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1436(最新)
bko***** 強く買いたい 2017年1月27日 03:32
一年日足カップウィズハンドル!
誰かが作るべくして出来たチャート(^^) -
1433
さぁ~明日は、70の壁をぶち抜いてください❗❗❗❗❗(^^ゞ
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1431
明日は
金曜日恒例のジオネクストの日
1月中の金曜日相場は上げてます🎵(●^o^●) -
1430
ttp://www.media-ir.com/press13/geo-nx/
頭にhつけて、じっくり見てください!
ここの株主の握力10倍位にはなると思うよ(^^) -
1429
記事に掲載されました
注目高まる「再生可能エネルギー」関連10銘柄
再生可能エネルギーとは、法律で「エネルギー源として永続的に利用することができると認められるもの」と規定されているもので、太陽光や風力、水力、地熱、太陽熱、大気中の熱その他の自然界に存する熱、バイオマスなどがこれに該当する。再生可能エネルギーの特徴は、資源が枯渇せず繰り返し使え、発電時や熱利用時に地球温暖化の原因となる二酸化炭素をほとんど排出しないことにある。
固定価格買取制度の導入が企業の参入を呼ぶ
2012年7月からは再生可能エネルギーの固定価格買取制度が導入され、投資回収の見込みが安定化したことによって、企業の参入が相次いでいる。また2次電池によって再生可能エネルギーやこれらで作られた電気を蓄え、安定的かつ安価な供給を実現するための研究開発も広範に行われるようになった。
ベンチャーからエネルギー関連大手に至るまで、多くの企業が再生可能エネルギーに取り組む中、ここでは特に目が離せない銘柄について動向を押さえておくことにしたい。
●ジオネクスト <3777> IT関連から軸足移す
Linux OSなどのIT関連を主軸としていたジオネクストは、再生エネルギー関連事業へとウェイトを移しつつある。連結子会社のエリアエナジーは、2016年10月27日に発電出力1.53MWの茨城県常盤大宮市太陽光発電所を買収するなど、固定価格買取制度に基づく太陽光発電所の多数購入を進めている。 -
1428
過去の出来高累計
1月26日現在↓
2017年出来高 105,321,400株
2016年出来高 459,006,600株
2015年出来高 71,706,500株
2014年出来高 270,350,400株 -
1427
注目ポイント❗❗❗
決算発表前の相場ですが、S高91円更新してます。
ジオネクスト昨年の本決算発表の相場
決算発表2月12日17時発表
2月10日(水)
始値69
高値69
安値56
終値61
出来高493,500株
2月11日(祝日)
2月12日
始値66
高値91
安値63
終値65
出来高6,575,700株
2月13~14日(土、日)
2月15日
始値73
高値75
安値65
終値67
出来高294,400 -
1426
日経テクノロジーより
投資対象の太陽光発電所を紹介、エリアエナジーがサイト開設
加藤 伸一=日経BPクリーンテック研究所
2017/01/25 14:26
IT関連などを手掛けるジオネクストは1月23日、子会社のエリアエナジー(東京都千代田区)が、投資価値の高いと判断した太陽光発電所を紹介するウェブサイト「エリアナビ」を開設したと発表した。
エリアエナジーは、太陽光発電所の売買支援サービスに取り組んでいる企業である。
今回の「エリアナビ」では、売買の対象となる太陽光発電所の紹介や募集のほか、稼働済みの太陽光発電所については、毎日の発電量の情報を公開している。この発電量の情報は、1週間に1回更新しており、発電所の稼働状況を確認できるとしている。
また、エリアエナジーは、1月に3カ所の太陽光発電所の売却や購入を発表している。
1月19日には、茨城県水戸市に立地する出力450kWの権利(経済産業省による設備認定のIDと、電力会社との受給契約に関する権利義務)を、萩原工業(群馬県前橋市)に売却したと発表した。
この発電所の権利は、2016年12月に、電源ソリューションからの購入契約を締結していた。
1月18日には、奈良県北葛城郡と三重県志摩市にまたがる場所に立地する、出力137kWの太陽光発電所を取得したと発表した。低圧送電線に連系する3区画の発電所で構成され、すでに稼働済みである。
1月11日には、福島県いわき市にある出力1.984MWのメガソーラー(大規模太陽光発電所)の取得を決めたと発表した。
