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ブリストル・マイヤーズ・スクイブ - 株価チャート

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  • BMYとペプチドリームでつながるシオノギの話6


    日経産業新聞(2017/09/19)より

    ワンマンの懸念

    48歳で社長に就任した手代木社長もすでに57歳であり、来年には就任10年を迎える。まだまだ続けられる気力も体力もあり、大胆な提携などを仕掛けられる時間も残されている。
    ただ、開発戦略から世界大手との交渉まで辣腕を振るうだけにワンマン経営に陥るリスクもある。
    社内では後継者の育成を不安視する声も出ている。
    90年代には「終わった会社」とも揶揄(やゆ)された塩野義の復活は劇的だった。
    その奇跡を起こした魔法はいつまでも解けないのか。規模が小さくても、魔法使いがいなくても、強い企業であり続けられる仕組みを残すことが経営者として評価される手代木氏にとって今後、最大の責務になりそうだ。(高田倫志)

    塩野義製薬 手代木社長の主な経歴と戦略  
    1982年 東京大学薬学部卒、塩野義製薬入社 
    99年 経営企画部長に就任。第1次中期経営計画策定を主導 
    2001年 英GSKと抗HIV薬開発の合弁会社設立 
    02年 英アストラゼネカと、主力の高脂血症薬「クレストール」の販売契約を締結 
    04年 研究開発本部長として研究領域を絞り、感染症などに集中 
    08年 48歳の若さで社長就任 
    12年 GSKとファイザーによる抗HIV薬の共同開発会社の株式取得。配当も多く、安定収益源に 
    13年 アストラゼネカとクレストールの契約変更。特許切れ後の影響を抑制 
        GSKなどとの開発会社から抗HIV薬「テビケイ」の世界販売 
    17年 ペプチドリームなどと共同出資会社設立。次世代医薬品の原薬量産で先手 
    18年 新規インフル治療薬を販売。海外ではロシュと販売提携

  • BMYとペプチドリームでつながるシオノギの話5


    日経産業新聞(2017/09/19)より

    塩野義にとって18年3月期のクレストールのロイヤルティー収入は前期比110億円減でも220億円の見通し。業界では特許切れ後の売り上げの激減を「パテント・クリフ(特許の崖)」という。
    クレストールでは「激減緩和措置」をとった。
    これも業界他社を驚かせた妙手だった。手代木社長は「クレストールの影響はクリフではなく、なだらかなヒル(丘)にできた」と胸を張った。
    手代木社長は最大の課題とされた米国事業でも手を打っており、「20年3月期には黒字化できる」見通しとなった。
    現地法人に任せるだけでなく、医薬品ごとに最適な提携先と契約を結んでおり、米国での販売拡大が見込めるからだ。
    ただ、将来にはリスクもある。
    特に収益の多くは自社の特許などを使った共同開発品によるロイヤルティー収入に依存する。
    18年3月期見通しは1450億円で、連結売上高の4割以上を占める。
    世界大手の多くに販売してもらい効率的に稼げている。
    それでも競合企業から画期的な新薬が登場したり、提携先が再編して戦略が異なれば、契約自体が見直される可能性がある。海外で自力で売れる力が乏しく、世界大手が飛びつく強い新薬を出し続けるしかない。
    塩野義の足元の新薬候補は充実している。
    新型インフルエンザ治療薬が代表例だが、最終段階の第3相の臨床試験(治験)には国内外で8製品もある。
    その前段階の第2相も新薬として発売できる可能性が比較的に高く、それも10製品ある。
    競合他社が数少ない弱点と指摘するのは治験の初期段階の第1相がわずか4製品に過ぎないことだ。
    この第1相を数多く抱えていることが将来の成長を左右する。
    世界の製薬大手は圧倒的に豊富な資金があるからベンチャー企業の買収などを含めて無駄な鉄砲でも無数に撃てるわけだ。
    手代木社長がペプチドリームなどとの提携を進めているのも、現段階では手薄な10年以上先を見据えてのことだ。特にペプチドリームの技術を活用すれば、原薬と特許の両方で、「中分子」と呼ばれる将来有望な医薬品領域で塩野義が世界のトップに立てる可能性もある。
    それも難しい開発を成功させるしかない。

