ここから本文です
  • 1

    甲賀卍教 大師

    米国は日本に対して、女性の痴漢などの被害を防止するために「女性専用を導入しろ」と圧力をかけて『女性専用車両』などの女性専用を導入・拡大させる反面、男性の痴漢冤罪を防止するために男性専用を導入しようとすると、「男性専用は女性差別だ」と圧力をかけて『男性専用車両』などの男性専用を導入させない。
    挙句の果てには、児童ポルノの単独所持も罰する(しかも女の子の裸の絵を描いただけで罰っせられる!)法律を作るように圧力をかけてきた。 この法律ができたら、着せ替え人形が販売できなくなるか着せ替え人形の購入は女性のみに限定されるというとんでもないことになってしまう!
    こういう「女性の人権を守れ、女性を保護せよ」という「女尊男卑」としか言いようのない圧力を日本にかけてくる米国はどうかといえば、沖縄での女子中学生強姦事件のように18歳未満の女性に強姦しておいて訴えを取り下げるよう日本に圧力をかけるという、児童ポルノよりもひどいことをして女性の人権を蹂躙し続け、横須賀のタクシー運転手殺害事件のような凶悪犯罪を犯しても『日米地位協定』の改正に応じないどころかそうさせないように圧力をかける。
    これは、米国は日本人男性を男の体をした宦官に、いや日本を纏足された米国の妾にしようとしていることに他ならない!
    よって米国は、日本の同盟国ではない、日本の最大の敵国だ。
    日本は米国からの脅威に対して、即刻日米安保条約を破棄して、核武装を始めとする自主國防力を増強するべきだ。

  • <<
  • 1081 1058
  • >>
  • >>1079

    川崎型油槽船を航空母艦に改造可能な覆面軍艦として建造するなば、
    https://textream.yahoo.co.jp/message/1835559/ffckdca4nbagbga4n6bc0ra4ojf9qa4c0/1/911
    の案が一番妥当だろう。
    ただし、油槽船建造時は
    水線長:200m、水線幅:20m
    で建造しておき、航空母艦改造時にバルジを付けて
    水線幅:22m
    にするのもよいだろう。

  • >>1077

    何はともあれ
    米国の関税に対して報復関税を課したり
    米国の意向に反してイランから原油を買い続けるようなことをしようとすれば
    たちまち米国から鉄鋼や自動車だけでなく全ての日本製品に25%以上の関税をかけられてしまい
    EUや国家権力の強い中国と違って唯一の市場が米国しかない日本は、たちまち経済破綻して
    北朝鮮よりも貧しい國になってしまう。
    それ故に日本は現在の豊かさを維持するために、どんなに理不尽なことでも
    米国の圧力に従わざるを得ない。
    でも日本を愛する日本人ならば、米国が理不尽な圧力をかければかけるほど
    米国に対して不満が高まり続けるだけで、やりきれない気持ちになってしまう。
    そんな米国の理不尽な圧力への不満のはけ口として
    大東亜戦争の仮想戦や架空戦が生まれるのでしょう。
    そんなわけで、こうすれば、こんな兵器があれば大日本帝國は大東亜戦争に勝てた
    という仮想戦や架空戦の話を、このトピにどんどん書き込んで
    米国の理不尽な圧力に対する鬱憤晴らしをいたしましょう。

  • >>1073

    米国が地震兵器で日本を脅しつけるとか、米国の対日武力制裁に対して日本の原発をメルトダウンさせて放射性物質をジェット気流にばら撒いて米国を放射能漬けにするとか・・・。
    ここは愚者の楽園か???
    だいたい、ジェット気流に放射性物質をばら撒いたら日本と米国だけにとどまらず、地球上に人類が住める土地が無くなり人類は滅亡してしまいます。
    このようなことを考えれば、米国は日本に対して地震兵器でおどしつけたり武力制裁をしません。
    日本への制裁は、経済制裁で十分です。
    もちろん、食料は燃料の禁輸ではなく、日本の基幹産業である自動車や家電に対して25%以上の関税をかければ、砂上の楼閣でしかない経済大国の日本なんかあっという間に北朝鮮より貧しい国になります。
    そう言うと、ドイツを例に出す人がいますが、ドイツにはEUがありますから米国に対して報復制裁を課して米国の意向に逆らうことができるのです。
    それに対してドイツのEUのようなものがなく現状では市場の規模がEUの足元にすら及ばないアジア諸国しかない日本は、米国に頼るしかありません。
    だから、日本の安倍首相は米国のトランプ大統領に日本の自動車に最大25%の関税をかけると脅された途端に、米国に行って日米首脳会談を行い米国の兵器を大量購入するなどの米国からの理不尽な圧力を受け入れる約束をしたのです。
    詳しくは
    https://textream.yahoo.co.jp/message/1835559/ffckdca4nbagbga4n6bc0ra4ojf9qa4c0/1/685
    をお読みいただくとして、日本の現在の繁栄をするだけの外貨が稼げる唯一の市場は米国しかありません。
    このことを考えたら、セクハラに罰則を設けられても男性の議員を減らしても女性の議員を増やす候補者男女均等法を制定させられても、セクハラでっち上げをセクハラに認定させられても、その他女尊男卑化させられても、F2後継機の国産化を断念させられて米国の兵器を大量購入させられても、米国の超ポチとしか言いようがない、その他どんなに理不尽な圧力をかけられても日本は米国に従うしかないのです。
    よって、日本は米国の超ポチになってでも米国に従うしかない以上は畢竟、日米同盟維持強化に努め先端技術の研究開発は米国と共同で行い、米国と共に戦えるようにするのが日本の国益に叶う唯一の現実的方策なのです。

