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投稿コメント一覧 (2327コメント)

  • 現経営陣が総退陣して、入れ替われば戸田工業の株価は「改革」を期待して上昇するだろう。
    無能な経営陣は会社を去れ!!!

  • 掲示板で株価が動くなら、アナリストや株式評論家はいりません。

    毎日投稿している人が急に投稿しなくなると変なので、投稿は毎日します。

    目ざわりな人は「無視リスト」へ入れておいてください。 よろしくお願いします。

  •  地方の自治体も観光の普及に電気自動車を使おうとしています。

    栃木県、奥日光の宿泊施設にEV貸し出し    2017/2/22 7:00 日本経済新聞 電子版

    栃木県は2017年度から、奥日光の宿泊施設に電気自動車(EV)を貸し出す。観光客に使ってもらい周遊できるようにする。
    奥日光は自然が豊富だが、日光東照宮のある日光地区に比べて交通の便が悪く、観光客が少ない。環境に優しいEVをテコに、奥日光のファン開拓につなげたい考えだ。
    栃木県はEV1台の調達費として、17年度予算案に200万円を計上した。
    観光客が多く訪れるゴールデンウイーク(GW)前に、奥日光にあるホテルや温泉旅館への貸し出しを始めたい考え。民間企業に事業を委託する方針で、近く公募する。

    http://www.nikkei.com/article/DGXLASFB21HAZ_R20C17A2L60000/

  •  車の自動運転は、電気自動車はプラグインハイブリッド車が主流になり強力な電池が必要になってきます。
     ドローンも電池が強力になれば、滞空時間も長く航続距離も長くなるでしょう。

    自動運転を自由に実験 技術革新へ特区に新制度 政府諮問会議   2017年2月22日  東京新聞

     政府は二十一日、国家戦略特区諮問会議を開き、企業が革新的な技術の実証実験を自由に手掛けられるよう、現行の特区内で関連規制を一時的に停止する新制度の創設を決めた。

     まず自動車の自動運転や小型無人機「ドローン」を対象とし、範囲の拡大も視野に入れる。訪日客の急増に対応してサービス業で外国人の働き手を増やす案も示し、この日決めた新たな規制改革方針に明記した。

     安倍晋三首相は「安全性を確保しつつ事前規制や手続きを抜本的に見直す。イノベーション(技術革新)を爆発させてほしい」と述べ、必要な措置を盛り込んだ特区法改正案を今国会に提出する方針を示した。

     創設するのは「サンドボックス制度」と呼ばれ、海外に例がある。完全自動運転の公道実験では道交法、ドローンには航空法といった規制があり、多くの関係機関への届け出などが必要。今の国家戦略特区や地方創生特区ではこうした手続きを大胆に簡素化し、自由に試せるようにする。改正特区法施行から一年以内をめどに詳細を詰める。

     特区の東京都は新制度を見据え、羽田空港周辺で自動運転の実験を準備している。この日の諮問会議には日産自動車のカルロス・ゴーン社長が出席し、特区を活用して首都圏などで実験を進める意向を示した。

    <サンドボックス制度> 自動運転など革新的な技術開発を促進するため、事前規制や手続きを一時的に停止したり、最低限に抑えたりして自由度の高い環境をつくり実証実験などを迅速に行わせる仕組み。ITを活用した先進的な金融サービス「フィンテック」に活用する動きもある。サンドボックスは英語の「砂場」を意味する。子どもが砂場で遊ぶように、企業に自由な発想で新規事業に挑戦してもらうのが狙い。国は本当に必要な規制を探り、規制緩和につなげるメリットがある。

  •  車の自動運転は、電気自動車はプラグインハイブリッド車が主流になり強力な電池が必要になってきます。
     ドローンも電池が強力になれば、滞空時間も長く航続距離も長くなるでしょう。