  • BMYとペプチドリームでつながるシオノギの話4


    日経産業新聞(2017/09/19)より

    好調・塩野義、死角は、海外販売は他社、弱みにも、強い新薬、連発必須。

    塩野義製薬の連結業績は2018年3月期の営業利益が過去最高の1125億円で、売上高利益率は33%に達する見通しだ。
    最大のけん引役はロイヤルティー収入の「HIVフランチャイズ」。
    16年3月期は405億円、17年3月期は733億円だが、18年3月期は1030億円と急増する。
    まるで魔法を使っているかのようだが、ここでも手代木功社長の巧妙な仕掛けがあった。
    HIVフランチャイズは塩野義と英グラクソ・スミスクライン(GSK)が01年に設立した米合弁会社で開発した「テビケイ」など抗HIV(エイズウイルス)薬のことだ。
    手代木氏が合弁事業を仕切り開発も順調だったが、09年に事件が起きた。
    GSKが米ファイザーと抗HIV薬の開発会社「ヴィーブヘルスケア」を共同で設立、塩野義との合弁会社株をそこに移したのだ。

    同業も驚く妙手

    世界の二大製薬会社が手を組み、塩野義ははしごを外された格好だが、手代木社長は慌てずに妙手を打った。
    実は最初のGSKとの契約時に合弁会社のGSK持ち分を買い取れるコールオプションを盛り込ませていた。
    怒りにまかせてファイザーとの提携を邪魔できたが、逆に塩野義の持ち株をヴィーブに移して10%の株式取得を提案。
    ロイヤルティーも売上額の10%台後半という好条件を引き出した。
    交渉で買い取り権を巧みに使い、圧倒的に有利な条件を引き出した。
    日本の医薬品大手首脳も「株の取得なんて普通は思いつかない。
    GSKやファイザーと互角に渡り合えるとは驚きだ」と語る。
    塩野義はファイザーとGSKが抗HIV薬の販売を増やす中、経費をかけず、ロイヤルティー収入と年100億円以上の配当金を受け取る。
    今後も有力な新薬が相次ぎ登場するため、安定した収益を続けられる。
    塩野義の生命線とされた高脂血症薬「クレストール」でも16年の特許切れを前に手を打った。
    海外での販売権を与えた英アストラゼネカの業績が不振だった13年末、ロイヤルティーを下げる代わりに受け取り期間を16年から23年に延長させることを提案して合意した。

  • BMYとペプチドリームでつながるシオノギの話3


    日経産業新聞(2017/09/19)より

    「中興の祖」として53年から長くトップに君臨した塩野孝太郎氏が築いた最強の営業部隊で勝負できる時代は過ぎ、人件費が重荷だった。有力新薬候補もほとんどなかった。
    手代木社長は当時について「どうすれば生き残れるのか。
    頭にあるのはそれだけだった」と振り返る。
    その答えが「創薬型企業」だった。04年に常務として研究開発部門トップに就任し大改革を進めた。
    特に20近くあった研究領域を「感染症」など3つに絞り込んだ。
    現場は猛反発したが、「嫌なら代案を出してくれ」と何度も現場と話して納得させた。
    中期計画では感染症など注力する医療用医薬品以外の事業は相次ぎ切り離した。
    この結果、手代木氏が社長に就任する直前の08年3月期の連結売上高は2142億円。
    02年3月期のほぼ半分に激減するほどの荒療治だ。それでもGSKなどと共同開発する抗HIV薬などの開発は順調で、有力な新薬候補がそろいだした。無駄の排除など経営の改善も進み営業利益率は20%近くになった。
    その後、業界でささやかれたのが武田薬品と塩野義の合併説だ。
    13年ごろだが、当時の武田社長だった長谷川閑史氏が合併で塩野義の新薬候補に加え、後継者として手代木氏を狙っているという話が業界首脳たちの間で広がった。
    業界の重鎮によれば、結局は合併協議は条件が折り合わず白紙に戻ったという。
    ある製薬会社のトップも「両社の統合話が実現していたら、武田が本当に手ごわい会社になっていた」と語る。
    手代木社長がこの20年近く改革に挑んだのは最大のドル箱の高脂血症薬「クレストール」が16年に特許切れになれば、会社の存続が危ういとの思いがあったからだ。
    その危機を乗り越えたのは世界の製薬大手との提携交渉を成功に導いた「手代木マジック」があったからだ。 (高田倫志)

