A まずは、創業以来の主力事業であるエレクトロニクス事業のさらなる強化に取り組みます。自社製品も含め充実したラインナップを活かし、かつ商材を横断した営業体制を展開して、お客様の開発段階から提案やサポートを実施してまいります。また、前述のVPSリフローのように、既存装置の新アプリケーション案件への注力によって、受注の拡大に努めてまいります。
さらに、各事業において、新規商材・ビジネスの開拓に引き続き力を注いでまいります。マリンビジネスでは、新たにクレーンビジネスに参入し、次の柱として育成を図ってまいります。
SI事業では、特に、状態監視システムの様々な業界の量産設備への展開を図ってまいります。お客様からの要望も多く、お客様の事業環境の向上に寄与することで、社会貢献の役割を果たしてまいります。加えて、エレクトロニクス事業との連携を強化し、総合的な営業体制の構築を推進してまいります。
Q4 最後に株主の皆様へのメッセージをお願いいたします。
A 株主様への利益還元につきましては、安定的で継続的な配当方針のもと、当期は１株当たり25円の配当を実施させていただきました。
2019年12月に、当社は、創業30周年を迎えます。これまでの戦略的な布石を礎に、30周年に向けての飛躍を目指してまいります。
株主の皆様には、今後とも格別のご支援を賜りますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。
テクノアルファ第28期 株主通信
(2018年02月27日)
h ttp://www.technoalpha.co.jp/ir/news.html
Q3 2018年11月期の重点テーマについてお教えください
A まずは、創業以来の主力事業であるエレクトロニクス事業のさらなる強化に取り組みます。自社製品も含め充実したラインナップを活かし、かつ商材を横断した営業体制を展開して、お客様の開発段階から提案やサポートを実施してまいります。また、前述のVPSリフローのように、既存装置の新アプリケーション案件への注力によって、受注の拡大に努めてまいります。
さらに、各事業において、新規商材・ビジネスの開拓に引き続き力を注いでまいります。マリンビジネスでは、新たにクレーンビジネスに参入し、次の柱として育成を図ってまいります。
SI事業では、特に、状態監視システムの様々な業界の量産設備への展開を図ってまいります。お客様からの要望も多く、お客様の事業環境の向上に寄与することで、社会貢献の役割を果たしてまいります。加えて、エレクトロニクス事業との連携を強化し、総合的な営業体制の構築を推進してまいります。
Q4 最後に株主の皆様へのメッセージをお願いいたします。
A 株主様への利益還元につきましては、安定的で継続的な配当方針のもと、当期は１株当たり25円の配当を実施させていただきました。
2019年12月に、当社は、創業30周年を迎えます。これまでの戦略的な布石を礎に、30周年に向けての飛躍を目指してまいります。
株主の皆様には、今後とも格別のご支援を賜りますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。