    自動運転を自由に実験 技術革新へ特区に新制度 政府諮問会議   2017年2月22日  東京新聞

     政府は二十一日、国家戦略特区諮問会議を開き、企業が革新的な技術の実証実験を自由に手掛けられるよう、現行の特区内で関連規制を一時的に停止する新制度の創設を決めた。

     まず自動車の自動運転や小型無人機「ドローン」を対象とし、範囲の拡大も視野に入れる。訪日客の急増に対応してサービス業で外国人の働き手を増やす案も示し、この日決めた新たな規制改革方針に明記した。

     安倍晋三首相は「安全性を確保しつつ事前規制や手続きを抜本的に見直す。イノベーション(技術革新)を爆発させてほしい」と述べ、必要な措置を盛り込んだ特区法改正案を今国会に提出する方針を示した。

     創設するのは「サンドボックス制度」と呼ばれ、海外に例がある。完全自動運転の公道実験では道交法、ドローンには航空法といった規制があり、多くの関係機関への届け出などが必要。今の国家戦略特区や地方創生特区ではこうした手続きを大胆に簡素化し、自由に試せるようにする。改正特区法施行から一年以内をめどに詳細を詰める。

     特区の東京都は新制度を見据え、羽田空港周辺で自動運転の実験を準備している。この日の諮問会議には日産自動車のカルロス・ゴーン社長が出席し、特区を活用して首都圏などで実験を進める意向を示した。

    <サンドボックス制度> 自動運転など革新的な技術開発を促進するため、事前規制や手続きを一時的に停止したり、最低限に抑えたりして自由度の高い環境をつくり実証実験などを迅速に行わせる仕組み。ITを活用した先進的な金融サービス「フィンテック」に活用する動きもある。サンドボックスは英語の「砂場」を意味する。子どもが砂場で遊ぶように、企業に自由な発想で新規事業に挑戦してもらうのが狙い。国は本当に必要な規制を探り、規制緩和につなげるメリットがある。

  • 一日も早くドイツの化学メーカーBASFとの合弁会社を設立して、業績の黒字化を希望します。

  • 昨日はプラス1円で286円でした。
    ローソク足は、5日線と10日線と25日線を超えました。
    MACDは、ゴールデンクロスしました。

    25日線と75日線と200日線が収れんしてきています。
    調整は十分な状態です。
    好材料がでれば、25日線と75日線と200日線を超えて上昇トレントに転換するのも時間の問題です。

  • 電気自動車およびプラグインハイブリッドカーの市場シェアが37%に到達  2017年02月20日 gigazine

    電気自動車(EV)やプラグインハイブリッドカー(PHV)といった次世代自動車は、従来車と比べて二酸化炭素排出量が少なく環境に優しいエコカーとして知られています。
    日本政府は2030年までにEVとPHVの新車販売に占める割合を20~30%に引き上げることを目標にしていますが、2015年時点ではEVが0.27%、PHVが0.34%しかないのが現状です。

    しかし、北欧のノルウェーでは2017年1月にEVとPHVの市場シェアが37%に到達したことが判明しました。

    ノルウェーは2025年までに「排気ガスのない自動車」の新車販売における割合を「100%」にすることを目標として掲げています。
    同国は排気ガスのない自動車、つまりEVやPHVの普及率を上げるため輸入関税・自動車登録税・25%の付加価値税の免除や道路使用税の減免、高速料金や公共駐車場の無料化、無料の充電設備の設置といったユーザーに大きなメリットがある施策を執行してきました。

    IT関連メディアのElectrekは「今のペースでEVおよびPHVの購入が伸び続けると、2017年末には市場シェアが50%に到達するでしょう」と予想しています。

      ttp://gigazine.net/news/20170220-ev-phv-share-go-up/

  • 新株行使が早く終わって欲しいですね。
    買い増しするタイミングを探している所です。

  • テスラは遅い車は作らない「わずか2.1秒で100km / h」のスピードに到達します。
    電気自動車の方が、ガソリン車より効率が良いので、いずれガソリン車を遥かに超える加速とスピードを出す電気自動車が作られるようになるでしょう。