  • BMYとペプチドリームでつながるシオノギの話2


    日経産業新聞(2017/09/19)より

    さらに業界を驚かせたのは新薬の海外での販売権を、最大のライバルのはずのロシュに与えたことだ。
    業界では塩野義と最も密接な関係にある英グラクソ・スミスクライン(GSK)で決まりとみられていた。
    現在の塩野義の最大の稼ぎ頭は抗エイズウイルス(HIV)薬だが、手代木社長主導でGSKとの提携で開発できたからだ。
    ただ、手代木社長は蜜月のGSKにとってライバルのロシュの販売力などを評価し、冷徹に判断を下した。
    年間売上高500億円以上を狙える大型薬として成功させるためだった。
    東京大学発ベンチャーのペプチドリームなどとの提携を仕掛けたことも業界関係者をうならせた。
    積水化学工業を含めて9月に共同出資で次世代医薬品の原薬製造会社「ペプチスター」を設立。
    ペプチドリームの技術は「特殊ペプチド」と呼ばれる化合物であり、高い効能と製造コストが割安な医薬品の原料となる。
    最大の課題は量産技術の確立で、激しい開発競争が続く。
    それでも手代木社長は「特許を押さえ、量産技術の開発で先行できる可能性がある」と強気だ。
    これまで原薬技術は欧米の医薬大手に主導権を握られ、日本の製薬業界の収益力や開発力の弱さにつながった。
    塩野義では大型新薬の食道がんワクチン向けにペプチドの原薬の量産技術を長く開発してノウハウを蓄積してきた。昨年末にはペプチド分野のベンチャーのファンペップ(大阪府茨木市)とも提携。
    開発リスクも認識しながら、いつも通り電光石火の早業で今回の提携をまとめた。
    業界関係者は「手代木さんは10年先、20年先を見据えながら足元で着実に妙手を打ってくる」と語る。

    「創薬型」めざす

    手代木社長は82年の入社後、米国駐在が長く海外企業との提携交渉などで活躍。
    99年には39歳という異例の若さで経営企画部長に就任し、5カ年の中期経営計画の策定を仕切った。
    最大のテーマは「営業力の塩野義」から「創薬型企業」への転進だが、社内外で「それは無理だろ」と冷ややかな声が続出したのも当然だった。
    当時の塩野義は業績不振が続き八方ふさがりだった。
    塩野義は初代塩野義三郎氏が1878年に大阪・道修町で薬種問屋を開いて以降、創業家主導の経営であり、再編という選択肢はない。

  • BMYとペプチドリームでつながるシオノギの話1



    日経産業新聞(2017/09/19)より

    塩野義、手代木流、10年先も勝つ、インフル革新薬、ペプチドに布石、意表付く提携、蘇った名門。

    世界で巨額買収が相次ぐ激動の製薬業界において、連結売上高が3000億円規模の塩野義製薬が屈指の好業績を続けている。
    すでに売上高営業利益率は30%を突破した。
    少し前まで「鳴かず飛ばず」とされた名門を復活させたのが手代木功社長だ。
    世界大手との巧みな提携などで自社開発の大型新薬を連発している。
    業界で「手代木マジック」と称される経営手腕を発揮し、小さくても勝ち続けられるのか。
    「独自の創薬技術を確立した企業でなければ、生き残れない。
    塩野義はこれからも全体の売上高に占める自社開発品の比率を50%以上に維持していく」――。
    手代木社長は周囲にこう宣言する。48歳の若さで社長に就任してから9年半、驚異的な利益率を上げても満足せず、将来を見据えて貪欲に手を打つ。
    新薬開発の成功確率は3万分の1とされる。
    自社開発品の比率は通常、業界大手でも2~3割程度とされるが、塩野義では共同開発品を含めて6割強と圧倒的に高い。
    それゆえ、塩野義は武田薬品工業の5分の1以下の規模でも売上高営業利益率は3倍以上。
    研究開発費は年500億円程度ながら独自開発の新薬を連発できるのは手代木社長の経営手腕が大きい。

