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デンカ(株) - 株価チャート

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+18(+3.31%)
  • 前日終値
    544(06/26)
  • 始値
    547(09:00)
  • 高値
    562(13:05)
  • 安値
    547(09:00)
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  • 2017年06月26日 化学工業日報より

    【化学業界 デジタル化に舵 総合4社「MI」に挑戦】
     化学業界が生産性の向上を目指しデジタル化に舵を切っている。
     エレクトロニクスや自動車といったアセンブリー系に比べ動きは鈍かったが、米国だけでなく中国までもデジタルものづくりで躍進する姿を見て危機感が募っていた。

     経済産業省は2015年に情報科学を織り込んだ材料設計手法として「マテリアルズ・インフォマティクス」(MI)を打ち出していたが、ようやく具体化へ動き出す。

     ライバル関係にある総合化学4社が共同でMIに取り組むものだ。
     中堅組はトップが主導。

     最も熱心なのがJSRで、小柴満信社長は「社員には英語や中国語と並んでプログラムも学んでもらいたい」とハッパをかける。ICT(情報通信技術)を駆使し研究開発効率100倍を目指す。

     トクヤマの横田浩社長も「AIを生かし、もっと工場の生産性を高めなければ」と、徳山製造所で40億円のコスト削減プロジェクトを推進中。

     デンカの山本学社長は「AIやロボットの導入を考えたい」と話している。

  • 【第158回 定時株主総会】
    開催日時:平成29年6月22日(木曜日)

    ※定時株主総会が22日に無事終了。
     株主総会決議内容については、デンカのHPを参照して下さい。

    平成29年6月22日
    【第158回定時株主総会決議ご通知】

    【有価証券報告書】
    平成28年度 自:平成28年4月1日~至:平成29年3月31日

  • 2017年06月22日 化学工業日報より

    【デンカ シンガポールでアセチレンブラック増産】
     デンカはシンガポールで電線材料に使う高純度のアセチレンブラックを5割増産する。
     洋上風力発電といった再生可能エネルギー導入に積極的な欧州、電力インフラの整備が活発な中国などで、高圧・超高圧電力ケーブルの需要が増えていることに対応する。

     リチウムイオン2次電池(LiB)向けの超高純度品も政府の普及政策で電気自動車(EV)の生産が伸びる中国市場を開拓。
     高付加価値品の拡販戦略を推し進め、アセチレンブラック事業の収益力を高める。

  • 2017年06月21日 化学工業日報より

    【デンカポリマー 超耐熱・耐油OPS容器 レンジアップ向け採用】
     デンカポリマーは、優れた耐熱性と耐油性を併せ持つ2軸延伸ポリスチレンシート(OPS)「マイティガード」を使った食品容器を近く実用化する。
     流通大手が7月にも投入予定の電子レンジ加熱(レンジアップ)するチルド食品の容器ふた材として採用が決まった。
     単身世帯の増加などを背景とした中食市場の拡大にともないプラスチック食品容器の需要は引き続き増大する見通し。
     同社は高機能OPSをテコとした高付加価値タイプの展開で差別化を図っていく。

  • 【デンカ(株)の証券会社レーティング 】

    ・日 付・・・・証券会社・・・レーティング・・ターゲットプライス
    2017-06-14・・SMBC日興・・・2継続・・・・・・650円 → 640円
    2017-05-08・・野 村・・・・Neutral継続・・・520円 → 610円
    2017-04-03・・大 和・・・・3継続・・・・・・470円 → 630円
    2017-03-17・・SMBC日興・・2継続・・・・・・620円 → 650円
    2017-03-02・・SMBC日興・・2継続・・・・・・540円 → 620円
    2017-02-23・・みずほ・・・・買い継続・・・・・720円 → 750円
    2017-01-24・・みずほ・・・・新規買い・・・・・720円