    テスラ、わずか2.1秒で100km/hに到達・・・電気自動車のエレクトリックGT選手権
    2017年02月19日(日)5:55 am
    ■わずか2.1秒で100km / hへ到達

    『EGT Tesla V2.0』は、わずか2.1秒で0-100km / hへ到達する。これは市販車の3倍の速さだ。

    ■専用設計のピレリタイヤ

    最高出力778 bhp(778馬力=585 kW)、最大トルク995 Nmを発生する。このパワーを路面に伝えているのが、特別に設計されたピレリのP Zeroスリックタイヤとウェットタイヤだ。

    ■バッテリーは最大級。鈴鹿なら15周

    『EGT Tesla V2.0』に搭載されるリチウムイオンバッテリー容量は100kWhで、モータースポーツで最大。レーシングスピードで走行しても1回の充電で約90kmの距離を走行することができるという。これは鈴鹿サーキット(全長5.807km)なら15周ほどの距離となる。

    ■ダウンフォース増加

    『EGT Tesla V2.0』は市販車より500kgも軽量化され、フロントスプリッターとリアウイングによりダウンフォースが増加、コーナーで優れたグリップ力を発揮する。
    http://www.topnews.jp/2017/02/19/news/auto/teslamotors/153385.html

  • 急落後の高値1840円からひいた線の「三角持ち合い上放れ」が鮮明になってきました。

    下値も2月10日の安値1565円から切り上げてきました。

  •  韓国でも電気自動車を普及させようとする動きが活発になってきています。

    韓国で電気自動車補助金申請が熱い…3週間で1200台突破    ハンギョレ新聞 2/17(金) 6:40配信

    昨年同期より4倍多く 地方自治体72カ所中33カ所で受付締切 夜中に行列できた自治体も

     電気自動車購入補助金を支給する地方自治体の半数程度で補助金申請の受付が3週間で締め切られるなど、今年の電気自動車購熱が高いことが分かった。

     環境部は16日、今年の電気自動車補助金申請台数が受付開始から3週間となった15日現在で1200台を超え、申請の受付を始めた72の地方自治体のうち33自治体ではすでに受付が締め切られたと明らかにした。今年の電気自動車購入補助金申請台数は昨年同期の300台に比べ4倍になっている~

     環境部のイ・ヒョンソプ清浄大気企画T/Fチーム長は「今年からは電気自動車補助金予算を弾力的に運用する」とし、「電気自動車の需要が多い地方自治体に対し国庫補助金予算を追加配分し、急速充電器の設置も増やし、今年の普及目標である1万4000台を早期達成する計画」と話した。

    http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170217-00026537-hankyoreh-kr

  • 出来高2万株というのは、完全な「売り枯れ」の状態です。
    完全なヨコヨコ状態ですから、好材料が出れば一機に株価は上昇していくと思います。

  • ついに「ゴルフ」のEVが上陸! 日本の電気自動車市場に弾みはつくか  マイナビニュース 2017/02/09

    電気自動車ならではの公共性を訴求すべき
    災害時にも役立つEV

    現在、まだ、これといって解決の糸口がつかめているわけではない。だが、EVやPHVが、将来有望な次世代車であるという認知度を一層高める努力を、自動車メーカーや輸入車のインポーターが一致協力して行う必要がある。日本自動車工業会(JAMA)や日本輸入車組合(JAIA)などが牽引すべきではないだろうか。

    また、集合住宅に住む人たちにはEVの特徴である公共性を訴求する必要があるだろう。停電などの際、そこにEVがあると、セキュリティ機能を持つドアが開きっぱなしになってしまわずに防犯が守られるというような、ヴィークル・トゥ・ホームのシステムも設置できる。