  • >>1072

    >アメリカは対日武力制裁をするよりも、地震兵器で日本を脅しつけるだろう。

    しかし米国は、日本が民主党政権時代に地震兵器で東日本大震災を起こした結果、福島第一と第二原発でメルトダウンが起こり放射性物質が米国本土まで飛び、ばら撒かれたこれらでプルトニウムが合成されました。
    福島第一と第二原発で起きたメルトダウンは、被害を最小限にしようと尽力したことと建物の構造から、大量の放射性物質がジェット気流に乗ることはありませんでしたが、これらをジェット気流にばら撒く気になればいくらでも打つ手はあるでしょう。
    例えば、『もんじゅ』のような円筒形の原子力施設ならば事故が起きた時に周辺の被害を最小限に抑えるために壁の構造が強く屋根の構造が弱いので、このような原子力施設だと、いとも簡単に大量の放射性物質をジェット気流に乗せられますし、AI尽きのドローンや気球を使えば、わざわざ高価なICBMを使わなくても簡単に米国本土を核攻撃できます。
    だから米国は、日米安保を破棄した時等、日本に対する武力制裁を行った場合の、日本によるこういった報復を恐れて余剰のプルトニウム保有量を減らすよう日本に圧力をかけているのですよ。
    このことから考えたら、日本は米国に武力制裁をされようともプルトニウムの保有を続けるのが、米国の理不尽な圧力に逆らうことができる、即ち日本の國益に叶うのです。


    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180617-00000008-asahi-soci
    ----------------------------------------------------------------
    余剰プルトニウム保有量に上限 核燃サイクル停滞で政府
    6/17(日) 7:54配信
    政府は、原発の使用済み核燃料を再処理して取り出した「余剰プルトニウム」の保有量に「上限」を設け、余剰分が増えないよう対策を強化する。建設中の六ケ所再処理工場(青森県)の運転計画を認可する際に、プルトニウムを使う量に応じて再処理できる量を制限する。余剰プルトニウムには、核不拡散や核テロ防止の観点から国際社会の懸念が強まっており、米国などから削減を求められていた。
    ----------------------------------------------------------------

  • アメリカは対日武力制裁をするよりも、地震兵器で日本を脅しつけるだろう。
    今回の大阪の震災は、アメリカが日本を従わせるために地震兵器で自信を発生させて脅しているのだろう。
    そういえば、一昨年だったか忘れたが熊本などで大地震が発生した途端に稲田という女性の防衛大臣が誕生したし・・・。
    これも、アメリカが安倍首相を地震兵器で脅しつけて、防衛大臣を女性にするように圧力をかけたのだろう。

  • >>1070

    勝つも何も、アメリカが躊躇なく日本に武力制裁して日米戦争になったら米国を道ずれに滅べばよいのです。
    日本上空には、ジェット気流が流れていて、そこにプルトニウムをばら撒けばあっという間に米本土に届き、米国はプルトニウム漬けになって人が住めない土地になってしまいます。
    だから、米国は日本にプルトニウム保有の上限を設けて余剰プルトニウムを破棄せよという理不尽な圧力をかけているのです。
    尤も、東日本大震災の福島第一原発の事故で放射性物質がばら撒かれただけでプルトニウムが合成されたので、日本が米国の理不尽な圧力に抗して米国に武力制裁されたら日本中の原発をメルトダウンさせたら米国はプルトニウム漬けになりますけれど。

  • >>1069

    うだうだ言ってもアメリカには逆らえないし、アメリカに逆らって日米安保を破棄したらアメリカは躊躇なく日本に武力制裁して、日米戦争になりますからね。
    それとも、甲賀卍教 大師 は、アメリカと戦争をして勝つ策があるからこんなことを言っているのかな?