    選択と集中

    象徴的な事例が来年春に世界で販売するインフルエンザ治療薬だ。
    手代木社長が研究開発本部長に就任した04年以降に掲げた「選択と集中」戦略で、当時は業界大手も注力しない感染症分野に経営資源を投入した成果だ。
    手代木社長の先見性により画期的な新薬が生まれることになった。
    スイスのロシュの「タミフル」が有名だが、細胞内からウイルスが出るのを抑えるだけで増殖は止められない。
    塩野義の新薬は増殖に必要な酵素の動きを阻害して止める。
    服用回数はタミフルの半分の1日1回だ。7月には最終的な臨床試験(治験)が成功した。
    手代木社長は「従来の治療薬にない仕組みの新薬だ。
    新たな成長の柱になる」と胸を張る。
    インフルエンザ治療薬はタミフルを筆頭に競合が多いが、いずれも塩野義のような効能はない。
    手代木社長が酵素に着目して現場を駆り立ててリスクある開発に挑ませた。

  • オプジーボでつながるONO!
    ONOがあげればBMYもあがる!!


    日経産業新聞(2017/09/14)より

    新研究棟を本格稼働、国立がんセンター、企業と連携加速。


    国立がん研究センター研究所は12日、新研究棟を本格稼働した。ゲノム医療などの研究成果を早期に医療現場に導入するため、小野薬品工業やオリンパスなど11社が研究室を新棟内に開設して共同開発を加速する。
    今後、企業との共同研究に力を入れる。
    新研究棟は地上14階建てで、総工費は約168億円。がんゲノミクス研究分野など19の研究分野と難治性進行がんユニットなど2つのユニットが入る。
    76人の研究員のほか、89人のポスドク、115人の大学院生、研究補助員からなる。

    企業が独自の研究室を持つ「連携ラボ」には、小野薬品工業、オリンパス、シスメックス、島津製作所、未来創薬研究所など11社が入る。さらに3社から申し入れがあるという。
    企業との共同研究を支援する「基盤的臨床開発研究コアセンター(FIOC)」には、患者の血液などの試料から、遺伝子やたんぱく質などを解析する装置が並ぶ。
    国内最大級のバイオバンクもあり、研究用に患者の同意を得て提供を受けた血液約5万3000人分と、凍結した患者の組織約2万2000人分を保管している。
    今後、全遺伝情報(ゲノム)解析や全たんぱく質の遺伝子に関する領域のみを解読するエキソーム解析などに利用し、新たな治療法や診断薬などの開発につなげる。

  • >>88

    PD-L1ペプチド 開発が中止の噂はガセの可能性大!!



    ペプチドリーム(4587)パラダイムシフトの記録 (2017-05-04 01:43:44)より
    http://ameblo.jp/datsusara2014/


    Millamolecule(ミラモレキュール)の行方

    ・・・・・・5/2にN村証券が「PD-L1ペプチド 開発が中止となった可能性」とのレポートを配信。

    N村証券は「中止の原因がペプチドに起因するようなら当社の根幹を・・・・」みたいなコメントを出していたようです。

    まあ、よくも確かめもせずに憶測だけでここまで書けるのか、さすがN村証券ですね(笑)

    私は当初、HP更新に伴う何らかの技術的なことが原因かとも思いました。なぜなら、現時点でとても中止とは考えにくいからです。

    理由は、以下の通りです。

    ①BMS社は、オプジーボに代わる次世代PD-L1治療薬を、Millamolecule(PD-L1 inhibitor)以外にもう一本走らせておりました。
    Anti-PD-L1と記載されていたので、もう一本は抗体医薬でしょう。
    開発コード「BMS-936559」がおそらくその抗体医薬品かと思います。
    今回、その2つがいずれもパイプライン表から消えておりました。

    今回パイプライン表から一緒に消えた、「BMS-936559」は、少なくとも3月末までは被験者リクルートをしている段階のようです。・・・・・

    ・・・・・・従って、少なくとも「Anti-PD-L1」は治験が動いているのは確認できるため、パイプライン表から消える理由がないのです。
    (以前より、「Millamolecule」も同サイトで探しているのですが、該当するものを見つけられません。。。)

    ②今回BMS社のHPから一度に2本のPD-L1の治験薬がP1の段階で削除されたことになります。Anti-CD40Lの治験も消えているようです。

    今、癌領域で各社しのぎを削って開発している「がん免疫」分野のパイプラインを一度に3本、ましてや同ターゲット(PD-L1)の薬剤を同時に2本(全て)P1の段階で中止する理由はあるのですか??????

