掲示板のコメントはすべて投稿者の個人的な判断を表すものであり、
当社が投資の勧誘を目的としているものではありません。
-
10247
現代自動車の主力車種に問題が多発、信頼性が低下傾向=米国調査
サーチナ 3月3日(月)10時0分配信
米国市場に進出して以来、販売台数を伸ばし続けてきた韓国の現代自動車は、中型セダン「ソナタ」と小型乗用車「エラントラ」によって米市場で一定の地位を確立した。しかし、米国の市場調査会社J.D. Power & Associatesによれば、現代自動車の信頼指数が年々低下しているばかりか、「ソナタ」と「エラントラ」の両車種に問題が多発しているという。環球時報(電子版)が2月28日伝えた。 -
10227
また同書によると、臭素酸カリウムは、加熱することで分解され、製品中からは検出されないという。従って、日本の基準には適合することになるが、熱分解されてできる臭素酸カリウムが、臭化カリウムとなる。これは、イヌへの抗てんかん薬として使われている物質で、ごく微量であれば人体には影響ないとされているが、やはり安全性に疑問を持つ人が多いのも仕方ないところだろう。
さらに、年間約4億個も製造・販売されているという同社の人気シリーズ「ランチパック」についても言及している。同製品はサンドイッチ状の惣菜パンで、ツナマヨネーズなど、冷蔵保存が常とされるような商品でも常温で販売され、しかも賞味期限が長いことで、合成保存料がたくさん使われている証左として挙げている。
特に、菓子パンには添加物が多いことがわかる。製品の原材料を確認すると、ソルビン酸K、リン酸塩、pH調整剤、メタリン酸Na、合成保存料などが表記されている。
東日本大震災の際にも、積極的に被災地支援を打ち出すなど、同社は評価される点も多い。今回のパン配給の一件も世間から高く評価され、株価は上昇中だ。業界でもリーダーカンパニーとしての地位を確立しているだけに、食の安全においても高い評価を受ける商品を世に送り出してほしいと願う。 -
10226
2009年9月30日付ニュースウェブサイト『My News Japan』記事「山崎製パン ためらわずに添加物をガンガン使う会社」では、「無添加でいいものはつくれない」との飯島延浩社長のコメントを紹介するなど、同社の企業姿勢を批判している。
また、『ヤマザキパンはなぜカビないか』(渡辺雄二/緑風出版)においては、具体的に同社製品において使用されている添加物を挙げて、危険性を訴えている。
例えば、パン生地改良剤として使用されている臭素酸カリウムは、世界中で使用が禁止されているが、日本では残留が確認されないことを条件に使用が認められている。ところが、実際に使用しているのは山崎製パンだけであるという(同書より)。
心筋梗塞、流産…危険なトランス脂肪酸、なぜ日本で野放し?パン、菓子、揚げ物… -
10225
2月16日、中央自動車道が積雪のために通行規制され、道路上で動けなくなったドライバーたちに対して、居合わせた同社の製品を運ぶドライバーがパンを無償で提供。配給を受けたドライバーの一人が、その様子を写真付きでTwitterに投稿したところ、瞬く間にインターネット上で広まり、24時間で約1万9000回リツイートされるなど話題になった。
無償配布をしたドライバーも、またその許可を下した本社も、その行為は称えられてしかるべきであることに異論はない。
●添加物の多さを指摘され続けている山崎製パン
しかし、配られたパンに目を向けると、添加物をたっぷり使用しているとして、多方面から安全性に数多くの疑問を投げかけられている山崎製パンの製品である。
もちろん、法律で使用を禁止されている薬物が入っているわけでもなければ、残留農薬等が基準値を超えているわけでもない。すべては厚生労働省の定める"安全"の範囲内に収まっている。
とはいえ、同社製品に対する疑念の目はどうしても拭い去られない。 -
10224
山梨県甲府市で観測史上最多の積雪を記録するなど、関東各地に被害をもたらした大雪の影響により、各地の道路で車が立ち往生した。
そんな中、製パン最大手・山崎製パンのトラックドライバーの「神対応」がネット上を中心に話題となり、その後各メディアでも大きく報じられた。 -
10223
パソコン所有者もNHK受信料徴収の対象者になる?