  • >>1063

    #1068が削除されたので再投稿いたします。
    野田女性活躍相は、セクハラの罰則検討が見送られたら
    セクハラに罰則が設けられるよう圧力をかけるよう、米国に訴えることだろう。
    そして米国は日本の國力を弱めるためにやったとばかりに、この罰則を設けるよう理不尽な圧力をかけることだろう。
    折しも、ILO総会でセクハラ禁止、初の条約化が採択されたことなので。
    なお、ソースの内容を読みたい方はURLの前に「https」+「:」+「//」を付けてください。


    headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180507-00000103-jij-pol
    ----------------------------------------------------------------
    セクハラ、罰則検討も=再発防止へ議論―野田女性活躍相
    5/7(月) 21:57配信
    野田聖子女性活躍担当相は7日、福田淳一前財務事務次官のセクハラ問題をめぐり、「(セクハラ被害には)罰則がない。必要であれば、そういうことを検討していけばいいのかなと思う」と述べ、再発防止に向け罰則の検討も排除しない考えを示した。
    ----------------------------------------------------------------
    headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180608-00000143-jij-int
    ----------------------------------------------------------------
    セクハラ禁止、初の条約化採択=ILO総会、各国の対策後押し―来年に詳細持ち越し
    6/8(金) 20:25配信
    【ジュネーブ時事】
    国際労働機関(ILO)は年次総会最終日となる8日、セクハラや暴力など、職場での迷惑行為を禁止する初の国際条約制定を求めた委員会報告を採択した。
    性的被害を告発する「#MeToo」運動が広がる中、拘束力のある条約を目指す方針で一致し、各国のセクハラ対策を後押しする。
    ----------------------------------------------------------------

  • >>1066

    このURLの内容が削除されていました。
    それだけ、F2後継機の国産断念が米国の圧力によるものが日本國民に強い反米感情を高めるという意味で、よほど米国に都合が悪いということでしょう。

  • >>1064

    やはり削除されました(笑)
    そういうわけで、元になったURLは「blogos.com/article/282001」の前に「http」と「:」と「//」を付けて内容を読んでください。

  • >>1049

    削除された#1048 の投稿「F2後継機の国産化断念」を見つけました。
    内容は↓のとおりです。
    ----------------------------------------------------------------
    天木直人
    2018年03月06日 19:38
    F2後継機の国産を断念した本当の理由を開かない朝日と読売
    きのうの朝日がスクーㇷ゚し、きょうの読売が後追い記事を書いた。
    すなわち、2030年ごろから退役する航空自衛隊の戦闘機F2の後継機について、防衛省は国産開発を断念する方向で最終調整に入った事がわかったと。
    今後は国際共同開発を軸に検討を進めることになると。
    私が注目したのは、朝日も読売も、断念の理由として、巨額の予算がかかり財務省が難色を示したからだ、と書いているところだ。
    これはおかしい。
    今の安倍政権は、国策とあれば財務官僚をねじ伏せて予算を出させる政治力を持っているはずだ。
    おまけに、国産の戦闘機を持つことは安倍首相の望むところに違いなく、国内の軍需産業も喜ぶはずだ。アベノミクスにも役立つ。
    それなのに国産開発を断念したということは、他にもっと大きな理由があるということだ。
    それは、ズバリ、米国がそれを許さないからに違いない。
    米国は自らの軍事技術を日本に渡さない。
    だから共同開発しかないのだ。
    それよりも何よりも、日本にもっともっと米国の戦闘機を買わせる必要がある。
    日本が国産の戦闘機を作る事など、決して認められないのだ。
    その理由を、読売新聞が書かないのはわかる。
    安倍首相の対米従属ぶりを書くわけにはいかないからだ。
    しかし、安倍批判の朝日がその事に全く触れないのはどうした事か。
    それは、朝日が何よりも日米同盟を重視する新聞社であるからだ。
    朝日が安倍降ろしに舵を切った事は、いまや皆が言い始めた。
    しかし、誰が安倍首相に代わってこの国の首相になっても、その首相の日米同盟重視の外交・安保政策を朝日は批判することはない。
    自民党政権が続くはずである(了)
    ----------------------------------------------------------------

  • >>1062

    この法律も、日本を女尊男卑化して日本人男性を男の体をした宦官にし、ひいては日本人を纏足された米国の妾にするために、米国が理不尽な圧力をかけて成立させたのだろう。


    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180516-00000050-asahi-pol
    ----------------------------------------------------------------
    候補者男女均等法が成立 女性議員増加、政党に努力促す
    5/16(水) 13:28配信
    選挙で男女の候補者数をできる限り「均等」にするよう政党に求める「政治分野における男女共同参画推進法」(候補者男女均等法)が16日、参院本会議で全会一致で可決、成立した。女性の議員を増やすことを促す日本で初めての法律だ。
    ----------------------------------------------------------------