  • >>815

    【会社四季報2017年3集のデータに基づいて表示】

    [特色]
    ◆特殊合成ゴムや機能樹脂、石化基礎製品などを生産。
    ◆子会社デンカ生研でワクチン・検査試薬

    [連結事業]
    ★エラストマー・機能樹脂42(5)
    ★インフラ・ソーシャル14(2)
    ★電子・先端13(15)
    ★生活・環境21(13)
    ★他10(2)
    ★【海外】38 <17・3>

    [解説記事]
    ◎【回 復】
    ●柱の合成ゴム、スチレン系製品が値上げ進展して採算改善。
    ●電子・先端品でLED用蛍光体が数量続伸、半導体・電子部品の搬送用部材も需要旺盛。
    ●ライフサイエンス先行投資増を吸収し、営業益反転増。

    ◎【ライフサイエンス】
    ●米国ベンチャーとがん遺伝子変異検査の合弁設立。
    ●医療機関に治療情報を提供。
    ●心疾患リスクマーカー測定試薬は米国でも来春に認証取得目指す。

  • 2017年06月16日  化学工業日報より

    【デンカエンジニアリング 環境エネ分野を育成】
     デンカエンジニアリングは環境エネルギー関連プラントの受注拡大を目指す。
     同社は石炭火力発電から発生する灰の処理施設を新規事業として取り組んでおり、主要電力会社のほか新電力からの受注獲得に力を入れる。
     東日本大震災を契機に石炭火力発電の新設や再稼働が増えており、同社に対する石炭灰の処理設備に関する引き合いが増えている。
     また、電子精密機器などから発生する難処理物の無害化設備はここ数年、受注は好調に推移している。両分野とも今後も安定した需要があると見ており、事業の柱に育成していく。

  • 2017年06月15日 化学工業日報より

    【デンカ 特殊混和材 中国・東南アジアで拡販】
     デンカはコンクリートの品質を高める特殊混和材を中国や東南アジアで拡販する。
     インドネシアで今秋に工場の拡張工事が完了するほか、中国やタイでは現地企業と販売などで協業関係を深める。

     アジア地域は為替や景気変動はあるものの、経済成長や人口増をバネに交通網や電力などのインフラ投資が拡大すると見込まれる。

     デンカは建材需要の伸びを見越した各国市場での地歩固めを着実に進める。

  • >>853

    2017年6月8日
    【マイコプラズマ抗原キット 『クイックナビ™-マイコプラズマ』新発売のお知らせ】

     デンカ株式会社の主要グループ会社であるデンカ生研株式会社は、マイコプラズマ抗原キット『クイックナビTM-マイコプラズマ』を2017年7月12日に発売する事をお知らせ致します。

     異型肺炎の一種であるマイコプラズマ肺炎は、マイコプラズマニューモニエ(Mycoplasma pneuminiae)に感染する事で発症します。5歳~14歳に発症頻度が高い感染症であり、特定の抗生物質による治療が可能です。初期症状は咳や発熱など風邪様症状との鑑別が困難な場合も多く、二次感染予防の為にも適切かつ迅速な診断が有効です。

    『クイックナビ™-マイコプラズマ』は、咽頭から採取した検体中のマイコプラズマニューモニエ抗原の検出を目的としたイムノクロマト法試薬です。本製品はフロックスワブを採用した事で咽頭ぬぐい液をより効率的に採取でき、感染の有無を反応時間15分で迅速に判定可能です。
     臨床試験において遺伝子検査法(LAMP法)と比較し、陽性一致率81.4%、陰性一致率100%と優れた感度と特異度を示す事が確認されました。また、唾液の影響を受けること無く検査が可能な事も確認しております。

     本製品は販売提携先の大塚製薬株式会社とデンカ生研株式会社の2社が販売します。

     デンカ生研株式会社は『クイックナビ™シリーズ』として既にインフルエンザウイルス、ノロウイルス、アデノウイルス、RSウイルス、A群β溶血性連鎖球菌、インフルエンザ/RSウイルスの検査試薬を販売しております。今後も感染症検査の為のラインナップを拡充し医療の現場に貢献して参ります。