    ということです。・・・・・・

    ・・・・・・以上の①~③を総合すると、どお考えても「試験が中止に至った」という結論には至りませんでした。

  • >>87

    野村證券の週報でも推奨!!
    ペプチドリームとの共同開発『抗PD-L1抗体』、いよいよPhⅡ入りか!



    野 村 週 報  第3565号 第三種郵便物認可(平成29年5月1・8日)より

    主要企業の注目ポイント

    潜在成長力を評価する投資戦略の観点で注目する企業は、ペプチドリーム、ヘリオス、そーせいグループである。

    ペプチドリームは、独自のペプチド医薬品創薬基盤を持つ。
    ペプチドは、抗体の特異性と低分子の安価・経口のメリットを併せ持つ中分子である。
    同社の創薬基盤は、人工アミノ酸を組み込み、ペプチドに新機能を持たせる。
    他社と比べて桁違いに多くの種類のペプチドを作成し、短期間に創薬につながりそうなペプチドを見つけ出せる。
    製薬企業内での評価が高まり、現在17社と提携、共同開発案件数は40以上に増加した。
    今後はプロジェクト数の増加と、そこから臨床試験が開始される案件の増加に伴うマイルストン収入による成長が見込まれる。

    最も進んだパイプラインは米Bristol-MyersSquibb社と共同開発するPD-L1ペプチドで、17.6期中にフェーズ2移行を見込む。

    同社は13年の上場以来一貫して営業黒字を継続、資金面の問題も少ない。


    4587

  • >>86

    オプジーボ、16年4QのEUの売上が一過性に膨らんでいるので分かりずらいが、順調に成長中!

    Insights4 Pharmaceutical(2017-04-29)より


    BMS社Q1決算 売上高12%増の49億ドル

    ブリストル・マイヤーズスクイブ(BMS)社のQ1決算は、売上高がアナリスト予想の48億ドルを上回る前年同期比12%増の49億ドルとなりました。

    製品別では「オプジーボ」の売上高が前年同期比60%増の11億ドル、また抗凝固剤「エリキュース」は前年同期比50%増の11億ドルとなっています。

  • >>85

    元来、PD-1抗体が効きにくい前立腺がんには、3剤併用療法!!

    Insights4 Pharmaceutical(2017-04-20)より


    Bavarian社/BMS社 前立腺がん治療の併用第2相試験を開始 

    デンマークのBavarian社とブリストル・マイヤーズスクイブ(BMS)社は前立腺がんを対象としたがんワクチンProstavacとオプジーボ/ヤーボイの併用療法を評価する第2相試験を開始したと発表しました。
    両社は限局性前立腺がん患者を対象に術前補助療法としての同3剤併用を評価します。

  • >>84

    BMY、選択と集中が進んでいるみたい!

    Insights4 Pharmaceutical (2017-04-16)より


    BMS社 バイオジェン社とロシュ社と導出契約締結、一時金総額は4億7,000万ドル

    ブリストル・マイヤーズスクイブ(BMS)社はバイオジェン社に抗Tau抗体BMS-986168のグローバルライセンス権を一時金3億ドルで導出し、
    またロシュ社に抗ミオスタチンアドネクチンBMS-986089を1億7,000万ドルで導出すると発表しました。

    バイオジェン社は抗Tau抗体BMS-986168をアルツハイマー病治療薬開発に、ロシュ社は抗ミオスタチンアドネクチンBMS-986089をデュシェンヌ型筋ジストロフィー(DMD)治療薬開発に活用するとしています。

  • >>83

    オプジーボ、併用療法の治験は今後も増え続ける!!

