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  • むかしむかし講談社のブルーバックスがもっと俗だったころ、都築卓司なんてゆう売れっ子作家がいたりしましたけど、その都築卓司著だったかどーか忘れましたけど、ブラックホールを手作りして物理学者が実験をしたいという設定で話が進み、裏の手口として「パイロットプラン」として進めるという悪巧み?が提示されていたw)

    田中角栄の似顔絵がうっすらと滲むところには「政治家は科学を分かっていない」というスローガン・・。

    つまりブラックホールというのは一たん作成してしまえばこっちのもので後戻りはできないというブラックジョークのような仮想未来学的SFだったのですが?

    ひょっとして「二酸化炭素が罪悪だから原子力を進める」というストーリーも全く同じですべてがあべこべだとしても「人類は後戻りできない」という話なんじゃ?

    おお、怖わっ、真夏が涼しくなります・・。

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    kto***** 7月31日 09:20

    どこかしらないがIPCCなど国連機関はまずは「定義」を科学的に詳細明確に決めなければならない。

    特に科学的に実在できないものを使用してはならない。

    特に、「温室効果(ガス)」など明らかに科学的に実在しないものを根拠に
    使用してはならない。

  • 「気候変動に関する国際連合枠組み条約」の第一条(定義)には、

    「温室効果」について次のように定義されている。

    「「温室効果ガス」とは、大気を構成する気体(天然のものであるか人為的に排出されるものであるかを問わない。)であって、赤外線を吸収し及び再放射するものをいう。」」(第一条定義)


    この枠組み条約(1992)は京都議定書に先立ち「人為の温暖化」を規定。

    自然には課金できないから!。

    そのビジネスモデルを定めたものが京都議定書(1997)


    70年代、もはや従来のビジネスが先細りとなり、新たなビジネスが求められたなかで環境ビジネスしかないとして、1998年トロント会議で多くの金融・証券ビジネスマンが集められ,そこで金融工学を駆使、綿密に練られた。

    その基本条約で「温室効果」に「再放射」なる「覆水盆に還らず」逸脱!

    地球温暖化が!永久機関に基ずく実在しない証拠!。

  • 基本的問題、それは温暖化、地球温暖化と叫んでも、その定義がない。
    科学的定義を求めようとしないのが不思議です。

    何でも温暖化なのです。

    定義を決めたらTHE END!


    温暖化はありません、

    「温室効果(ガス)」などというものも

    自然界に実在するものではありません。

    アレニュースの時代、19世紀蒸気機関の時代は、技術者はエネルギ―不要の機関を懸命に追及した。

    蒸気機関が仕事を得るためには,高温蒸気を低温に捨てなければならない。は

    そこで、低温に捨てられた廃熱をまた高温側に戻せばよい。

    こう考えた、熱の不可逆過程、「覆水盆に還らず」を定めた熱力学第二法則に反する第二種永久機関といいます。


    『温室効果』は、【再放射】とも表現し、この時代、これと、まったく


    同じ

    典型的【第二種永久機関】です。



    永久機関は自然界に存在しない

    自然に再はない!・・再放射、再生可能エネルギー・・

  • 温度を論ずる前提は平衡。


    地球の平衡点つまり表面は5500m上空、対流圏中層。

    地表は決定的間違い、間違いに立脚した二酸化炭素地球温暖化。


    地球の平衡温度(表面温度・平均気温)=‐18℃@5500m、500hp

    地面を幾らはいつくんばっても「地球の平均気温」にならず!


    地球の平均気温を測定な可能になったのは人工衛星測定が可能となった1979年から。

    人類の誰一人、それ以前の.「地球の平均気温」データを持ちあわせていない。


    なお、人工衛星による地球の平均気温同時測定の結果は変化なかった。

    地球の表面も地表も、地球の平均気温も地表の平均気温も・区別のつかないようなものがまともなものであるはずがない。


    人類の誰一人、二酸化炭素の排出や削減を
    してる人はいない、不可能。


  • ΔE=熱(Q)+仕事(W)≒ 仕事W(気圧)  熱力学第一法則

    地球上では、
    太陽から地球は放射平衡温度(-18℃)しか受けてない。

    地球は氷の惑星

    したがって地球上では気象についての太陽熱Qの影響はほとんど無視できる。

    よって、

    ΔE=熱(Q)+仕事(W) ≒  仕事W(気圧)

