掲示板のコメントはすべて投稿者の個人的な判断を表すものであり、
当社が投資の勧誘を目的としているものではありません。
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未来 強く買いたい 2018年1月26日 12:58
S高おめでとうございます❗❗❗
需要の改善をしている好材料が出た日本通信も続きます👆👆👆👆 -
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金 正男 強く買いたい 2018年1月24日 21:18
買いどいで、
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未来 強く買いたい 2018年1月23日 14:16
絶好調ですね❗❗❗
好決算予想のニュースが出た同業の日本通信も続きます👆👆👆👆 -
閑散としてますね。やはり4分割くらいしないとダメですね。
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掲示板も会社への意思表示の一つの手段です。
個人株主の書き込みが無いと、前回同様に2分割になる可能性があります。
2分割では株数がまだまだ少なすぎて、活発な取引きにはほど遠い状況は変わらないと思います。
個人の意見を掲示板に書き込みましょう。 -
3分割化4分割化の問題だと思いますが、ここの場合は売上高、収益性などから4分割が妥当ではないでしょうか。
2分割では前回同様に効果は薄く、実効を伴わない中途半端な分割になるでしょう。 -
【 分 割 !!】
今日のIRでは「売買単価引き下げ」という言葉を使ってますが、売買単価を引き下げる手段は「①分割 ②有償増資 ③一部有償増資」しか無いと思います。
いずれにしても「増資をして株数を増やして、売買単価を引き下げる」ようです。
希望としては3分割して一部を有償としたらどうでしょうか?
現状では、あまりにも取引株数が僅少で株式上場の意味が全く無い状況です。改善するには3~4分割が必要と思われます。2分割では「戦力の逐次投入」で増資効果は非常に希薄でしょう。 -
そろそろ分割発表でしょうか?
条件は整ったように思えます。期待! -
この状況だと反映する必要はあまりありませんね。
日本からは遠い話でありますからね!
現物ナンピン開始であります!
(((o(*゚▽゚*)o))) -
日銀が1日発表した6月の全国企業短期経済観測調査(短観)は、企業の景況感を示す業況判断指数(DI)が大企業製造業でプラス6だった。前回の3月調査(プラス6)から横ばいだった。国内外の需要低迷に加え外国為替市場での円高が進んだ影響で自動車産業など輸出関連企業の景況感が悪化した一方、市況改善などを背景に素材関連企業が持ち直した。
業況判断DIは景況感が「良い」と答えた企業の割合から「悪い」と答えた企業の割合を引いた値。6月の大企業製造業DIは、QUICKがまとめた市場予想の中央値のプラス4を上回った。回答期間は5月30日~6月30日で、回答基準日の6月13日までに7割の企業が回答した。英国のEU(欧州連合)離脱決定で金融市場などが混乱した影響はほとんど反映していないとみられる。 -
30日の東京株式市場で、日経平均株価は4日続伸で取引を終えた。終値は、前日より9円09銭(0・06%)高い1万5575円92銭。東京証券取引所第1部全体の値動きを示すTOPIX(東証株価指数)は同1・87ポイント(0・15%)低い1245・82。出来高は21億2千万株。
英国の欧州連合(EU)からの離脱をめぐる先行き不透明感が和らぎ、朝方から幅広い銘柄が買われた。為替市場の円相場が1ドル=102円台後半で落ち着いたこともあって、投資家がリスクを取る姿勢を強めた。取引開始前に発表された、5月の鉱工業生産指数(速報値)が市場予想を下回ったことで小幅な値上がりとなったが、「EU離脱のパニック的な反応は、ほぼ収束した」(大手証券)という。 -
29日の東京株式市場は、英国の欧州連合(EU)からの離脱決定を受けた世界的な株安が一服し、ほぼ全面高となった。日経平均株価は3営業日続けて値上がりし、終値は前日より243円69銭高い1万5566円83銭だった。
