発、1.03ドル（1.95％）高５３．７８ドルで終了。
今月６日以来の高値。
ロンドンＩＣＥの北海ブレント３月限は1.16ドル（2.1％）上昇の５６．２４ドル。
金相場は続落、0.7％安の１１９２．５０ドルで終了。
３日続落は昨年、昨年１２月２２日以来の最長。
この日は一時1186.60ドルと、中心限月としては１月１１日以来の安値をつけた。
為替相場は２６日東京終値、
ドル円が１１４円６０銭。
ユーロ円は１２２円３１銭。
ユーロドルは１．０６７３ドル。
シカゴ日経先物１９５０５円。
大取夜間終値１９４８０円。
２７日、東京株式市場は小幅続伸か。 -
5714
ダウが初めて２万ドル台に乗った
１月２５日アメリカ株式市場は続伸。
ダウは１５５ドル高の２００６８ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数は１８．３０高の２２９８。
ナスダック指数は５５．３８高の５６５６。
三指数ともに市場最高値更新。
ダウ工業株30種平均は初めて２万ドルの大台に乗せた。
企業決算が好感されたほか、
トランプ政権下での経済成長加速や歳出拡大への期待が広がった。
ＮＹ外為市場ではドルが下落。
米国株が急伸し米10年債利回りが月初来の最高に達したにもかかわらず、
ドルの支援材料とならなかった。
為替市場ではトランプ相場が一巡した可能性が示唆された。
ドルは主要10カ国（Ｇ10）通貨の大半に対して下げた。
特にカナダ・ドルと英ポンドに対して大きく下げた。
メキシコ・ペソは対ドルで大幅上昇。
トランプ大統領はメキシコ国境の壁の建設に向けて行動を開始した。
Ｇ10通貨のうち対ドルで最も上昇したのはポンド。
100日移動平均値の１ポンド＝1.2513ドルを上回った。
このまま取引を終了した場合、同平均値を上回るのは
欧州連合（ＥＵ）離脱をめぐる英国民投票が行われた
昨年６月２４日以降で初めてとなる。
主要三株価指数のチャートは、
ダウが上放れ続伸した陽線。
Ｓ＆Ｐ５００指数は上放れ続伸した陽線。
ナスダック指数は上放れ続伸した陽線。
完全に揉み合いゾーンを上抜けた。
原油相場は反落、43セント（0.81％）安５２．７５ドルで終了。
ロンドンＩＣＥの北海ブレント３月限は36セント下げて５５．０８ドル。、
金相場は続落、1.1％安の１２００．５０ドル。
為替相場は２５日東京終値、
ドル円が１１３円２７銭。
ユーロ円は１２１円７６銭。
ユーロドルは１．７４８ドル。
シカゴ日経先物１９２１０円。
大取夜間終値１９２３０円。
２６日、東京株式市場は続伸だろう。 -
5713
次々と出てくる大統領令に反応
１月２４日アメリカ株式市場は上昇。
ダウは１１２ドル高の１９９１２ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数は１４．８７高の２２８０。
ナスダック指数は４８．０１高の５６００。
３週間で最大の上げとなった。
Ｓ＆Ｐ500種株価指数とナスダック総合指数はいずれも過去最高値を更新した。
この日は銅やアルミの相場上昇を材料に素材株が高い。
また住宅関連株も上昇。住宅建設で米最大手ＤＲホートンの決算に反応した。
エンジニアリング関連も買われた。
トランプ大統領が
石油パイプラインの建設を前進させる大統領令に署名したことが手掛かり。
このほか米10年債利回りが上昇し再び2.45％を上回ったことを受けて、
銀行株が買われた。
ＮＹ外為市場ではドルが対円で上昇。
カナダ・ドルも高い。
トランプ大統領の就任と
英国の欧州連合（ＥＵ）離脱をめぐる最高裁判断という節目が過ぎ、
トレーダーは新たな材料に対応すべくポジションをシフトした。
トランプ大統領が
キーストーンＸＬ、ダコタ・アクセス両パイプラインの
建設プロジェクトを推進させる２つの大統領令に署名すると、
カナダ・ドルは上昇した。
米国債利回りが上昇し、米国株も最高値を更新したのを背景に、
ドルが押し上げられ、円は下げた。
主要三株価指数のチャートは、
ダウが反発した上髭陽線包み足。