  • >>1061

    日本が、米国のこの要求を拒否すれば、米国は躊躇なく対日制裁を発動するだろう。


    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180514-00000045-san-n_ame
    ----------------------------------------------------------------
    米、対イラン圧力を日本に要求 「新合意」へ同盟国と協議
    5/14(月) 7:55配信
    【ワシントン=加納宏幸】欧米など6カ国とイランの核合意からの離脱を表明したトランプ米政権が、日本を含めたアジア、欧州、中東の同盟国などと協調した対イラン制裁強化を通じ、「新たな合意」を目指していることが分かった。北朝鮮に「最大限の圧力」をかけて非核化のための協議に応じさせるのと同様の措置。米政府当局者は12日までに日本政府と協議を始めたことを認めた。
    ----------------------------------------------------------------

  • >>1060

    米国のイラン核合意離脱に日本が批判すれば、米国は躊躇なく対日制裁を発動するだろう。


    https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/fnn?a=20180509-00391639-fnn-int
    ----------------------------------------------------------------
    米がイラン核合意離脱 参加国から批判相次ぐ
    5/9(水) 21:15配信
    アメリカのトランプ大統領が、イランの核合意から離脱すると発表したことを受け、この合意に参加する国々から批判が相次いでいる。
    トランプ大統領「アメリカは、イラン核合意から離脱する」
    トランプ大統領は合意からの離脱を宣言し、制裁を再び発動すると表明した。
    これを受けて、合意に参加するイギリス・フランス・ドイツの首脳は、「遺憾と懸念を持って受け止める」との声明を発表し、ロシア外務省も「深く失望した」と批判。
    また、中国外務省の報道官も記者会見で、「遺憾だ。引き続き核合意の維持に尽力する」と述べた。
    一方、イランのロウハニ大統領は、合意にとどまる意向を示しながらも、数週間以内にウラン濃縮活動を再開する可能性があると警告している。
    最終更新:5/9(水) 21:15
    フジテレビ系(FNN)
    ----------------------------------------------------------------

  • >>1059

    このような理不尽な圧力をかけるユダヤ・アメリカにNo!と言える日本にしよう。

  • >>1058

    下の記事の
    >両者の主張は食い違っており、これ以上の事実究明は難しいと判断。
    としながらも
    >「調査に時間をかけ過ぎるのは被害者保護の観点から問題」として処分に踏み切った。
    という文言を読むと、
    財務省が福田前次官のセクハラ認定をしたのは、ユダヤ・アメリカの理不尽な圧力によるものとみて間違いないだろう。


    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180427-00000051-mai-bus_all
    ----------------------------------------------------------------
    <財務省>福田前次官のセクハラ認定 退職金減額
    4/27(金) 16:53配信
    財務省は27日、週刊新潮によるセクハラ報道を受け辞任した福田淳一前事務次官について、テレビ朝日の女性社員へのセクハラ行為があったと認定し、減給20%・6カ月の懲戒処分相当にすると発表した。支払いを保留している5319万円の退職金から、処分相当額(141万円)を差し引く。福田氏はセクハラを否定しているが、テレ朝側の主張を覆すだけの証拠は示されていないと判断した。
    福田氏は財務省の顧問弁護士の聴取に対し、今月4日夜にテレ朝の女性社員と1対1で飲食をしたことを認める一方、セクハラ行為はなかったと主張したという。両者の主張は食い違っており、これ以上の事実究明は難しいと判断。「調査に時間をかけ過ぎるのは被害者保護の観点から問題」として処分に踏み切った。
    ----------------------------------------------------------------

  • >>1057

    職場にプリキュアグッズを持ってきただけでセクハラになるのだから
    日本について「職場でセクハラが依然として横行している」と指摘されるのは当然です。
    そもそも、どのようなことであれ女性が嫌がれば「セクハラ」になるよう押し付けたのはユダヤ・アメリカだし。
    このような米国の理不尽な指摘を考えたら、日本も核武装をして米国に頼らず自主國防力を強化するべきです。


    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180421-00000052-asahi-int
    ----------------------------------------------------------------
    「日本、職場でセクハラ横行」 米人権報告書が指摘
    4/21(土) 17:57配信
    米国務省は20日、約200カ国・地域を対象にした2017年の「人権報告書」を公表した。日本について「職場でセクハラが依然として横行している」と指摘。また政府の汚職や透明性の項目で、安倍政権の森友学園や加計学園をめぐる問題に初めて言及した。
    ----------------------------------------------------------------

  • <<
  • 1081 1058
  • >>
並べ替え:
古い順
新しい順
アプリでサクサク「掲示板」を見る Yahoo!ファイナンス公式アプリ