すでに売電を開始しており、K&Yパートナーズ(東京都港区)から8億7400万円(税込み)で取得する。 -
1425
2016年9月21日
新株予約権発行後の太陽光発電所の取得案件。
2017年1月18日
「奈良・三重県太陽光発電所」(発電出力 137KW)の取得
。
2017年1月11日
「福島県いわき市太陽光発電所」(発電出力 1,984kW)の
取得。
2016年12月15日
「福島県いわき市太陽光発電所」(発電出力 450kw)
の権利等の取得および売却の契約締結。
2016年12月5日
「茨城県水戸太陽光発電所」(発電出力 450kw)の権利等の取得。
2016年11月21日
「茨城県常盤大宮市太陽光発電所」(発電出力 1.53MW)の権利等の取得。
2016年10月27日
「太陽光発電所『滋賀2号』(仮称)」
「太陽光発電所
『滋賀3号』(仮称)」取得。発電出力は、それぞれ 49.5kW
2016年9月30日
「太陽光発電所『滋賀
1号』(仮称)」(発電出力は 72.0kW )取得。 -
1424
1月18日IRより❗❗❗❗
1週間前にもIR出てます。
来期の営業利益拡大間違いなし。
上場廃止撤回濃厚は確実でしょう❗❗❗(^^ゞ
5、の今後の見通し確認してくださいね❗❗❗絶頂内容です
1. 取得の経緯
エリアエナジーは、再生可能エネルギー特別措置法による固定価格買取制度に基づき経済産業省の太陽光発電の設備認定を取得し、発電所の開発及びその代行、第三者への売却、売電事業等を行っております。
平成 28 年 10 月 27 日付「連結子会社における太陽光発電所の取得に関するお知らせ」においてお知らせしたとおり、エリアエナジーは来期にかけて売電開始直前の竣工案件や既に売電中の太陽光発電所の多数購入を進めていく予定であります。
このような状況にあり、本日エリアエナジーは「奈良・三重県太陽光発電所」(発電出力 137KW)の取得をいたしました。
2. 取得する発電所の概要
取得の対象となる発電所は、奈良県北葛城郡及び三重県志摩市に所在し、発電所の所有権及び発電所の権利(経済産業省設備認定 ID と電力会社との受給契約に関する権利義務を含む発電施設)です。既に売電中の発電施設であり、発電出力は 137kW であります。
本案件はすでに売電中の低圧案件3区画で高い売電収益を得ているため、市場流動性も高く今期における当グループの収益への貢献が期待されます。
なお、取得価格につきましては、売主であります相手先の都合により公表を控えさせていただきます。
5.今後の見通し
今後は確実に利益を計上できる案件を中心に購入を進め、高い売電収益に裏付けされたさらなる安定した経営基盤の構築を図り、当社グループの持続的成長に資する経営戦略を行っていく所存であります。
本件の取得による、当社の平成 29 年 12 月期の連結業績予想に与える影響については、平成 29 年 2 月半ばに開示予定の平成 29 年 12 月期連結業績予想に織り込んで公表いたします。 -
1423
1月11日のIRより
これは、上場廃止撤回濃厚と来期は、好業績が続くと言ってる内容。
5.今後の見通し
本発電所は、今後売却することを視野に入れ取得をしたものの、発電出力も大型であり固定価格買取制度の価格も高いため、平成 28 年における過去 1 年間の当該発電所による売電収益実績は 1 億円を超えており、売却までは、売電による収益により、平成 29 年 12 月期における当グループの収益への大きな貢献が期待されます。
なお、本件の取得に伴う資金につきましては、平成 28 年 9 月 21 日に開示致しました「第三者割当による新株式及び新株予約権の発行並びに主要株主の異動に関するお知らせ」による第三者割当により調達した資金を充当することと致します。本発電所を売却した場合でも、売却資金については当社の収益基盤となる発電所の開発または購入に充当する方針です。
今後は確実に利益を計上できる案件を中心に購入を進め、高い売電収益に裏付けされたさらなる安定した経営基盤の構築を図り、当社グループの持続的成長に資する経営戦略を行っていく所存であります。
ここ、最大のポイント❗❗❗❗
↓↓↓↓↓↓↓
本件の取得による、当社の平成 29 年 12 月期の連結業績予想に与える影響については、平成 29 年 2 月半ばに開示予定の平成 29 年 12 月期連結業績予想に織り込んで公表いたします。 -
1422
ジオネクスト本決算12月末。
今期、営業利益黒字で上場廃止撤回です。
前回の決算発表では黒字浮上。
会社側も本決算は黒字着地を予想してます。
