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株の日記帳

株の日記帳

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  • 2018/05/08 11:27
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  • 7320 日本リビング保証

    2000円割れから注視

    1700円付近で

  • シナリオ(1)2月に下げた相場は一度戻す

    まず、ニューヨークダウや日経は2月の終わりころには上昇し、2月は1月末の相場まで値を戻す。日経であれば1万7000円の水準である。

    シナリオ(2)3月8日から10日にかけて大暴落

    だがこれで安心してはいけない。3月8日から10日にかけて暴落する。暴落の大きさはリーマンショックの水準を越える可能性がある。

    シナリオ(3)5月24日から25日にかけてさらに暴落

    その後、相場は変動するものの元の水準まで値を戻すことはない。そして、5月24日から25日にかけてさらに大きく暴落する。3月と5月の2度の暴落で、株価は下手をすると50%以上も下落する可能性すらある。

  • ジム・ロジャーズも警鐘 戻り相場の限界点と「3月10日大暴落」説

    このレポートを頭に叩きこんでおけ!

  • ジファンドに関連したことで、年に数回、「45日ルール」という言葉をよく耳にする時期があります。

    ヘッジファンドの多くは解約できるタイミングを四半期末に限定しています。そのため企業(投資家)は各四半期末の45日前までにヘッジファンドに解約を通告する必要があります。

    別の言い方をすれば、企業(投資家)が決算対策などで現金化したいときに、四半期決算に間に合わすタイミングでヘッジファンドに「運用証券を現金化してください」と依頼するということです。運用成績が悪いから解約するというときもあるでしょう。

    例えば、3月末期限のものは45日前の2月15日までということになります。これが、いわゆる「ヘッジファンドの45日ルール」と呼ばれるものです。

    そして、ヘッジファンドの換金売りが出やすいとなれば、株価が下がりやすい傾向があるということになりますよね。

    1年間のうち、2月15日、5月15日、8月15日、11月15日(前後1週間程度を含む)は注意を要するタイミングと覚えておきましょう。

  • ヘッジファンドの原油価格動向見通し
    2016年2月で底打ち
    当面は30~40ドルで安定
    原油価格は向こう2~3年間で1バレル当たり75~80ドルまで上昇すると見込んだ。

  • 今回の仕掛け人は世界的に名の知れたヘッジファンドが浮かんできています。いったいそれはどこか?
    あの伝説のジョージ・ソロス氏の巨額資金を運用しているソロス・ファンド・マネジメント。そして、欧州最大級の英国のブレバン・ハワード・アセット・マネジメントなど、為替の動向などをうまく利用して運用しているヘッジファンド会社たちです。
    これらのヘッジファンドの視点は、このようなもの。
    ・中国の景気はどうもまだまだ悪い。
    ・2015年は米ドルが他通貨に対し、最も上昇している。
    ・中国人民元相場は、基本的に米ドルと連動しているので、人民元相場は、中国の景気が悪いにも関わらず上昇。
    ・中国の輸出が大打撃を受けて減少しているので、いずれは人民元レートを切り下げなくてはならない時期が来るだろう。

    こうなると中国以外でもっとも影響をうけるのは日本に違いない!

    こういった連想で、日本の株式相場は割高になっている。また日経平均株価は、ここ数年ドル/円相場との連動性が高い。
    簡単にいえば、
    ドル買い・円売りが進めば、日経平均株価が上昇しやすく、
    ドル売り・円買いが進めば、日経平均株価が下落しやすい。
    反対に、
    日経平均株価が上昇すれば、ドル買い・円売りが進みやすく、
    日経平均株価が下落すれば、ドル売り・円買いが進みやすい。
    日本市場に限ってみれば、こうしたロジックが基本にあって、年初から一貫したドル売り・円買い攻撃と、日本株式売り攻撃の両方で狙われたようです。

  • 中国・上海で開いている20カ国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議は27日、2日目の討議に入った。G20は波乱が続く金融市場の安定に向けてあらゆる手段を講じていくとの認識で一致し、同日夕に声明を採択して閉幕する。金融政策だけでなく機動的に財政出動に踏み切るほか、通貨の切り下げ競争の回避に努めていくことを確認する。