    クルマには乗らない、自分には関係ないとの意見に対し、EV用のコンセントを設けることで生まれる住民共通の利益について、電力会社、充電器メーカー、そしてエネルギーマネージメントをサービスする企業などが一致協力し、認知を高め、営業を行うなどの活動も積極的に展開すべきだと考える。そこに、ビジネスチャンスはあるはずだ。それが、ひいては地域の防災にもつながることになる。

    大規模災害に至らなくても、気候変動の影響で、従来なかった異常気象が全国規模で広がりを見せ、それが一時的なものではなく、毎年のように起こりかねない事態となっている。50年に一度、100年に一度と思っていた災害が明日、起こるかもしれないのである。そうした地域防災の視点を入れれば、EVの普及は民間企業のみならず、自治体など行政と一体の取り組みにもできるはずだ。実際、三菱自の「アウトランダーPHEV」の所有者が、熊本地震の際に、クルマに搭載されたバッテリーの電気を使って地域住民へ炊き出しの支援をした話もある。

    http://s.news.mynavi.jp/articles/2017/02/09/e-golf/003.html

  •  いよいよ電力会社も電気自動車の普及に力をいれてきました。

    東京電力、電気自動車を最長3年間無料で貸し出し「EV活用アイデアコンテスト」
                                 2017年02月14日 17時46分更新  ascii.jp
     東京電力ホールディングスは2月14日、電気自動車を最長3年間無料で貸し出す「EV活用アイデアコンテスト」を発表。事業や技術などのアイデアを募集する。

     電気自動車(EV)の普及を目的とするもので、EVを活用した新事業や技術アイデアを自ら実証実験する提案を募集。最大10台を用意し、最長3年間無料で貸し出す。

     書類はpdf形式で募集(2月14日~4月14日)し、4月下旬の一次審査後に通知。最終選考としてプレゼンテーションを行なうことになる。

    http://ascii.jp/elem/000/001/434/1434254/

  •  いよいよ電力会社も電気自動車の普及に力をいれてきました。

    東京電力、電気自動車を最長3年間無料で貸し出し「EV活用アイデアコンテスト」
                                 2017年02月14日 17時46分更新  ascii.jp
     東京電力ホールディングスは2月14日、電気自動車を最長3年間無料で貸し出す「EV活用アイデアコンテスト」を発表。事業や技術などのアイデアを募集する。

     電気自動車(EV)の普及を目的とするもので、EVを活用した新事業や技術アイデアを自ら実証実験する提案を募集。最大10台を用意し、最長3年間無料で貸し出す。

     書類はpdf形式で募集(2月14日~4月14日)し、4月下旬の一次審査後に通知。最終選考としてプレゼンテーションを行なうことになる。

    http://ascii.jp/elem/000/001/434/1434254/

  • 12月急落以降の安値1506円から下値を切り上げながら調整しています。

    12月急落以降の高値1840円(12月21日)と1月27日の高値1703円をつないだ線の延長線(三角持ち合い)を超えて行くのも時間の問題だと思います。

  • >>No. 218

    突然の下げの原因は、これだったのですね。

  • >>No. 236

    悪材料に反応しなくなったので底打ちとみて良いでしょう。
    FVC(8462)と同じように底打ち完了して反転の時期を窺っているようです。
    みんなが「もうダメだ」と思った総悲観になった所が底です。
    田中化学研究所と違って戸田工業には配当があります。この違いは大きいと思います。

  • >>No. 224

    伊藤忠商事の電話番号ですか?
    四季報の掲載されている電話番号なら 本社 06-7638-2121

    戸田工業の13日の終値は、悪材料出尽くしでプラスで引けると予想しています。
    米国のトランプ大統領は、企業と個人の減税を発表し国内のインフラの公共事業を実施します。
    このため、減税が発表されれば、ドル円はドル高・円安に動いていくと予想しています。
    戸田工業の減益の一番の原因は、円高にあるのです。
    2017年3月期は当初1ドル120円で業績を予想していました。
    2016年1月から急激に円高になったため、11月11日に業績下方修正を発表しました。

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