    ここで、気圧(大気の仕事W)の高い気圧配置ができた部分で、気温(大気の温度)が40℃になった。

    〈熱力学第一法則/ボイル・シャルルの法則・・Pv=nRT 体積v:一定〉

    よって、ごく簡単明快に説明されてしまうもの。

  • 2018年7月の40℃越えの熱波は、高気圧(気圧)に起因する分かりやすい 事例となりました。

    国際気象機関やIPCCなど、「温暖化」してもらわないと困る
    デリバティブ温暖化推進機関からは「温暖化」という言葉が聞こえてくるが、なんか弱弱しい。

    気体が加熱されるためには、エネルギーは加熱(熱Q)と、仕事W(気圧)がある。(熱力学第一法則:ΔE=Q+W)

    地球では太陽からは放射平衡温度:―18℃しか得ていないので、温度の原因は気圧となる。(熱力学第一法則/ボイル・シャルルの法則) Qはゼロ!!

    今回は

     高温となる太平洋高気圧が関東以西日本に停滞(ブロッキング高気圧)し、この真上に、さらに超高温のチベット高気圧が移動してきてこの上に重畳し、さらに赤城山から吹き降りる風による気圧上昇(フェーン現象)によって大気の気圧は最高になって温度が上昇。(ボイル・シャルルの法則 Pv=nRT V 一定)

    熱い大気からも赤外線がでていいる。

  • 私も、二酸化炭素などの温室効果ガスが温暖化の主因になっているとは思ってないです。

    ところで、これ以上温暖化を加速させないためにも、「公立小中学校のクーラー導入」は私は反対です。

  • ホッケースチック曲線

    ホッケースチック曲線というのは、ここにあるグラフで、1900年ごろから急峻にホッケースチックの柄の、棒のように急峻にたちあがているところ。
    ここが捏造部分!

    そもそも、このグラフには気温が全然出てこない、偏差のみ。

    そもそも、地表付近、地べたを這うようなもの。地球の表面は大気中5500m上空にあり、個々で太陽放射と放射平衡してしまっている。

    放射平衡の温度つまり地球の平均気温は―18℃@5500m,500hP、太陽からは、これが最高到達可能温度,ここが「地球の表面」。


    これ以下は主に太陽からではなく、気圧によるもの。(ボイル・シャルルの法則)

    ・シタガッテ、コノグラフ自体が全く物理的に意味をなさないばかりか、その間違いに輪をかけて、1900年から「人為の温暖化」としてデータ捏造がされた。それを!PCCが【人為の地球温暖化」としてその根拠としたものだが、その根拠からして【捏造】だったという極めて重大なこと。

    《捏造》と、自然界に実在できないもの【温室効果(ガス)】によって捏造された「地球温暖化」は嘘!。


    http://chikyuondanka1.blog21.fc2.com/blog-entry-182.html

  • 「ホッケースティック曲線」;縦軸に、temperature anomaly(温度変化)、横軸に年、中央横線が(0.0)、地上の温度というのだが、偏差だから実際の温度(基準温度)が書いてなく何だか分からないもの。

    1900年ごろからホーッケースチック〈棒)の柄のように急激に立ち上がる、「人為の温暖化」としてIPCCの「人為の地球温暖化」の根拠みたいに使われてきたものだが、この部分が捏造さえたもの。

    しかも、地表では『気圧』によるもので、しかも地表の気温を幾ら集めたとしても、
    「地球の平均気温」:‐18℃@5500m、500hPにならない、まったく意味をなさないもの。

    (「日本の平均気温」だったら地表の気温でいいが、「地球」となれば、大気があるので上空。地表のを幾ら集めても「地球」にはならない。.) 

    地球の平均気温@5500m、500hPは人工衛星によってしか測定不応。人工衛星による測定が可能となったのは1979年から。地球の平均気温に変化はないことが証明されている。
    それ以前の「地球の平均気温」は人類の誰一人持ち合わせていない嘘である。

  • ホッケースティック論争(Hockey stick controversy);
    IPCCの人為の温暖化の根拠としていたデータが実はねつ造されたものであることが発覚した、IPCCの信頼を根底から覆す重大事件、だが本ではほとんど報道されなかったこと!。