    Insights4 Pharmaceutical (2017-04-13)より


    BMS社とApexigen社 「オプジーボ」と APX005Mを進行固形がんに対する併用試験実施へ
    ブリストル・マイヤーズスクイブ(BMS)社とApexigen社は免疫チェックポイント阻害剤の抗PD-1抗体「オプジーボ」とAPX005Mの進行固形がん患者に併用する臨床試験を実施すると発表しました。
    両社は「オプジーボ」とAPX005Mの併用で腫瘍内微小環境の抗原提示細胞が活性化され、免疫反応が増幅されることを期待しています。




    オプジーボ、 小さな英国市場はしばらくおあずけ、だが、効果はNICEのお墨付き!!

    Insights4 Pharmaceutical (2017-04-12)より


    英NICE BMS社「オプジーボ」を頭頸部がん治療薬としてNHSでの使用を推奨せず
    英NICEはブリストル・マイヤーズスクイブ(BMS)社の「オプジーボ」に関して、再発または転移性頭頸部扁平上皮がん治療薬としてNHSでの使用を推奨しないとするガイダンス案を発表しました。
    NICEはこの理由を「オプジーボ」が患者の生存率を大きく改善したことは明らかであるが、薬価が高すぎるとしています。

  • >>82

    特許の塊、オプジーボ!!

    日経バイオテクONLINE (2017.04.04)より


    特許紛争不可避の抗PD-L1抗体

    米Pfizer社の抗PD1抗体「BAVENCIO」(avelumab)が、転移性メルケル細胞癌の治療薬として、2017年3月23日に米国で製造販売認可を獲得しました。
    希少癌で早期承認獲得を狙った戦略が奏功、PD-1:PD-L1経路阻害剤として4番目、抗PD-L1抗体としては2番目の商品化に成功しました。
    同社は肺癌など他の癌種でも臨床開発しており、先行する小野薬品工業・米Bristol-Myers Squibb(BMS)社と米Merck社、スイスRoche社を合わせた四つどもえの競争が始まりました。
    今後、英AstraZeneca社やスイスNovartis社の参入も予定されており、最終的には六つどもえの混戦の火蓋が切られようとしているのです。
    問題は、今年1月、Merck社に完勝した小野薬品・BMS社・京都大学本庶佑名誉教授の抗PD1抗体の基本特許が、抗PD-L1抗体にも効力が及ぶか? 
    実は、もうすぐ米国で臨床試験が始まるゲノム編集による次世代のCART細胞にも、この特許が影響する可能性すらあります。
    新たな特許紛争の硝煙の匂いがしてきました。

    ここからは先は有料・・・・・・・・・・・・・



    オプジーボ、投与前に薬効の程度が予め判別でき、投与中止の可否や再投与の要不要が判断できる
    そんなバイオマーカーはきっと見つかる


    日経バイオテクONLINE (2017.04.04)より


    BMS社とFMI社、免疫チェックポイント阻害薬が有効な患者の同定法開発で提携

    米Bristol-Myers Squibb社(BMS社)と米Foundation Medicine(FMI)社は、2017年3月30日、協力契約を結んだと発表した。
    目的は、癌免疫治療に対する反応性にかかわるバイオマーカーの同定にある。

    ここからは先も有料・・・・・・・・・・・・・

  • >>81

    オプジーボ、併用療法の拡大は続く!!


    日経バイオテクONLINE(2017.03.28)より
    大西淳子

    Heat社、肺癌への癌ワクチンとニボルマブの併用療法のPII中間解析公表

    米Heat Biologics社は、2017年3月21日、同社のImPACT技術に基づくHS-110ワクチンと、米Bristol-Myers Squibb社の抗PD1チェックポイント阻害薬ニボルマブを非小細胞肺癌(NSCLC)患者に併用する、現在も進行中のフェーズII試験の中間解析で、好結果が得られたと発表した。

  • >>79

    各社注目、BMYの企業価値!!


