投稿一覧に戻る (株)ヤマダホールディングス【9831】の掲示板 2017/11/10〜2018/03/05 419 lo/ 2018年1月13日 22:25 実用放送カウントダウン「4K・8K」、関連株トップランナーを追う <株探トップ特集> ―買い替えサイクル到来も追い風、販売本番控えプレーヤー総確認― 2018年の新春相場は好調なスタートを切ったが、今年注目されそうなテーマのひとつが12月から実用放送が開始される予定の「4K/8K」関連だ。家電量販店では「4K対応」をうたったテレビが売られているが、これらの4K対応テレビは画面の解像度を表しているもので、受信するための外付けチューナーやチューナー内蔵テレビの発売はこれからが本番。インターネット配信の普及でテレビ離れがいわれているが、幅広い層が視聴するテレビ放送波のインパクトは大きく、買い替えを促すきっかけとなりそうだ。 ●総務省、20年に全世帯の約50%視聴が目標 総務省は14年9月に4K/8K実用放送に向けたロードマップを公表し、これに沿うかたちでNHKは16年8月からBSで4K/8Kの試験放送をスタート。17年1月には、18年12月以降にBSや110度CSで実用放送を開始する予定のNHKや民放キー局系5社を含む11社19番組の認定を行っている。同省は東京オリンピック・パラリンピックが開催される20年に全世帯の約50%が4K/8K番組を視聴できることを目標に掲げており、普及に向けて後押しする構えだ。 ●AV機器メーカーや家電量販店に追い風 また、注目したいのが、09年5月~11年3月にかけて実施された家電エコポイント期の購入者が買い替えの時期に入っていることだ。薄型テレビの出荷台数は10年に2519万台のピークをつけたあと縮小し、17年は11月までの累計で375万台にとどまっている。テレビの買い替えサイクルは一般的に7~8年とされることや、2月に韓国で開催される平昌(ピョンチャン)冬季オリンピック、6月のサッカーワールドカップ(W杯)ロシア大会といったビッグイベントもあり、買い替え特需が発生する可能性がある。パナソニック <6752> やシャープ <6753> 、ソニー <6758> などのAV機器メーカーに加え、ビックカメラ <3048> やケーズホールディングス <8282> 、ヤマダ電機 <9831> といった家電量販店 のビジネス機会拡大が期待される。 株は国策を買え、です。 そう思う53 そう思わない6 開く お気に入りユーザーに登録する 無視ユーザーに登録する 違反報告する 証券取引等監視委員会に情報提供する ツイート 投稿一覧に戻る
lo/ 2018年1月13日 22:25
実用放送カウントダウン「4K・8K」、関連株トップランナーを追う <株探トップ特集>
―買い替えサイクル到来も追い風、販売本番控えプレーヤー総確認―
2018年の新春相場は好調なスタートを切ったが、今年注目されそうなテーマのひとつが12月から実用放送が開始される予定の「4K/8K」関連だ。家電量販店では「4K対応」をうたったテレビが売られているが、これらの4K対応テレビは画面の解像度を表しているもので、受信するための外付けチューナーやチューナー内蔵テレビの発売はこれからが本番。インターネット配信の普及でテレビ離れがいわれているが、幅広い層が視聴するテレビ放送波のインパクトは大きく、買い替えを促すきっかけとなりそうだ。
●総務省、20年に全世帯の約50%視聴が目標
総務省は14年9月に4K/8K実用放送に向けたロードマップを公表し、これに沿うかたちでNHKは16年8月からBSで4K/8Kの試験放送をスタート。17年1月には、18年12月以降にBSや110度CSで実用放送を開始する予定のNHKや民放キー局系5社を含む11社19番組の認定を行っている。同省は東京オリンピック・パラリンピックが開催される20年に全世帯の約50%が4K/8K番組を視聴できることを目標に掲げており、普及に向けて後押しする構えだ。
●AV機器メーカーや家電量販店に追い風
また、注目したいのが、09年5月~11年3月にかけて実施された家電エコポイント期の購入者が買い替えの時期に入っていることだ。薄型テレビの出荷台数は10年に2519万台のピークをつけたあと縮小し、17年は11月までの累計で375万台にとどまっている。テレビの買い替えサイクルは一般的に7~8年とされることや、2月に韓国で開催される平昌(ピョンチャン)冬季オリンピック、6月のサッカーワールドカップ(W杯)ロシア大会といったビッグイベントもあり、買い替え特需が発生する可能性がある。パナソニック <6752> やシャープ <6753> 、ソニー <6758> などのAV機器メーカーに加え、ビックカメラ <3048> やケーズホールディングス <8282> 、ヤマダ電機 <9831> といった家電量販店 のビジネス機会拡大が期待される。
株は国策を買え、です。