    2009年、これまでの人為的な地球温暖化の証拠のひとつとして採用された古気候学に基づき見積もられた気温データに対して、人為の温暖化を正当化するため、過去の地表における気候変動を過小評価するためにデータが捏造されていたことが発覚。マンはIPCCの第三次報告書の主要な書き手の一人に選ばれた。彼の再現結果は、今世紀の気温上昇が人為的であることを示す有力な証拠の一つともなり、IPCCをはじめ様々な分野で何度も引用されることになった。
    「ホッケースティック曲線」というユニークな命名が功を奏して、このグラフはIPCC(気候変動に関する政府間パネル)の報告書で何回も引用されるようになりました。(ンのホッケースティック曲線はIPCC第4次評価報告書(AR4)の、AR4フルレポートの第6章の図6.10に他の再現結果と重ね合わせたグラフとして記載された。作成者は、マイケル・マン教授。主に木の年輪からの推定であった。IPCC第三次報告書では、上のグラフが採用され、その形からホッケーステック曲線と呼ばれ、世界に衝撃を与えた。)
    IPCC第四次報告書より引用:
    ―20世紀後半の北半球の平均気温は、過去 500年間の内のどの50年間よりも高かった可能性が非常に高く、少なくとも過去1,300年間の内で最も高温であった可能性が高い。―


    クライメートゲート、Climategate)は、2009年11月にイギリスにあるイースト・アングリア大学(UEA)の気候研究ユニット(CRU:Climatic Research Unit)がクラッキングされ、地球温暖化の研究に関連した電子メールと文書が公開されたことによって発生した一連の事件のこと。
    BBC(英国放送協会)は 2009 年 11 月 20 日. 付のニュースで,イギリスのノリッチ(Norwich). にある University of East Anglia (UEA)の Cli- matic Research Unit (CRU)の電子メールから発覚.環境省も否定にまわりやっきになった。
    .

  • 人間が自然を支配する、自然を人間がコントロールすることは決してありえない。

    [人為]の温暖化と言ったとたんに嘘となる。

    そもそも「温暖化」「地球温暖化」の『定義』がない。
    なんでもかんでも「温暖化」になっている。

    「地球」の定義、「温暖化」の物理的定義、測定法、測定場所、スパン(10万年とか)など。


    定義も何もない「二酸化炭素地球温暖化」とは、仮想地球における仮想通貨・「二酸化炭素」をツールとしたた金融派生商品取引、二酸化炭素排出権取引デリバティブのことである。


    「温暖化」してもらわないことには!.莫大な資金が動く排出権取引市場も維持できないもの。

    IPCCなるものは温暖化推進機関か!。

  • 年数兆円の莫大なカーボンマネーを空?に散在して誰かを儲けさせる温暖化対策、、。大豪雨、梅雨前線に台風が重なって線上に気圧差つまり温度差ができ大気不安定、つまり気圧差・温度差が持続して豪雨が起きる。 自然は安定する方向に変化する、大気はその「温度差」(熱力学第二法則)を解消すべく動く、これを「エントロピ―増大の法則」という、大気のエントロピ―増大の過程を総称して「気象」という。これが一切の気象現象であり一切のガス等を含むモノに関係ない。誰かを儲けさせる莫大なカーボンマネーを空に散在させるだけの虚構の対策でなく、本当に防災対策に充てていれば、被害は少なくなるはず。実態のない「二酸化炭素地球温暖化」(シナリオ)なるものは、「金融工学」を駆使した実体のない第二種永久機関。
    金融工学;高度な数学的手法やコンピューター用い、デリバティブ(金融派生商品)など金融商品の開発やリスク管理を行う技術。「二酸化炭素・温室効果ガス」とは仮想通貨(カーボンマネー・金融派生商品)と考えれば説明がつく。
    温暖化対策なるものは、「カーボン」なる【仮想通貨】を用いた【金融派生商品取引】つまり「二酸化炭素デリバティブ」(排出権取引)そのもの。 排出・排出削減とは、コンピュータ上のデリバティブにつき、誰も「CO2」を名に脚てるわけではない。金融商品には「カーボンオフセット」「カーボンニュートラル」「グリーン電力」・・・「グリーン熱」、などいずれも「証券・証書・ラベル」であって、いろいろあるようだ。 これらをつかってカーボンマネーを動かすことを「対策」というようだ。「排出」とは、カ-ボンオフセットを購入するということ、「排出削減」というのはこれら金融派生商品垂水カーボンマネーを購入すること。昔、大豆とか先物取引があったが、これは新たな先物取引、素人が手を出して大損をして国民生活センタ‐に被害が寄せられている。