    「アラガン社CEO BMS社はどの企業にとっても魅力的な買収標的とコメント」

    世界の製薬業界の最新のニュースと分析情報(2017-02-26)より


    アラガン社のサンダースCEOはブリストル・マイヤーズスクイブ(BMS)社が買収の標的として取りざたされていることに関して、「BMS社はどの企業にとっても魅力的な買収標的。企業幹部なら誰しも頭をよぎるだろう」とコメントしました。
    サンダースCEOはまた、先日BMS社株の取得を報じられた物言う株主のアイカーン氏に関して「とても賢い人物」であるとし、今後統合に向かうであろう製薬産業の未来を見据えた動きであるとアイカーン氏を評価しました。



    「物言う株主アイカーン氏がBMS社株を取得か」

    世界の製薬業界の最新のニュースと分析情報(2017-02-23)より


    アクティビストの投資家(物言う株主)として著名なカール・アイカーン氏がブリストル・マイヤーズスクイブ(BMS)社の株を取得したとの報道が流れています。
    報道によるとアイカーン氏は高品質なパイプラインを有するBMS社は買収標的になり得ると確信しているということです。

  • >>74

    >>74
    抗PD-L1抗体陣営(ロシュ&中外+アストラ)に対しても ”CheckMate”!!


    楽天証券投資Weekly(2017年2月3日)より 
    https://www.rakuten-sec.co.jp/web/market/opinion/stock/imanaka_weekly/0141.html


    表14は・・・・・2016年10-12月期にメルクのキイトルーダがアメリカで大きく伸びました。非小細胞肺がんファーストラインの寄与と思われます。
    ただし、アメリカでのオプジーボは伸びは止まりましたが7-9月期比で横ばいであり、大きく減ったわけではありません。

    キイトルーダを非小細胞肺がんファーストラインで使う場合はPD-L1発現率50%以上、セカンドラインで使う場合でも1%以上が投与条件になっており、患者の遺伝子検査の次にPD-L1発現率の検査を行う必要があります。

    しかしこれは時間がかかるため、遺伝子検査→化学療法剤→オプジーボという順序でセカンドラインでオプジーボを使う場合も依然として多いようです(今のところオプジーボを使う場合はPD-L1検査は必要ない)。・・・・・

    これらの事情を考えると、日本でキイトルーダが浸透するには時間がかかる可能性があります。ちなみに、非詳細肺がんファーストラインでPD-L1発現率50%以上の患者はファーストライン対象者の約30%(推定9000人強)ですので、キイトルーダが急速に普及するならば、非小細胞肺がんにおけるオプジーボの普及にブレーキがかかりかねないことになるでしょう。

    しかし、逆にキイトルーダの普及に時間がかかるのであれば、オプジーボは日本の免疫チェックポイント阻害剤の市場でトップシェアを維持しつつ、他がん種への適応拡大と非小細胞肺がんファーストラインの臨床試験であるCheckMate227試験の結果を待つ時間の余裕ができると思われます。

    なお、特許についてですが、小野薬品=BMSは抗PD-L1抗体(開発会社はロシュ=中外製薬、アストラゼネカなど)についても複数の特許を保有しています。抗PD-L1抗体が上市した場合、メルクに対して行ったような特許訴訟を起こす可能性があります。

    当面はキイトルーダとオプジーボの動きを観察したいと思います。株価の戻りが期待できるという意見は変えません

    BMY - ブリストル・マイヤーズ・スクイブ >>74 抗PD-L1抗体陣営(ロシュ&中外+アストラ)に対しても ”Che

  • >>71

    オプジーボ、胃癌、大腸癌などへの適応拡大はこれから!


    楽天証券投資Weekly(2017年1月27日)より 
    https://www.rakuten-sec.co.jp/web/market/opinion/stock/imanaka_weekly/0140.html


