(株)ブイ・テクノロジー【7717】の掲示板 2018/12/09〜2019/01/16

（その１）
　同じプライベイト投資クラブの仲間が１２月末から１月１０日まで約２週間にわたって韓国と中国を訪問して、最近、設備投資の先送りをしているディスプレイ主要企業の動向を視察してきました。その結果、韓国、中国の主要ディスプレイ企業にＯＬＥＤ設備投資に関する動きがありました。Ｖテクに投稿するのは９月末以来ですが、その関連事項を何回かに分けて、この連休の３日間の間に参考のために記載します。

　今年、中国の大手パネルメーカでは、昨年同様中小型OLEDパネルへの投資スケジュールを先送りし、韓国同様に中国も投資を先送りするという予想が出ていた。確かに、ＤＳＣＣ予測によると、ＯＬＥＤ製造装置投資額は、２０１８年には対前年比―２８％、２０１９年には対前年比―３２％（７４億＄）と対２０１７年比約半減するという厳しい市場予測です。

　更に、２０１９年第一四半期のiPhone販売も、ＴＦインターナショナル・セキュリティーズ（中国）が対前期比―２０％、ロ－ゼンブラット証券（米国）が―１０％減、シティリサーチがー１０％と減少予測が示されている。２０１８年１０～１２月期のアップルの売上高が２０１６年7～9月期以来、9四半期ぶりに前年同期を下回った。そして、iPhone売り上げ不振のニュースが相次ぐなか、今年に入り、アップルは中国の家電量販店にiPhone XRを値引きして販売する許可を与え、家電量販店（６社）は即座に小売価格を引き下げ（１００～１１８＄）て販売しているという。また、米国と欧州では、旧来機種の下取りを条件にして、iPhone XRを４９９＄のディスカウント価格で販売している。しかし、iPhoneの利益はスマホ業界最高水準の約３８％と言われており、更に、他の国でも値引きが始まるかもしれない。

　こういうiPhone販売不振の折にも、最近になって中小型OLED投資に一層慎重な韓国パネルメーカーに対して、中国は「新型ディスプレイ産業発展行動計画」に基づき、２０１６～２０１７年にかけてＬＣＤ投資戦略を推進し液晶ＴＶパネル自給率目標（２０２０年：８０％）を２年前倒しで達成し、ＬＣＤの供給過剰を招いたことは反省せず、次は２０２２年の北京冬季オリンピックを睨んで、ＯＬＥＤ投資戦略も強行しようという状況が再現しそうになってきた。