  • 仮想通貨としての「CO2」・・「地球温暖化」にいう所の「CO2」とは、仮想地球における「地球温暖化」なるものに不可欠なツールであって、空にあるものではない。
    「二酸化案素地球温暖化」スキーム(ビジネスモデル)を決めた「京都議定書」の中核たる「CO2の排出権取引」のツールで、世界中で売買されるほどになり、その点でCO2は鉱物にも近い性質を持ち、「CO2」は事実上、「世界通貨」(仮想通貨)の性質を持って世界中に広がりつつある。
    「温室効果ガス」の「排出量」は、何かを直接測定してるわけではない。つまり大気とのリンクが無い。

    パソコン表計算上で、経済統計などで用いられる特定「活動量」(例えば、ガソリン、電気、ガスなどの使用量)に、決められた「排出係数」なるものをかけてVIRTUALに求めます。それを国に提出することによって「排出」したことにする。(温対法)

    では、「二酸化炭素・温室効果ガス」の排出「削減」とは・・

    二酸化炭素の「排出削減emission reduction」とは・・「排出権取引」・二酸化炭素デリバテフィブのこと。
    排出枠をオーバーすると、「排出権emission trade」を他から買うことによって「排出削減」したことと認められる。

    また、「カーボンオフセット」や「グリーン電力」など、いずれも「証券」を買うことによっても「削減」したと認められる。いずれも、何かガスをどうこうしているわけではなく、大気とリンクしたものでもない。
    「二酸化炭素」の名をツール(金融派生商品)としたマネーゲームであって、「温室効果ガス」なるものが自然界に実在しないことを含めて、誰一人として、「二酸化炭素・温室効果ガス」なるものを「排出」したり「削減」しているわけではないことに注意!。
    もし、本当に何かを排出したり削減しているという方がおられたら、ぜひ名乗り出てほしいもの。
    こうしたマネーゲーム(二酸化炭素ビジネススキーム)は、多くのビジネスマンが集まった「トロント会議」を経て1997年の「京都議定書」で決められ田、特筆すべきは日本一国が削減義務国となったものであること。

    「京都議定書」とは世界のATM・日本から莫大なカネ(血税)を際限なく引き出すための欺瞞に満ちたスキームでもあった。

  • 温度計測で前提は平衡、惑星の場合放射平衡という。放射平衡は物体の表面で成立(シュテファン・ボルツマンの法則)。地球の放射平衡点は―18℃、これは5500mの高度の気温。つまり地球の表面は5500mにあり、平均気温(放射平衡温度)-18℃。
    二酸化炭素地球温暖化の間違いは地球の表面@5500mを、地表@0mと、間違えてること。つまり大気がない平板な地球。
    飛行機に乗って下に雲が見える、対流圏と言ってほとんどの大気がある。対流圏界面は1万1千メートルあたり、放射平衡点、つまり地球の表面、地球の平均気温点はちょうどその半分の5500mあたりというのも理にかなっている。
    地球の平均気温(放射平衡温度、地球の表面温度)はー18℃@5500m、これは人工衛星によってしか測定不能。人工衛星による測定は1979年から。人類の誰一人、それ以前の「地球の平均気温」データをもっている人はいない。
    地球の放射平衡温度-18℃も、表面温度15℃も同じ地表、その差33℃の説明に窮して考えだされたのが「温室効果」。
    惑星のエネルギ―には二つあるというあたり前の事実を知れば、高校で習う簡単な法則で33℃の説明はごくごく簡単に、しかも完全に説明が付いてしまうこと。なお、人工衛星によって、「地球の平均気温」に変化はないことがわかっている。

  • 以前に比べ、いくらか静かになってきてはいるようだが、まだ政治を上げ国をあげて躍起になって「二酸化炭素」を「削減」しようとしています。これほど莫大なリソースをかけてやってるのに、一こうに減らず逆に増えるとはどういうことでしょうか。

    これは根底に「目標」をオーバーさせ、マネーで解決(排出権取引)という、このデリバティブ・スキームにあるからではないでしょうか。

    注意しなければならないのは、「二酸化炭素排出削減」という「二酸化炭素」とは、二酸化炭素という金融商品であって、CO2のことではないのです。

      削減目標をオーバーさせることに意味があるのです。(排出権取引)

    しかも、この犯罪的スキームの中で、日本は「一人負けしただけ」あるいは、「嵌められただけ」だというからい批判がある。

    「二酸化炭素(温室効果ガス)」が「温暖化」とは無関係であることに加え、実際に日本一国だけが、「排出削減」というインチキ義務を負わされているのはあまりしられていません。