    最終的な文言は調整中だが、市場安定に向けたG20としての決意を示すため、踏み込んだ表現を用いるべきだとの意見がある。

    金融市場では中国が人民元を大幅に切り下げるとの観測が根強い。ただ、中国人民銀行(中央銀行)の周小川総裁は「通貨安競争に加わることはない」と明言しており、G20も通貨の切り下げ競争を回避する方針を声明文に書き込む。自国の輸出産業を保護するための通貨の切り下げは認められないという立場を改めて明確にする。

  • 日経平均の動きを過去10年分平均させたものをグラフ化しています。年間を通して見てみると、1月にまず日経平均は高値を付けて、2月にかけていったん落ち着き、3月の年度末にかけて株価を上昇させていきます。その後、5月までは順調に推移するも、5月に大きな売りが入り株価は値段を下げて6月から9月の低調な相場へと移行。その後、10月から徐々に株価を盛り返して12月のクリスマス後までに株価を大きく上昇させる傾向があります。

    上記のように動く理由として以下の2つの理由があるのではないでしょうか。

    機関投資家や外国人投資家など、彼ら側の事情で株を株を売買するタイミングが毎年決まっているからその通りに株価が動きやすいこと
    アノマリーを信じる投資家が多くなっているために、その通りに動く投資家の資金の流れが市場の流れをアノマリー通りにさせる
    1つ目は機関投資家の換金売りやヘッジファンドなどの売買、そして彼らのバカンスなどを考慮すると日経平均の動きの波に一致するという理由です。機関投資家の決算後に株が売られるというのは有名な話です。また、例えば日本に比べ海外投資家の夏休みは長く、その影響が夏枯れ相場に出てきているとも言えます。

    2つ目はアノマリーを信じる人が多くなってきているので、相場がその通りに動きやすいという理由です。ある程度、相場の波がわかっていて、このタイミングだと売られると把握しているため買いを手控え投資家が多くなります。そうすれば当然株価は上がりにくくなります。

    上記2つの理由により日経平均はアノマリー通りに動きやすくなっていると言えるのではないでしょうか。

    株の日記帳 日経平均の動きを過去10年分平均させたものをグラフ化しています。年間を通して見てみると、1月にまず日

  • 日経のPERとEPSの話

    日経平均株価の予想PERですが、野田前首相が解散・総選挙を表明した2012/11/14の予想PERが13.6倍でした。その後の株式相場を「アベノミクス相場」と称するならば、予想PERはおおむね13倍台半ば以上で推移してきました。しかし、2016/2/12にはこれが12.97倍まで低下してしまいました。さすがに、市場心理が低くても、その程度が「民主党政権末期と同等でも妥当」と考えるのは悲観的過ぎるのではないでしょうか。日経平均の予想PERは15倍前後が中心レンジになっていますので、特に強気な相場でなくとも、その辺まで戻っても不思議ではありません。

    仮に予想EPSが1,140円(2016/2/15)で、予想PERが15倍の時、

    1,140×15=17,100円と計算されます。これを楽観的と考えるか、悲観的と考えるかで、投資家ごとの「日経平均の目標」は異なってくると言えそうです。

  • アベノミクス相場が開始された2012年12月以降のドル円は、右肩上がりの円安で推移してきました。しかしながら、年初から急速に進む円高・ドル安の流れの中、長期波動を見る上で一つの指標となる24ヵ月移動平均線をアベノミクス相場開始以来初めて下回ってしまいました。このまま今月の取引を終えることになれば、ドル円の更なる円高の進行も懸念されており、先週末の海外市場では、当局が円売り介入したとの憶測も聞かれるなど市場はより神経質な値動きになっています。
    仮に更なる円高が進んだ場合、2011年10月の75円32銭と昨年6月の125円86銭とのフィボナッチ38.2%水準となる106円55銭が一つの目安として有力視されるだけに、警戒感が高まっています。2014年10月に日銀が第2次異次元緩和を実施して以降、ドル円は115円台を下値に125円台まで上昇しており、125円台と115円台はそれぞれ黒田防衛ラインの上限・下限として意識されていました。こうした観点からも、ドル円が115円台を回復できるのかが、目先の上値のポイントとなるかもしれません。
    過去の値動き(米ドル/円)