     デンカグループは健康関連事業を次世代の主力事業と位置づけて今後も積極的な事業展開を進めて参ります。

    【製品概要】
    製品名:クイックナビ™-マイコプラズマ
    使用目的:咽頭拭い液中のマイコプラズマニューモニエ抗原の検出(マイコプラズマ感染の診断の補助)
    希望納入価:15,000円(税別)
    包装単位:10回用
    貯蔵方法:2~30℃
    有効期限:18ヶ月(延長予定)
    製造販売元:デンカ生研株式会社
    販売元:大塚製薬株式会社
    保険適用:マイコプラズマ抗原定性150点
    免疫学的検査判断料:144点
    鼻腔・咽頭拭い液採取:5点

  • 【カセイソーダ、1割高アジア価格、中国で需要増】2017/6/7付日本経済新聞朝刊

     代表的な工業薬品であるカセイソーダの取引価格が東アジアで上昇している。5月下旬時点で1トン465ドルと、年初に比べて1割高い。自動車向けのアルミニウム需要が旺盛な中国で、精錬に必要なカセイソーダの需要が伸びている。

     中国のアルミ生産量は世界の5割を占める。米地質調査所によると2016年の中国の生産量は3100万トンと06年の3.6倍だ。環境規制への対応で自動車軽量化向けの需要が増えている。

     神戸製鋼所は中国の自動車向けアルミ材の市場が、現在の年約5万トンから25年には30万トンに拡大すると予測する。アジアの化学メーカーはアルミ精錬用のカセイソーダを増産しているが、旺盛な需要に追いつかない。

     国内カセイソーダ各社は4月に値上げ交渉を終えたが「アジアで今後も価格が上がれば追加値上げもあり得る」と指摘する。

  • >>851

    2017年06月06日
    【化学大手 高機能品の「稼ぐ力」増す】化学工業日報より

     化学大手の2018年3月期は各社が収益成長の原動力に据える高機能品事業の利益比率が高まる。
     好況の追い風で収益が上向いている石油化学分野は米国シェール由来の石化新工場の稼働で市況が年後半から下降に転じる見通しの一方、自動車、有機EL、ヘルスケアなどをターゲットにする付加価値素材が伸びる。

     各社は不採算事業の改革を一巡、不安要因は少ない。
     追い求めてきた高機能品を軸に需要機会をいかに取り込むかが各社の成長を左右する。

  • >>807

    2017 年 5 月 22 日
    【2016 年度決算説明会サマリー】( 2017 年 5 月 10 日開催 )

    (1) 2016 年度 決算概要
      ~省略~

    (2) 2017 年度 業績予想
      ~省略~

    (3) 株主還元
      ~省略~

    (4)トピックス
    ◇次期経営計画(2018 年~2022 年度)の基本的な考え方について
    ・”Denka100”を引き継ぐ「成長戦略」として、現在、次期経営計画”Denka Value-Up”を策定中

    ・骨格となる3つの成長ビジョン
    ①世界に存在感を示すスペシャリティー企業(Specialty Company)となる
    ②革新的プロセスによる飛躍的な生産性向上で持続的成長(Sustained Growth)を目指す
    ③働き方改革推進による健全な成長(Sound Growth)の実現

    ・成長ビジョンを具現化するための戦略
    ①スペシャリティー事業の成長加速、基盤事業のスペシャリティー化、コモディティ-事業の位置付けの再定義
    ②ICT 技術導入・業務の本質追求・プロセス標準化等のプロセス改革を推進し、革新的な生産性の向上、
    新事業の創出、働き方改革、ダイバーシティによる組織の活性化

    ◇ライフイノベーション部門
    部門方針:
    「ヘルスケア分野に於いて、製品とサービスの提供を通じ、世界の人々のQuality of Life の向上に貢献する
    とともに、デンカグループの成長ドライバーのひとつとして事業を拡大していく」

    設立目的:
    ①R&D4拠点の連携強化及び保有技術とノウハウの融合によるシナジーの発揮と新事業創出
    ②部門の目指す方向に沿った効率的研究開発
    ③間接部門でのGMP、国内外薬事、QC/QA 等信頼性保証のリソースの共有化