Ｓ＆Ｐ５００指数は反発した上髭陽線タスキ足。
ナスダック指数は上放れ反発した両髭陽線。
ダウを除き、新高値更新。
原油相場は反発、43セント（0.82％）高５３．１８ドルで終了。
中心限月の終値としては今月６日以来の高値。
ロンドンＩＣＥの北海ブレント３月限は21セント（0.4％）上昇の５５．４４ドル。
金相場は反落、0.4％安の１２１０．８0ドルで終了。
一時は1220.10ドル、昨年１１月２２日以来の高値をつけた。
米10年債利回りは３営業日ぶりに上昇。
為替相場は２４日東京終値、
ドル円が１１３円８２銭。
ユーロ円は１２２円１６銭。
ユーロドルは１．０７３３ドル。
シカゴ日経先物１９０３５円。
大取夜間終値１９０６０円。
２５日、東京株式市場は反発するだろう。 -
5712
詳細省略
本日（２４日）東京株式市場は続落も下値は限定的 -
5711
期待外れの就任演説は当然か
１月２０日アメリカ株式市場は反発。
ダウは９４ドル高の１９８２７ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数は７．６２高の２２７１。
ナスダック指数は１５．２５高の５５５５。
原油相場の上昇を背景にエネルギー銘柄に買いが入った。
ただ、トランプ大統領の就任演説を受けて株価は伸び悩んだ。
プロクター・アンド・ギャンブル（Ｐ＆Ｇ）が発表した
四半期決算で利益が予想を上回ったため、生活必需品も高い。
Ｓ＆Ｐ500種の11セクターのうち、８セクターが上昇した。
ＡＴ＆Ｔを中心に買いが入り、通信サービス株は0.9％高。
Ｓ＆Ｐ500種採用銘柄の昨年第４四半期決算は4.3％の増益が予想されている。
通期の増益率予想は12％。
四半期決算で売上高が予想を下回った
ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）は一時2.9％下げ、
日中取引ベースでは昨年９月９日以来の大幅安となった。
ＮＹ外為市場ではドルが下落。
ドナルド・トランプ氏の大統領就任式が行われる中、
メキシコ・ペソが急伸し、ドルはこの日の安値を更新する展開となった。
薄商いの中、午前中遅くにペソが急伸する中でドルは下げ始めた。
メキシコと米国のトレーダーは、
このところのペソ下落の阻止を目的とした
メキシコ中央銀行による介入はなかったとしている。
ペソはつい先週、対ドルで22.0385ペソと過去最安値を付けた。
ドルはこの日、対ペソで一時1.9％安の１ドル＝21.5286ペソ。
トレーダーらは、ペソのショートポジションが膨らみ過ぎて維持
できなくなったと説明している。
トランプ氏は就任演説で、
景気を押し上げる上で重要とみられる財政支出や減税についての詳細には触れなかった。
一方で「米国第一主義」の政策推進を表明した。
就任式が行われたワシントンでは抗議活動も見られ、
トロント在勤のトレーダーによれば、これもドルの下落基調に拍車を掛けた。
この日ドルは、主要通貨の大半に対して値下がりした。
主要三株価指数のチャートは、
ダウが小反発したコマ型小陽線。
Ｓ＆Ｐ５００指数は小反発したコマ型小陽線。
ナスダック指数は小反発した上髭小陽線。
揉み合いの域を出られない。
原油相場は続伸、1.05ドル（２％）高５２．４２ドルで終了。
同限月はこの日が最終取引だった。週間ではほぼ変わらず。
中心限月の３月限は1.10ドル上げて53.22ドル。
ロンドンＩＣＥの北海ブレント３月限は1.33ドル（2.5％）高の５５．４９ドル。
金相場は反発、0.3％高 の１２０４．９０ドルで終了。
週間では0.7％上昇、昨年１１月４日終了週以来最長の４週連続高。
為替相場は２０日東京終値、
ドル円が１１４円５６銭。
ユーロ円は１２２円５５銭。
ユーロドルは１．０６９７ドル。
シカゴ日経先物１９１３５円。
大取夜間終値１９０９０円。
週明け２３日、東京株式市場は小反落か。 -
5710
トランプ大統領就任後の思惑広がる
１月２９日アメリカ株式市場は反落。
ダウは７２ドル安の１９７３２ドル。