    1.小野薬品とブリストル・マイヤーズ スクイブは、メルクと特許係争で和解した

    2017年1月21日付けの小野薬品工業プレスリリースによれば、・・・・・

    2.小野薬品工業の業績へのインパクト

    詳細は、2月2日開催の2017年3月期3Q決算カンファレンスで公表される模様ですが、・・・・・

    3.今回の和解が意味するところ

    今回の和解の意味は、キイトルーダに関する特許係争で、小野薬品+BMSが実質的に勝訴したということです。
    頭金とロイヤルティの金額については、様々な意見があると思われます。
    頭金は納得できてもロイヤルティの比率が低いと考える向きもあろうかと思われます。
    会社側は、キイトルーダが伸びる場合は、ロイヤルティも伸ばしたいという考え方から、あまり高い率は求めなかったのかもしれません。
    メルクが実質的に特許侵害があったことを認めたことは重要です。
    成分は異なりますが、キイトルーダとオプジーボはほぼ同じ作用機序(薬の働き方)であるということがはっきりしたわけです。
    そうであれば、オプジーボとキイトルーダの違いは、成分の違いと、臨床試験デザインの違いによる臨床試験の結果の違いということになると思われます。・・・・・

    ・・・・・CheckMate227試験が早期終了する場合は、オプジーボと化学療法剤の併用療法試験が成功した時となると思われます。

    4.株価上の悪材料の一つがなくなった

    今回の和解はポジティブに受け取ってよい内容と思われますが、株価は軟調です。日本でのオプジーボの今後の薬価引下げ予想、キイトルーダとの競合や、薬品・バイオセクターへの不透明感(日本での毎年薬価改定の議論やアメリカでの薬価引下げの動きなど)に影響されていると思われます。

    なお、1月26日に公表されたBMSの2016年10-12月期決算によれば、オプジーボのアメリカでの売上高の伸びが大きく鈍化したものの、アメリカ以外での売上高が急増しています(表7)。・・・・・・

    表7 免疫チェックポイント阻害剤の売上高

    BMY - ブリストル・マイヤーズ・スクイブ オプジーボ、胃癌、大腸癌などへの適応拡大はこれから!   楽天証券投資Weekly(2017年1月2

  • >>69

    Win-Win契約だからこそBMY&小野薬品連合とメルクは和解した!!

    BMY&小野薬品連合、メルクに対し、
    ・【ロイヤルティー】は割引してやったので、
    ・【本領安堵&不可侵条約】ではバランスをとっているばず! 

    シンプルに言うと、
    ・キートルーダが先行する肺癌では本領安堵(オプジーボの新たな投資の抑制)を約束する
    ・オプジーボが先行する他癌腫には侵略しないこと(キートルーダの新たな投資の抑制)を約束する

    何故ならば、
    ・適応癌腫拡大の治験には、1癌腫につき数百億円以上かかり、
     多癌腫なら年間数千億円以上(小野薬品の年間売上並み)のコストがかかるため分担することに決めた
    ・PD-L1抗体陣営との競争上、上市するスピードが求められ、
     多癌腫×他剤併用療法で同時に1stインクラスを目指すため分担することに決めた


    日経産業新聞(2017/01/24)より

    実質勝利も期待外れの声、小野薬品、「オプジーボ」訴訟和解(ニュースひもとき)

    米製薬メルクのがん免疫薬「キイトルーダ」が「オプジーボ」の特許を侵害しているとして、オプジーボを開発した小野薬品工業と米ブリストル・マイヤーズスクイブ(BMS)がメルクを訴えていた問題で、両者が和解に至った。

    メルクは小野薬品とBMSに、和解一時金と売上高に応じたロイヤルティーを今後、支払うことになる。小野・BMSのオプジーボ陣営の訴えをメルクが認めて決着したが、市場関係者の反応は複雑だ。

    オプジーボ陣営が実質的に勝利した格好だが、「投資家からは期待外れとの意見が出ている」(SMBC日興証券の中沢安弘シニアアナリスト)という。

    問題は和解内容にある・・・・・

    頭金の金額こそ大きいが、・・・・・

    小野薬品の株価もさえない・・・・・

    メルクが公表するキイトルーダの売上高は、16年1~9月で9億1900万ドル(約1040億円)。一方、BMSのオプジーボの売上高は同24億6400万ドル(約2800億円)と、オプジーボが大きく上回る。
    だがキイトルーダは、肺がんの1次治療で迅速承認の審査を、既に受理されている。このまま承認されると米国での肺がん治療は、キイトルーダが席巻する可能性が出てきた。

    今回の和解は小野薬品にとってはポジティブだが、19日の発表のショックを癒やすほどの内容ではなかった、と受け止められているようだ。

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