先日のIRにて、来期の営業利益確保すると。
↓↓↓↓
6.今後の見通し
今後は来期確実に利益を計上できる案件を中心に購入を進め、高い売電収益に裏付けされたさらなる
安定した経営基盤の構築を図り、当社グループの持続的成長に資する経営戦略を行っていく所存であります。
本件の取得および売却により、平成29年12月期の収益として計上いたします。
これは、「今期は黒字浮上決定的なので、」と言ってるようなもの。
上場廃止撤回は、濃厚だと思いますよ。 -
1421
前回の決算は黒字浮上してます。
会社側の発表でも、12月末で営業利益予想は、黒字と発表してます。
よって、営業利益黒字化で上場廃止撤回です。
JASDAQ業績基準に該当した場合の対応
東証は、各社の事業年度末時点の数値を、有価証券報告書にて確認を行います。4年連続で営業利益及び営業キャッシュ・フローがともにマイナスの場合、4年目の有価証券報告書の提出日に、上場廃止に係る猶予期間に入った旨の公表を行います。猶予期間は、4年目の次の1年間です。その後、5年目(=猶予期間)に係る決算発表において、当該会社が5年目も営業利益及び営業キャッシュ・フローがともにマイナスとなる見込みである旨の発表を行った場合には、東証はこの発表日に監理銘柄(確認中)に指定します。
ここが、解除ポイント❗❗❗❗❗
↓↓↓↓↓
5年目の有価証券報告書にて、営業利益又は営業キャッシュ・フローの値のいずれかがマイナスでなくなったことが確認された場合には、5年目の有価証券報告書の提出日に、東証は猶予期間からの解除の公表を行います。 -
1420
今回の資金調達で収益基盤および財務基盤が強化されれば、金融機関等からの与信力向上・回復に繋がり、新規借入先開拓も可能になる。そして再生可能エネルギー事業にとどまらず、M&Aを含めてさらなる新規事業展開に繋がることが期待される。
新株発行によって既存株主価値が一時的に希薄化するリスクはあるが、資金調達による収益・財務基盤強化は、経営再建や中長期的な企業価値向上に向けた好材料と言えるだろう。 -
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本新株予約権は取得条項によって、残存する新株予約権の全部または一部を同社が取得することが可能(割当日以降、終値が10取引日連続して行使価額の150%を上回った場合または50%を下回った場合)となっているため、引受先の新株予約権行使促進が見込まれる。
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1418
割当予定先に有利な発行条件とはいえ、総額26億73百万円という巨額の資金(発行諸費用を差し引いた同社手取概算額は25億12百万円)を投ずる投資家が存在するという点である。会社計画によると、調達資金投入後の再生可能エネルギー事業における1株当たり営業利益は16年12月期0.85円から17年12月期1.42円、18年12月期3.30円に拡大する。資金調達後の事業計画を評価し、同社の経営再建や中期成長を期待する投資家が存在するということだ。
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1417
有価証券届出書提出によって東京証券取引所が今回の新株発行を認めたということになり、東京証券取引所によって同社の上場廃止回避にお墨付きが与えられたと解釈できる点である。同社は現在、上場廃止にかかる猶予期間入り銘柄に指定されているが、第2四半期累計(1~6月)の営業利益が16年12月期通期計画を上回る黒字となって上場廃止回避の目途が立っている。
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1416
タイへ行くんやぁ~
いいなぁ~(^^ゞ -
1414
調達資金(発行諸費用を差し引いた手取概算額約25億12百万円)の使途は、再生可能エネルギー事業資金20億84百万円、借入金返済資金4億27百万円で、調達資金投入後の再生可能エネルギー事業(発電所開発・売電・権利譲渡)における1株当たり営業利益の計画は16年12月期0.85円から17年12月期1.42円、18年12月期3.30円に拡大するとしている。
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1408
サプライズ発表まだ出てないもんね🎵(●^o^●)
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