Ｓ＆Ｐ５００指数は８．２０安の２２６３。
ナスダック指数は１５．５７安の５５４０。
ダウ工業株30種平均は年初からの上げを失った。
ダウ平均は大統領選挙以降で初の５日続落。
次期財務長官に指名されているムニューチン氏が上院での承認公聴会で、
規制緩和を支持しなかったことから銀行株が下げた。
著名投資家のジョージ・ソロス氏の発言を受けて株式相場は下げ幅を広げた。
同氏はトランプ氏の大統領選勝利以降の
株式投資家の陶酔感は不透明感に変わるとの見通しを示した。
ＮＹ外為市場ではドルが一時の上げを失う展開。
午前中は欧州中央銀行（ＥＣＢ）による刺激策維持の方針を受けて
ドルが買われていたが、その後、
次期米財務長官に指名されたスティーブン・ムニューチン氏がドルについて
「非常に、非常に強い」と発言したことをきっかけに、上げを縮め始めた。
主要三株価指数のチャートは、
ダウが続落した下髭長陰線。
Ｓ＆Ｐ５００指数は反落した両髭陰線包み足。
ナスダック指数は反落した両髭陰線包み足。
原油相場は反発、29セント（0.57％）高５１．３７ドルで終了。
中心限月の３月限は23セント上げて52.12ドル。
ロンドンＩＣＥの北海ブレント３月限は24セント高の５４．１６ドル。
為替相場は１９日東京終値、
ドル円が１１４円８６銭。
ユーロ円は１２２円４９銭。
ユーロドルは１．０６６４ドル。
シカゴ日経先物１９０４５円。
大取夜間終値１９０４０円。
２０日、東京株式市場はほぼ変わらずか。
sup*****読み込みエラーが発生しました
再読み込み
旧トピは閉鎖されました。こちらへ移動しました。
先週末１２月２日アメリカ株式市場はダウが小幅安、Ｓ＆Ｐ５００、ナスダックが
小幅高で終わった。週足ではダウ、Ｓ＆Ｐ５００が小陰線、ナスダックは小陽線で７
週連騰である。原油相場は調整局面から脱出しそうな動きを見せている。聞くところ
によれば、かなり売り残が積み上がっているという。ジム･ロジャーズ氏は原油より
金、胴などの金属相場にポジションを移しているらしい。
経済誌Ｅによれば、世界インフレは始まっているという。世界の過剰流動性は株高
をもたらす。アメリカが金利を引き上げ、ユーロが金利引き上げへ向かう中、日本は
０金利を続けざるを得ない。世界へ只金利の金を供給する我が国こそ、過剰流動性の
輸出国といえよう。
東京株式市場はテクニカル指標の多くが過熱を示すが、市場論理的弱気筋に勝る強
気が支配する相場が続いている。２００日移動平均線との乖離が２０％を超えている
ことが、経験則では天井を示すというが、過去の動きは決して正しくはないという。
むしろこの時点から強気相場が継続したことが多いともいう。大相場の特徴だろう。
つまり、経験則は時代背景によって、読み方を変えるのが正しいのである。
ここのところ、売買代金トップの座を定位置とするソフトバンクだが、押し目らし
い押し目がない。ギャンチャートの仮説的上値抵抗線を次々と塗り替えている。何を
物語っているのだろうか。一部のマスコミはバブル再燃と煽っている。経済の底流に
流れている本質は、その姿を中々見せては呉れない。株価上昇と共に次第に明らかに
なって来る事実が後講釈で理由付けられるだろう。我々には未来は見えない。見えて
いるのは、記録としての過去と現在の事実である。過去は繰り返さないが似たことは
起きる。
日銀は量的緩和策を縮小する方向を示す、観測球を上げている。方や、財政再建を
旗印に掲げる財務省は、将来の金利上昇による悪影響を避けたいと思惑は対立してい
る。現状の経済が増税と金利上昇を受け入れる余地があるだろうか。政策当局の判断
が正しいなら、外資は売ってこないだろう。東京株式市場の長期需給は、買い方にと
って有利である。押し目は浅く、急騰銘柄の日柄整理も短い。下げ相場で辛抱するよ
り、上昇相場で辛抱する方が我慢が要る。インフレ期待が世界に満ち溢れている。金
の価値が下がる時、物の価格が上がる。物価上昇率と経済成長率とを天秤にかけた思
惑が世界経済を動かしている。大チャンスである。付いて行くしかない。