    「京都議定書」(1997年12月)の実施にいたる「貢献」の中で、日本としては「至上の栄誉」と考えている向きもあるようだ。

    一方「排出削減」の量やその国別割り当てなどには、なんらの「根拠」もあるわけではない。日本は外交的にも負けたというだけでしょう。

    2008年から2012年までの5年間(第一次目標)中に、先進国全体の「温室効果ガス」という6種のガス合計「排出量」を1990年に比べて少なくとも 5%削減することを目的と定めたもの。


    でも実際は、誰一人として実在するガスである「CO2」を(排出)削減している人はいないのです


    日本は、にもかかわらずその上、何か権益があるのか、さらなる「国益」にもとらない「貢献のための貢献」をしようとしているようです。


    京都議定書で採択された二酸化炭素の削減割合(1990年比)は、
     
    日本△6%、  日本一国が削減義務を負っている
      米国△7%、      ・・批准せず
      EU(15カ国)△8%、 ・・2000年に目標達成
      カナダ:△6%     ・・離脱
      ロシア:0%。

      

    (EUは1997京都議定書策定時に見通していて基準を1990年に設定したもの。)

    日本一国だけが「削減義務」とやらを負わされている。

  • 「二酸化炭素ビジネススキーム」を構成する「地球温暖化」なるものはキャップ(目標値)を定めてそれを上回った時に「排出権」を売買するというビジネスモデル。

    これは京都議定書に先立つトロント会議でビジネスマンが集められ煮詰められ、日本が議長国となった京都会議で決定。

    したがって、「目標値」を上回らないと取引が回らない。

    「二酸化炭素地球温暖化」は、どんどん進行してくれないことにはストップしてしまうもの。

    そこで定義もなしになんでもかんでも「温暖化」として流布する必要がある、その役目を負ってるのがIPCCなるインチキ組織。

    IPCCは当初300兆円必要と賜わっている。「地球温暖化」の「地球」とは実在するこの地球のことではなく、
    空想上の作り上げた仮想空間(カーボン金融取引ビジネススキーム)のこと。

    熱に関わる挙動(熱力学)は一切のモノに依らないのだが、仮想地球では、
    「温室効果ガス」なる宇宙に存在しないもの(第二種永久機関)が支配するというマンガの世界。

    その「排出・排出削減」特に「排出削減」において、「ガス」なるものはまったくでてこない。

    これが欺瞞に満ちた排出権金融取引デリバティブスキーム・・「二酸化炭素地球温暖化」なのです。

    騙されぬように!。

  • 地球を含む惑星(少なくとも太陽系の)には《大気》を含みます。(水星、火星を含めて。)

    したがって、

    【惑星の表面】は、《地表》で無く大気中にあります。(重要!)

    【放射平衡点】が惑星の《表面》であり,かつ惑星の平均気温をなす。(放射平衡点は大気中にずれる。)

    惑星の表面=惑星の放射平衡点(高度) 放射平衡温度 地表の温度  地表の気圧
    金星     70km上空     -46℃    462℃   92気圧
    地球    5500m上空     -18℃     15℃    1気圧

    地球には、というか「惑星」にはすべて二つのエネルギーがあります。
    一つは①太陽エネルギー、もう一つはなんでしょうか?。

    もう一つは、②「重力場」のエネルギー・・つまり地球の「質量」が作る「重力場」(引力)です。 (熱力学第一法則)

    重力場に大気の全質量が作用することによる「気圧」として表れるものです。

    いわゆる「温室効果」といっている〔33℃〕とは、「放射平衡温度」(地球の平均気温)(ー18℃)と「地表の平均気温」(15℃)との差です。

      ・放射平衡温度(地球の平均気温)
           :ー18℃(平衡点@5500m、500hPaの平均気温)0,5気圧             (太陽エネルギー(太陽定数)に依る最高可能温度)

      ・地表の平均気温:15℃@地表(1,5m)約1000hPa(約1気圧)

    つまり、「温室効果」といっているのは場所が違うのです。二つの間には高度差5500m、気圧差500hPaがあるのです。

    「温室効果」33℃とは、高度差5500m(気圧差500hPa)に伴う「温度差」(33℃)のことなのです。「二酸化炭素地球温暖化論」は、「放射平衡点」(上空大気中)が地表。「地球の表面」と「地表」の区別がつかないのです。
    つまり「地球の表面」も「地表」も同じ地表(個体)だから、その差(33℃)が説明できないのです。(ボイル・シャルルの法則)

    太陽(太陽定数)によってはまだ「極寒の惑星」(-18℃)たる地球は、気圧(1気圧・・気圧差500hPa)によって人間の住む適度の気温になっているのです。
    気圧によるもので、「大気の質量効果」というべきものです