    方向性:
    がん、感染症、心疾患などの領域で、固有技術に加えて、植物によるたんぱく発現や遺伝子検査等新規導入技術
    の融合や、新規事業へ繋げる研究のグローバル化とオープンイノベーションを促進

  • 2017年06月02日
    【新たな成長ステージ迎えた化学企業】化学工業日報より

     化学各社による新たな経営計画の発表会見や、経営概況の説明会が相次いでいる。
     各社戦略の共通点の一つは「共創」「コネクト」「フュージョン」などのスローガンを掲げ、グループで保有する技術力やノウハウを結集し、新たな価値の創造に挑む姿勢だ。

     そして、もう一つは単に利益率の向上や各種経営指標の改善を目指すのではなく、同時に規模的拡大を志向する企業が増えていること。
     ピークだったリーマン・ショック直前の水準を、名実ともに乗り越えた各社が「新たな成長」に挑む姿勢が鮮明となってきた。

     日本の化学企業は、2008年夏のリーマン・ショックや11年の東日本大震災、あるいは1バーレル100ドルを突破した原油高騰や1ドル80円前後の円高などを受けて、厳しい収益環境に直面した。
     この間、不採算事業からの撤退を含めた事業構造改善を断行し、有利子負債の圧縮も進めてきた。
     効率重視、利益重視の経営を志向しつつ、来たるべき新たな成長期に備えてきたといえよう。
     
     こうしたなかで15年度、16年度と2年続けて経営環境に恵まれ、化学企業の大部分が過去のピークを上回る利益水準を達成した。
     いよいよ各社は過去に経験のないステージに突入し、成長を重視した経営に舵を切り始めている。



     目を引くのは拡大成長に向けた旺盛な投資意欲だ。
     積極的にM&A(合併・買収)を検討するほか、既存の主力製品についても設備投資を推し進め、グローバルに供給能力の拡大を図る考え。
     成長を重視するため、一時的にはリターンを上回る規模の拡大投資を検討する企業も少なくない。
     日本の化学企業が世界市場をリードする高機能化学品の需要が、ますます拡大していることが背景にある。

     またグループが有する技術・知見を組み合わせて、需要家のニーズに応える新たなソリューションを生み出し、提供しようという戦略も各社の共通点だ。
     そこには時代が求める新素材・部材の開発をリードし続け、グローバル競争を生き抜く自信と決意がある。
     厳しい構造改善の時代を乗り切り、未踏の領域で挑戦を始めた化学企業の動きに注目したい。

    ~~文字数の制約により、一部を省略しています~~


    ★デンカも時代が求める新素材・部材の開発を続け、競争を生き抜いて欲しい

  • 平成29 年6月1日
    各 位
                                     会社名:デンカ株式会社
                                     代表者名:代表取締役社長 山本 学
                                       (コード番号:4061 東証第1部)
                                     問合せ先責任者名:Ⅰ R 室 長 大町 徹夫
                                      (TEL:03-5290-5532)

    【自己株式の取得状況に関するお知らせ】
    (会社法第165 条第2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得)

     当社は、会社法第165 条第3 項の規定により読み替えて適用される同法第156 条の規定に基づく自己株式の取得状況につきまして、下記のとおり取得状況(途中経過)をお知らせいたします。

                  記

    1.取得対象株式の種類 : 当社普通株式
    2.取得した株式の総数 : 0 株
    3.取得した株式の取得価額の総額 : 0 円
    4.取得期間 : 平成29 年5 月11 日~平成29 年5 月31 日(約定ベース)
    5.取得方法 : 東京証券取引所における市場買付け

    (ご参考)
    1.平成29 年5 月10 日開催の取締役会による決議内容
    (1)取得対象株式の種類 : 当社普通株式
    (2)取得しうる株式の総数 : 700万株(上限)
      (発行済株式総数(自己株式を除く)に対する割合 : 1.58%)
    (3)株式の取得価額の総額 : 29億円(上限)
    (4)取得期間 : 平成29年5月11日~平成30 年5 月10 日