    株の日記帳 アベノミクス相場が開始された2012年12月以降のドル円は、右肩上がりの円安で推移してきました。しか

  •  ほぼ全面安の中でも12日は53銘柄が値上がりした。すかいらーくやエービーシー・マートなど内需株の一角だ。金利低下で債券での運用難に陥ったマネーが、業績下振れリスクが低いとされる銘柄に資金を移したとの見方がある。
     最近の下げ相場を主導してきた銀行株も売り一辺倒ではない。三菱UFJフィナンシャル・グループ株と三井住友フィナンシャルグループ株はそろって逆行高を演じる場面があった。「売り方にもやや息切れ感がみえてきた」(欧州証券)との証言がある。
     景気不安ばかり強調されがちな米国株だが、変化の兆しもある。景気の先行指標とされるダウ輸送株指数が1月下旬から下値を切り上げ始めたのだ。「輸送株指数はダウ工業株30種平均より2カ月程度先行する。春先にはダウ平均も反転するかもしれない」(みずほ証券の三浦豊氏)。これは日経平均も同様で、ダウ輸送株指数から遅れて上昇する動きを過去に繰り返してきている。
     「強気相場は悲観の中に生まれる」。売り材料ばかりがクローズアップされ、市場は弱気派が大勢を占める。売りに傾きがちなのも当然だが、少しずつ反転の芽が育ち始めているのは無視できない。

    おわり

  • 12日の日経平均株価は一時800円強下落した。この3営業日で下げ幅は約2000円に達し、株の割高・割安を判断するPBR(株価純資産倍率)はアベノミクス始動直後の水準に逆戻りした。一段安に備える動きも広がるが、足元の急激な下げは「行きすぎ」との声もある。市場の動きに目をこらすと反転の兆しもみえてきた。
     「中長期投資家の売りが止まらない。値ごろ感からの買いもない」。米系証券幹部は肩を落とす。日経平均終値は760円安。昼すぎに切り返したが、大引けにかけ再び売り直された。
     欧州の年金やオイルマネーの売りに加え、海外ヘッジファンドが先物売り・円買いを膨らませ、下げ相場に拍車をかける。春節明けの中国株安への警戒も根強い。東証1部PBRは12日、解散価値を示す1倍に接近。アベノミクス相場が始動した直後の2012年12月以来の水準に下がった。
     円相場は足元で一時1ドル=110円台に急伸した。日銀によると大企業製造業の15年度想定レートは1ドル=119円台。円相場の高止まりが続けば来期の減益シナリオが現実味を増す。
     一段安におびえる投資家はリスク回避に動く。例えばオプション市場では、日経平均が1万4000円まで下がると見込んだ取引が急増している。オプション取引で稼いで保有株の値下がりを補う狙いだ。
     悲観一色に覆われた株式市場。だが反転に向けた条件は整いつつある。PBRが1倍に近づく一方、東証1部企業の配当利回り(加重平均)は2%強と12年12月以来の水準に上昇。株価下落でいずれも割安感を示すサインが点灯し始めている。ヘッジファンドの円買い・ドル売りも膨らみ続けており、「きっかけ次第で巻き戻しの動きが出て、円安に戻りやすい」(大手証券)

    つづく・・・

  • 日銀が16日からマイナス金利政策を始める。消費者や金融機関などに、どのような影響が出るのか。経済学者で早稲田大学顧問の野口悠紀雄氏に聞いた。

     ――マイナス金利政策をどう評価しますか。

    野口悠紀雄氏
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    野口悠紀雄氏
     日銀が国債を銀行から買い取るだけの量的緩和は、国債の値下がりという将来のコストを日銀、ひいては国民が引き受ける政策だ。マイナス金利は日銀の当座預金から得る利息の一部を失った銀行が預金金利の引き下げに動くなど、目に見える形でコストが生じる点が大きく異なる。