  • 熱エネルギーが、高温の熱源から低音の熱源へ移動するとき、仕事に変えられなかった残りを、低温の熱源に捨てなくとも、うまい機械装置を使ってもとの高温の熱源に戻せばいいんだと発明家たちは考えた。この便利な機械装置(メカニズム)が「第二種永久機関」である。

     熱力学は19世紀に発展した。当時は相手にされなかったようだが「永久機関はできない」ことを定理とする熱力学の法則が物理学における最も基本的な法則として完成していく。

    ・熱力学第一法則(エネルギー保存の法則)・・第一種永久機関の禁止(マイヤー1842)
    ・熱力学第二法則(エントロピー増大の法則)・・第二種永久機関の禁止。(トムソン1850)
     
    一方、宇宙空間に逃げる地球表面からの熱(地球放射=放射冷却)を回収リサイクル(再放射)させて、地表面に戻れば地球が付加的に温度上昇するという。・・これが「温室効果」・・つまり発明家たちが一生懸命命を懸けた、「第二種永久機関」そのものなのです。

     ここにあるように、アメリカ上院エネルギー委員会(1988.6.23)における「ハンセン証言」は、ほかならぬ温室効果ガスによる『温室効果』にもとずいているのです。
     
    つまり、アレニュースなど19世紀、「永久機関」が幅を利かせた時代の遺物を未だ踏襲しているのです。

     そして、二酸化炭素の「排出シナリオ」としてA,B,Cと、あらかじめ「結論」を決めてしまっているのです。(参照:ハンセン証言てどんなだっけ)。
     
    つまり、ハンセン証言といっても、新しい証言ではなく、100年以上昔からあった「温室効果」という自然界に実在できないもの(第二種永久機関)に依存しているのです。
     
    温室効果というのは、「永久機関」が華やかだった19世紀に端を発していますが熱力学の基本法則にのっとっていないのです。(1824フーリエ、1861ティンダル、1896アレニュース)
     
    でもこうしたことを一蹴する実験と論文がすでに100年前に出されているのです。(Wood1906)放射そのものが、取るに足りないものだということです。
    http://akumanosasayaki.blog.shinobi.jp/Entry/13/#comment6

  • >>72-73
    温室効果とは(国土交通省 気象庁 HP)に見る基本的間違い!

    第二種永久機関!

    温室効果とは(国土交通省 気象庁 HP)!・・こういうのを「温暖化ものがたり」という!!。

  • 年数兆円の莫大なカーボンマネーを空?に散在して誰かを儲けさせる温暖化対策、、。

    大豪雨、梅雨前線に台風が重なって線上に気圧差つまり温度差ができ大気不安定、つまり気圧差・温度差が持続して豪雨が起きる。 自然は安定する方向に変化する、大気はその「温度差」(熱力学第二法則)を解消すべく動く、これを「エントロピ―増大の法則」という、大気のエントロピ―増大の過程を総称して「気象」という。これが一切の気象現象であり一切のガス等を含むモノに関係ない。

    誰かを儲けさせる莫大なカーボンマネーを空に散在させるだけの虚構の対策でなく、本当に防災対策に充てていれば、被害は少なくなるはず。実態のない「二酸化炭素地球温暖化」(シナリオ)なるものは、「金融工学」を駆使した実体のない第二種永久機関。
    金融工学;高度な数学的手法やコンピューター用い、デリバティブ(金融派生商品)など金融商品の開発やリスク管理を行う技術。「二酸化炭素・温室効果ガス」とは仮想通貨(カーボンマネー・金融派生商品)と考えれば説明がつく。

    温暖化対策なるものは、「カーボン」なる【仮想通貨】を用いた【金融派生商品取引】つまり「二酸化炭素デリバティブ」(排出権取引)そのもの。 排出・排出削減とは、コンピュータ上のデリバティブにつき、誰も「CO2」を何か削減とか何かしているわけではない。

    金融商品には「カーボンオフセット」「カーボンニュートラル」「グリーン電力」・・・「グリーン熱」、などいずれも「証券・証書・ラベル」であって、いろいろあるようだ。 これらをつかってカーボンマネーを動かすことを「対策」というようだ。「排出」とは、カ-ボンオフセットを購入するということ、「排出削減」というのはこれら金融派生商品垂水カーボンマネーを購入すること。

    昔、大豆とか先物取引があったが、これは新たな先物取引、素人が手を出して大損をして国民生活センタ‐に被害がしているわけ多数寄せられている。

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