週プレNEWS 2月26日(水)6時0分配信
写真を拡大
写真を縮小
年13600円は高いのか安いのか。NHKの受信料を巡る問題は、解決の糸口さえ見えない
NHKが受信料徴収に躍起だ。
現在NHKは、受信料不払いの視聴者に対して滞納分を支払うよう求める裁判や、そもそも受契約を結んでいない者を相手に契約を求める裁判を、次々と起こしている。
「受信料不払い」裁判の結果は、本誌が確認できた限りNHKの全勝。だが、「受信契約」裁判のほうは、裁判所によって判断が分かれている。 -
10222
NHK経営委員の長谷川三千子・埼玉大名誉教授=東京・霞が関で2013年12月、須賀川理撮影(毎日新聞)
<NHK受信料>長谷川委員、05年に支払い拒否
NHKの経営を監督する経営委員の長谷川三千子・埼玉大名誉教授(67)が委員就任前の2005年に、受信料支払いを拒否する意向の手紙を月刊誌のコラム執筆者に寄せていたことが、26日分かった。誌面では、放送内容への不満から支払いを実際に拒否した経過が、手紙の文面を直接引用する形で紹介された -
-
10194
「扶養控除」減らぬミス 妻・子供の収入、夫知らされず…
サラリーマンなどが行う年末調整や確定申告で、妻のパート代や子供のアルバイト代が一定額を超えているのに申告せず、扶養控除の対象になると誤った申請を行い、国税当局から是正を求められるケースが相次いでいることが25日、分かった。国税庁によると、こうした扶養是正は昨年6月までの3年間に全国で約63万件に上り、是正を求められ、企業や個人事業者ら雇用主が納めた源泉所得税の追加納付額は約196億円に上るという。多くは単純ミスだが、その背景に「家庭内の会話不足」があるとの指摘もある -
米ニューヨーク・タイムズは2月4日付で、フィリピンのアキノ大統領とのインタビューを掲載。アキノ大統領は中国を第二次世界大戦前にチェコスロバキアを侵攻したナチスになぞらえて批判し、「世界はそろそろ中国に対し、『もうたくさんだ』と言うべき時が来たと思う」と国際世論の協力を求めた。東シナ海は明日の南シナ海になるかもしれない。政府の断固たる対応は当然なのだが、今や東南アジア全体で中国に対抗するべき時を迎えたのではないか
-
中国にとって尖閣諸島とは、南シナ海同様の暴挙を、東シナ海で行うための“標的”なのだろう。中国の暴力への対抗策はあるのか。フィリピンは政治的ジェスチャーで、ひとつの解答を出している。2013年1月、国連海洋法条約に基づき仲裁裁判所に提訴。結論までには数年を要するかもしれないが、国際社会に対するアピールを徐々に実現している
-
南シナ海のスプラトリー諸島では、ベトナムが実効支配している島の周辺で中国海軍の艦船がブイを投下するなど示威行動を行っている。また、フィリピンは南シナ海の岩礁(スカボロー礁)の領有権をめぐり中国と激しく対立し、中国が建造物の建築で一方的に占拠した。
-
ただ、尖閣諸島を巡る長年の中国の態度は、この専門家の発言が見事に説明している。なぜなら、小さな島に押し寄せ、暴力的に占拠することで領有権を奪取しようという中国の意図は、そのまま「シンボル的な価値」が反映しているからだ。際、尖閣を巡る日中の対立は、南シナ海での岩礁などの権益を巡る中国対フィリピン、中国対ベトナムなどの構図に極めてよく似ている。
-
この会合は発言者を特定させてはならない英語圏の「チャタムハウス・ルール」が適用され、発言者は「影響力を持つ中国人の専門家(プロフェッショナル)」としか記されていない。政府筋か、学識者か、あるいは経済人かなどは不明だが、こうしたディナーに招かれる以上、それなりに発言が重視される立場にある人物のようだ。ブロジェット氏は「誰が述べたかを伝えることはできないが、何を言われたのかは掲載してもかまわない」と記している。
-
テーブルの出席者は静まりかえり、マイクを握った参加者の1人が「岩だけで価値を持たない島のために世界戦争を起こす可能性を認識しているのか」と質問したところ、この専門家は「理解している」と回答。尖閣諸島はシンボル的な価値があると繰り返した。
-
さらに、尖閣侵攻は日本、中国ほか他の国々に対し、誰が強者なのかを示すシンボリックな価値があるとし、「日米の軍事的な対処で事態が大きな戦争につながっても、さほどひどいこととは思わない」という旨を述べたという。
-
ところが驚くべきことに、「多くの中国人は、尖閣諸島への侵攻で軍事的な優位を見せつけ、このシンボル的な島を完全に支配できると信じている」と発言。尖閣諸島は限定的な侵攻で、国境紛争を引き起こすことなく支配が可能との考えを示唆したという。
-
記事によると、この専門家は日中間の対立の背景を安倍晋三首相の靖国神社参拝に結びつけ、「戦争犯罪者を崇拝する行為で、クレイジーだ」と非難。一方、中国が日本を攻撃することで米国と事を構える事態は好ましくないとも述べた。
-
米ウェブニュース「ビジネスインサイダー」の共同代表、ヘンリー・ブロジェット氏が1月22日付で掲載した。舞台は非公開で開かれたディナー会合。各テーブルでマイクを回し、出席者は関心事について簡潔な質疑ができたという
-
中国専門家「尖閣侵攻で強さ見せつける」 “戦争”発言に凍りついた瞬間
産経新聞 2月23日(日)9時1分配信
スイスで1月に開かれた「世界経済フォーラム年次総会」(ダボス会議)で、取材にあたった米メディア幹部がぞっとする「影響力を持つ中国人の専門家」の談話を伝えた。この専門家は「多くの中国人は尖閣諸島への侵攻で軍事的な優位を地域に見せつけ、シンボル的な島を確保することができると信じている」と語った。世界大戦の引き金になりかねない話の行方に、周辺は凍り付いたという。
読み込みエラーが発生しました
再読み込み