     ただ日銀が銀行の保有する国債を高い価格で買い取って銀行の収益を支えれば、やはり目に見えない形でコストを肩代わりすることになる。これが最悪のシナリオだ。

     そうでなくても低い金利は財政規律を緩め、国債の増発などで結局は将来世代が負担を負う。日銀はマイナス金利導入に際し国債の大規模購入を続けるべきではない。

     ――銀行経営への影響はどうでしょうか。

     銀行が預金金利の引き下げやATM手数料の引き上げで負担を利用者に回せば、金融にIT(情報技術)を活用するフィンテック企業の低コストなサービスが銀行に取って代わるきっかけになる。銀行にとっては自らを追い込む行為だが、消費者にとっては良い変化だ。国内のベンチャー企業が育つには時間がかかるが、米ペイパルのような力を持つ海外のフィンテック企業の参入で競争が加速する。

     ――貸出金利の低下も期待されています。

     スイスのように収益悪化を懸念した銀行が住宅ローンの金利を逆に引き上げる例もある。企業向け融資でも、銀行がすでに低い貸出金利をさらに下げたところで資金需要は増えないだろう。

     だが奨学金のような教育分野、ベンチャー企業、高齢者への資金供給など、実は金融機関が対応しきれていない資金需要は多い。マイナス金利をきっかけにインターネットで資金の借り手と貸し手をつなぐソーシャルレンディングなどをもっと普及させるべきだと思う。手数料が不透明で割高だった国際送金も改善余地が大きい。

  • 年金は相当厳しい状況になってる。これは政治的に許容できないはず。期末、夏の選挙に向けて「総合経済対策」で株価対策しないと失政に、3月のMSQで需給のほぐれると(需給がほぐれると、の間違い?)そこから期末、4月に向けて2000円幅の戻りがあると見ている。去年9月ほどの自身はないがこのレベルは買い。

    ラジオ藤戸氏

  • >季節性(年間チャート)

    これは大事だよw
    毎年確実にそうなるとは限らないけど、勝つ確率は高くなるよね。
    1年ぐらい失敗しても、毎年続けてれば勝てるじゃんw

    ファンドは通常、1月~3月、4月~6月、7月~9月、10月~12月の4ターム制らしいw
    タームごとにパフォを評価されるなら、もし、ひながFMならw
    利益の乗ってるポジションは始めの月に確定しときたいだろ?
    各タームの初月から大口の大人が、利益確定の作業に入れば調整になるじゃんw
    そう考えると、大体2番目の月に凹みが来るのも納得がいくよねw

    なんか気づかない?
    2番目の月は、ちょうどHFの45日ルールの有る月だよねw
    手を変え、品を変え、いろんなネタをマスコミなどメディアを使って揺さぶってくるけど
    大事件がなければ、大抵季節性チャートに収れんされる。

    チャートを見れば、8月に株など持っててはいけないことはわかるよねw
    たまに上がり続けて儲け損なうこともあるけど、それに従ってれば、今年の暴落は逃れられたし
    9.11やリーマンショック、07年の8月の暴落だって逃れられた。

    後は細かい決まり事を憶えておくのも大事w
    6月最終週には信託は現物を買い越してくることが多いこと
    3月と9月の最終週も信託はTOPIX先物を買い越してくるなど、結構いろいろあるよ

  • 信用期日をねらったトレード

    ・5~6ヶ月前に高値をつけ、それからジリ下げしている銘柄

    ・「信用取引銘柄別残高」を確認し、その後の買い残高の状況をチェックした上で、投げ売られる事が集中する整理の時に仕込む

    ・株価の反発が目に見えて現れるのは、整理の山場から長くても二週間程度。大体三割程度の利益を出すのが目安

    中小規模の株は「期日向かい」の取引手法には向きません。
    こういった品薄株は値動きが激しく、頻繁に高値をつけたりと読みづらいです。なので半年前に株価が上がってたの狙い目かも?と思っても素直に受け止めてはいけません。
    何故なら、高値を付けたのが「その銘柄の実力以上」の高値になっていた可能性があるからです。この様なパターンの場合には、当然自律反発は期待できません。

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