    2.上記取締役会決議に基づき取得した自己株式の累計(平成29 年5 月31 日現在)
    (1)取得した株式の総数 : 0株
    (2)取得した株式の取得価額の総額 : 0 円
                                                     以 上


    ★取得した株式数が5 月31 日現在0株とのことですから、今後が楽しみになって参りました。

  • 2017年5月31日
    【デンカグループのCSR重要課題(マテリアリティ) 】

     デンカグループは、ステークホルダーおよび自らにとって重要なCSR課題(マテリアリティ)を選定し、当社CSR活動の指針として整理しました。


    ~CSR重要課題(マテリアリティ)の選定~

     デンカグループは、企業理念「TheDenka Value」の中で「化学の未知なる可能性に挑戦し、新たな価値を創造(つくる)ことで、社会発展に貢献する企業となる。」を「Denkaの使命」と位置づけています。社会からの期待に応え信頼される企業グループとして、健全なる持続的成長を目指しています。

     企業理念実現のために取り組むべき課題を整理し、ステークホルダーの皆さまのご理解を得るために、2017年4月にCSR重要課題(マテリアリティ)を選定しました。
     
     本マテリアリティは、SDGsなどの国際的な取り組み、GRIやISO26000等のガイドライン、ESG投資、CDP、CSR調達などにおいて示されている社会の課題(ニーズ)を参考とし、ステークホルダーの皆様のご期待や影響を踏まえて、CSR重要課題を整理・評価し、経営委員会での議論と承認を経て決定したものです。


    ~~以下は、デンカのHP(ホームページ)を参照して下さい~~

  • 【若干、月・日をさかのぼりますが、次の様な「お知らせ」を覚えていますでしょうか?】

    2017年3月17日
    ~~デンカと米国検査サービス会社KEW, Inc.との共同会社 『デンカ・キュー・ジェノミクス』設立について~~

     デンカ株式会社と米国KEW, Inc.(本社:マサチューセッツ州ケンブリッジ、2009年設立、Executive Chairman:Tuan Ha-Ngoc、以下KEW)は、2017年2月15日付で、がん遺伝子変異検査ならびに情報提供サービス事業を目的としたデンカ・キュー・ジェノミクス合同会社(以下、DKGX)を共同で設立致しましたので、お知らせ致します。

     デンカとKEWは、2015年10月20日付でお知らせしたとおり、新潟大学他と連携してCANCERPLEXⓇの日本人がん症例への適用性調査を2015年6月より進めてまいりましたが、大腸がん症例に着目した研究結果が、Genome Medicine誌(2016;8:136)に掲載されるなどの成果を挙げ、日本導入が可能との判断に到りましたので、今般の共同会社DKGXの設立となったものです。

     DKGXでは、東京都町田市のデンカイノベーションセンター内の検査ラボにおいて固形がん種を検体として、次世代シークエンサー(※1)による遺伝子の塩基配列読み取りやKEW社解析システム「CANCERPLEXⓇ」によるがん遺伝子変異解析や情報提供を行う予定です。

     CANCERPLEXⓇは、次世代シークエンサーとバイオインフォマティクス(※2)を駆使した、もっとも網羅的なゲノムがん遺伝子検査システムのひとつで、400以上のがん遺伝子に着目して、緻密且つ詳細に、そしてタイムリーに固形がんの遺伝子変異を解析するシステムです。

     デンカとKEWは、DKGXによる事業を通じ、患者様ひとりひとりに最適化された医療サービスが提供できる環境を創出し、ひとびとのQOLの向上に貢献してまいります。



    (※1) 次世代シークエンサー:超高速で遺伝子配列を読み取る検査装置
    (※2) バイオインフォマティクス:生命情報科学。シークエンサーで読み取った遺伝子配列データなどを解析し、意
       味のある情報に変換していくための情報処理技術。

    ◎「CANCERPLEXⓇ」 は、KEW Inc.の登録商標です。

  • 2017 年5 月30 日
     各 位
                              デンカ株式会社
                              デンカ生研株式会社
                              国立大学法人 北海道大学