前日に欧米株が反発した流れを受けた。アジア市場も全面高。為替市場は1ドル=102円台前半で推移し、円高警戒が薄れたことも材料視された。
ただ、3営業日での日経平均の上げ幅は計614円で、離脱が決まった24日の値下がり幅1286円と比べると半分ほどだ。三井住友アセットマネジメントの市川雅浩氏は「投資家の警戒感はまだ和らいでいない」とする。
安全資産とされる日本国債にはお金が流れ込み、29日の東京債券市場では長期金利の指標となる満期10年の新発国債の流通利回りが一時、前日終値より0・01%幅低い(価格は上昇)マイナス0・240%をつけ、2日続けて過去最低を更新した。 -
キャメロン英首相は27日午前(日本時間同日夕)、欧州連合(EU)からの離脱を決めた国民投票後初の緊急閣僚会議を開いた。28日から2日間の日程でブリュッセルで開かれるEU首脳会議の対応と共に、EUとの正式な離脱交渉の開始を、9月にも選出される新首相の就任以降に先延ばしすることも確認した。党内少数派の離脱派から新首相が就任すれば、議会を解散して総選挙を行うとの観測が広がっており、EUとの正式交渉開始は大幅に遅れる可能性もある。
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業績は堅調に推移している。
もっともっと期待しているぞ。
頑張れ!メディカル一光! -
政府は13日、首相官邸で「サイバーセキュリティ戦略本部」(本部長・菅官房長官)の会合を開き、2015年度の年次報告をまとめた。
報告によると、日本の政府機関に対するサイバー攻撃の認知件数は前年度比約1・5倍の約613万件に上り、データを取り始めた11年度以降、最多だった。
このうち、深刻な被害を生む恐れのある攻撃は前年度の約3分の2にあたる163件に減少した。一方、不審なメールなどに関する政府内の注意喚起件数は前年度から約2・5倍の1981件に急増した。菅氏は13日の記者会見で「脅威は一層深刻化しているが対策も効果を上げている」と指摘した。
会合では20年の東京五輪・パラリンピックを狙ってサイバー攻撃が増える事態に備え、電力や鉄道といったインフラ防護やサイバー分野の人材育成など重点施策を盛り込んだ今年度の年次計画も決定した。 -
財務省は14日、政府が保有するNTT株式のうち5900万株を売却した。NTTが同日、東京証券取引所で実施した自社株買いに同省が応じた。1株当たりの価格は13日終値の4529円で、売却総額は2672億1100万円となった。
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財務省と内閣府が13日発表した法人企業景気予測調査によると、4~6月期の大企業全産業の景況判断指数(BSI)はマイナス7.9だった。マイナスは2四半期連続。外国為替市場での円高・ドル安の進行や熊本地震による自動車などの生産停止が響いた。前回調査の1~3月期はマイナス3.2だった。
4~6月期は大企業のうち製造業はマイナス11.1となり、1~3月期のマイナス7.9からマイナス幅が拡大した。自動車で熊本地震による生産停止や円高進行による利幅縮小が懸念されたほか、スマートフォン向け電子部品などで海外需要の減少を指摘する声もあった。
非製造業はマイナス6.3だった。日銀のマイナス金利政策や年初からの金融市場の混乱を受けて金融業、保険業が低調だった。
先行き7~9月期の見通しはプラス5.8、10~12月期はプラス7.4となった。7~9月期は製造業がプラス7.0、非製造業がプラス5.2と、それぞれ改善を見込む。財務省は総括判断を「企業の景況感は足元で慎重さがみられるが、緩やかな回復基調が続いている」に据え置いた。
2016年度の設備投資見通しは前年度比3.8%増だった。設備投資見通しは前回調査の6.6%減から改善したものの、前年の15年度見通しに比べるとプラス幅は低い。景況判断指数は「上昇」と答えた企業と「下降」と答えた企業の割合の差から算出する。
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kes***** 2018年1月26日 14:49
ナスダックとマザーズの針のようなチャート好きな方~半導体70社ポイしておいでんさい