投稿一覧に戻る ペプチドリーム(株)【4587】の掲示板 2018/02/15〜2018/02/23 72 intheheatofnight 2018年2月15日 15:39 ir出ました!! ペプチドリーム株式会社(代表取締役社長:リード・パトリック、本社:神奈川県川崎市、 東証第一部)は、米国Bristol-Myers-Squibb社(以下「BMS社」)がバイオイメージング 剤の臨床開発に入ったことをお知らせいたします。 両社の共同研究開発プログラムから臨床開発入りする初めてのペプチド-PET*(陽電子放射 断層撮影法)プログラムであり、当社独自の創薬開発プラットフォームシステムであるPDPS (Peptide Discovery Platform System)から同定された生物活性を有するリード特殊環 状ペプチドに放射性リガンドを結合したPDC(Peptide Drug Conjugate)をPETトレー サーとしてBMS社が臨床開発を進めます。PETトレーサーの特殊環状ペプチド部分は、腫瘍細 胞や腫瘍浸潤免疫細胞上に過剰発現している抗原に結合し、腫瘍部分に集積します。トレー サー部分である放射性リガンドから放出される微弱な放射線を観測することで、患者体内にお ける腫瘍の分布等を非侵襲(外科的処置を要しない)で視覚化・映像化することができます。 <用語解説> *PETとは:Positron Emission Tomographyの略で、陽電子(ポジトロン)検出を利用したコン ピューター断層撮影技術。一般にCTやMRIが主に組織の形態を観察するのに対して、PETは生体の機能の 観察に用いられる。中枢神経系の代謝レベルの観察や腫瘍組織における糖代謝レベルを検出することにより 癌の診断に利用されている。また、CTは外部からX線を照射して全体像を観察するのに対して、PETでは 生体内部の放射性トレーサーを観察することによりPET像は生理学的な情報を得るのに優れるとされている。 BMS社は、本PETトレーサーの独占開発権及び販売権等を保有し、当社は臨床開発における クライテリア達成に応じてマイルストーンフィーを、さらに上市後には売上高に対する段階的 なロイヤルティーを受け取る内容になっています。なお、それらの金額については、BMS社と の契約及び今後の営業政策における他の製薬企業との関係から非開示とさせていただきます。 そう思う78 そう思わない4 開く お気に入りユーザーに登録する 無視ユーザーに登録する 違反報告する 証券取引等監視委員会に情報提供する ツイート 投稿一覧に戻る
intheheatofnight 2018年2月15日 15:39
ir出ました!!
ペプチドリーム株式会社(代表取締役社長:リード・パトリック、本社:神奈川県川崎市、 東証第一部)は、米国Bristol-Myers-Squibb社(以下「BMS社」)がバイオイメージング 剤の臨床開発に入ったことをお知らせいたします。
両社の共同研究開発プログラムから臨床開発入りする初めてのペプチド-PET*(陽電子放射 断層撮影法)プログラムであり、当社独自の創薬開発プラットフォームシステムであるPDPS (Peptide Discovery Platform System)から同定された生物活性を有するリード特殊環 状ペプチドに放射性リガンドを結合したPDC(Peptide Drug Conjugate)をPETトレー サーとしてBMS社が臨床開発を進めます。PETトレーサーの特殊環状ペプチド部分は、腫瘍細 胞や腫瘍浸潤免疫細胞上に過剰発現している抗原に結合し、腫瘍部分に集積します。トレー サー部分である放射性リガンドから放出される微弱な放射線を観測することで、患者体内にお ける腫瘍の分布等を非侵襲(外科的処置を要しない)で視覚化・映像化することができます。
<用語解説>
*PETとは:Positron Emission Tomographyの略で、陽電子(ポジトロン)検出を利用したコン
ピューター断層撮影技術。一般にCTやMRIが主に組織の形態を観察するのに対して、PETは生体の機能の
観察に用いられる。中枢神経系の代謝レベルの観察や腫瘍組織における糖代謝レベルを検出することにより
癌の診断に利用されている。また、CTは外部からX線を照射して全体像を観察するのに対して、PETでは
生体内部の放射性トレーサーを観察することによりPET像は生理学的な情報を得るのに優れるとされている。
BMS社は、本PETトレーサーの独占開発権及び販売権等を保有し、当社は臨床開発における クライテリア達成に応じてマイルストーンフィーを、さらに上市後には売上高に対する段階的 なロイヤルティーを受け取る内容になっています。なお、それらの金額については、BMS社と の契約及び今後の営業政策における他の製薬企業との関係から非開示とさせていただきます。