    【コンゴ民主共和国へのエボラウイルス迅速診断キットの提供について】

     2017 年5 月30 日付JICA(独立行政法人国際協力機構)発表のとおり、デンカ株式会社の主要グループ会社であるデンカ生研株式会社は、エボラウイルス迅速診断キット(クイックナビTM シリーズ)試作品400 テストをコンゴ民主共和国へ提供いたしました。

     本検査試作キットは、高田礼人教授(北海道大学人獣共通感染症リサーチセンター)とデンカ生研株式会社が共同で開発したもので、特別な器具や装置を必要とせず、約15 分で検査結果を判定できるため、今回のような医療施設が十分に整っていない地域においても活用が期待されております。

     今回の提供は、5 月11 日のコンゴ民主共和国におけるエボラウイルス病の発生を受け、同国保険省のアドバイザーとしてJICA から派遣されている池田憲昭専門家(国立国際医療研究センター)からの高田教授への要請に基づき、デンカ生研が無償にて実施したものです。

     北海道大学とデンカグループは、これからも感染症の予防と早期診断を通じた世界の医療の課題解決に取り組んでまいります。

    【関連リンク】
    ・JICA(国際協力機構) プレスリリース(平成29 年5 月30 日)
    「コンゴ民主共和国におけるエボラウイルス病対策に日本の技術が貢献」
    https://www.jica.go.jp/press/2017/20170530_01.html

    ・プレスリリース(平成27 年3 月31 日)
    「エボラウイルス抗原検出迅速診断キットの開発に関するお知らせ」
    http://www.denka.co.jp/news/pdf/20150331_poct2.pdf

  • >>837

    ー参考ー
    【自動車の燃費性能を高めるターボチャージャー(過給器)について】

     近年では自動車の燃費改善のための重要なツールと位置付けられ、需要が急速に伸びている。
     日本の重工2社はその世界大手メーカーで、IHIの2014年度の販売台数は591万台と前年度比で7%増え、売上高は1680億円と1割以上増える見込みだ。
     三菱重工も同17%増の630万台へと拡大。同社の事業売上高は2013年度に初めて1000億円の大台を突破し、2014年度は一気に1500億円前後にまで伸びる見通しだ。

     もともと2社は船舶用などの大型エンジン・ターボを長く手掛けてきた実績があり、その技術力を生かしてサイズの小さな自動車用ターボにも進出。IHIは独フォルクスワーゲン(VW)や独ダイムラー、トヨタ自動車やいすゞなどの日系各社、三菱重工は独BMWや仏PSAプジョー・シトロエン、VWなどが大口の納入先だ。

     自動車用ターボの世界需要は過去10年間で倍増し、すでに年間3000万台超、金額にして7000億円規模の市場になった。その過半を占める最大市場が欧州だ。

     今後は米国や中国でもターボ搭載ガソリン車の比率上昇が確実視される。「2020年までに自動車ターボの年間需要は5000万台を超える」(IHIのF執行役員・車両過給機セクター長)とも予想されている。

     IHIは今後の成長の牽引役は北米、中国市場向け。アウディやVW、ダイムラーなど欧州自動車メーカーを中心に複数のプロジェクトがあり、2016年度にはターボ事業の売上高が2000億円前後にまで増える見込み。2014~16年度の3カ年で増産投資を中心に総額250億円以上を投じる計画で、欧州や中国、北米などの能力増強に加え、国内の研究開発設備や基幹部品の生産設備を大幅に増強する計画だ。

     三菱重工では「北米や中国市場向けを中心に、大きなプロジェクトが複数決まっている」(K・SBU長)という。2014年度の販売台数見込み630万台に対し、2015年度は800万台、2016年度には年間1000万台の大台に乗る見込み。「これだけの成長分野はそうあるものではない。今後が非常に楽しみな事業だ」と、三菱重工のN・CFOは語る。

     重厚長大分野が主力の重工2社にとって、小型量産品の自動車ターボは異質な事業だが、その成長性ゆえに大きな期待が集まる。

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