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iシェアーズ JPX日経400 ETF - 株価チャート

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  • 前日終値
    15,930(11/21)
  • 始値
    16,030(09:00)
  • 高値
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    oob***** 11月20日 11:23

    エヌエフ回路など-量子コンピューター関連が大幅高 「テンバガー」銘柄期待で

    11時15分配信

    フィックス 5,150 +700
    ユビキタス 1,222 +172
    NF回路 2,137 +398

    エヌエフ回路設計ブロック<6864>、フィックスターズ<3687>、ユビキタス<3858>など、量子コンピューター関連の一角が大幅高。19日付け日経ヴェリタスセレクトの「量子コンピューター革命 」の記事において、量子コンピューター関連の中小型株では株価が10倍に跳ね上がる「テンバガー」銘柄が出てくる可能性もあるとし、上記の銘柄が量子コンピューター関連の中小型株として紹介されている。これを材料視した買いが入っているもよう。



    YKT---ストップ高、国産量子コンピューター無償公開との報道で関連物色

    11時07分配信

    ストップ高。量子コンピューターの試作機を国立情報学研究所などが開発し、11月27日から無償の利用サービスを始めると一部メディアで報じられている。この報道によれば、世界的な開発競争が進むなか、試作段階で公開して改良につなげ、19年度末までに国産での実用化を目指す狙いという。新興市場では同社やNF回路<6864>などが量子コンピューター関連銘柄とされており、今回の報道を受けて物色が向かっているようだ。


    YKTがS高、量子コンピューター関連銘柄として物色人気急上昇◇

    10時28分配信

     YKT <2693> がストップ高。きょう付の朝日新聞で「スーパーコンピューターをはるかに超える高速計算を実現する『量子コンピューター』の試作機を、国立情報学研究所などが開発し、27日から無償の利用サービスを始める」と報じられており、関連銘柄として物色人気が高まっているようだ。

     記事によると、世界的な開発競争が進んでいることから、試作段階で公開して改良につなげ、19年度末までに国産での実用化を目指すという。これを受けて、フィックスターズ <3687> やユビキタス <3858> 、エヌエフ回路設計ブロック <6864> など他の関連銘柄も軒並み高となっている。


  • 日本マイクロニクス-大幅続落 いちよしでは「18.9期利益水準は高いとは言えない」

    13時21分配信

    日マイク 1,143 -111


     日本マイクロニクス <6871> が大幅続落。いちよし経済研究所では、「18.9期は前期比増益を予想するが、利益水準は高いとは言えない」と題したレポートを公表しており、材料視されているもよう。レーティング「C」、フェアバリュー910円は継続。

     前17.9期決算を受け、業績予想を見直し。会社側は今18.9期通期計画を公表していないが、いちよしでは従来予想を据え置くのが妥当の判断、フェアバリューおよびレーティングも前回内容を継続するとした。前17.9 期比で高い増益率を予想するが、営業利益以下の利益水準は決して高いとは言えず、本格回復と呼ぶ状況にはないととらえているとした。

  • 3267フィルカンパニー 3445円 -155

    上場来高値を更新後反落している。日本郵政キャピタルといちごとの資本業務提携を発表してから相場作っているが、テクニカル的な過熱感が強まっており手仕舞い売りも出やすい様子。

    早ければ今日にも信用規制の増担保規制が発表される可能性もあることから、その警戒売りが出ている面もあるようだ。

    増担保規制入れば売られることも多いだけに、一旦手仕舞いに動いた向きもいるの
    ではと・・。ただそれで売られれば買いたい向きは多いとの見方もあり、信用規制入ってからの動きが注目される。本当に強い銘柄は信用規制入っても買われることが多く、それで相場は終わらないが、単なる勢いだけで相場作ったような銘柄は信用規制を機に相場が終わってしまうことも多い。

  • 3697SHIFT 2510円 +500

    ストップ高まで買われ実質的な上場来高値を更新。東海東京調査センターが同社株の投資判断をOPに格上げし、目標株価を従来の1760円から4000円まで大幅に引き上げている。

    同社が中長期的に高成長する可能性について、より強気に見るべきと判断したとの事。

    少なくとも3年先までの高成長確度は高いとみているようで、それを考慮し目標株価を設定したようだ。

    今期業績は営業利益9.51億円と会社計画8億円を上回ると予想しており、更に来期業績も営業利益で今期予想比77%増益となる16.84億円まで拡大すると予想している。

    再来期は26.53億円と予想。時価を大幅に上回る目標株価だけに、今日は見直し買いのきっかけとなったようだ。

  • 6166中村超硬 5680円 +230

    一時15%近くも下落したが、終わってみれば続伸となり今日の高値で引けている。
    昨日引け後に、新株予約権発行によるファイナンスを発表。それにより希薄化懸念から朝方は派手に売り込まれる動きに。先週末には好決算発表し昨日まで大きく買われてきただけに、短期資金まで掴まってしまって今日投げている向きも多いようだ。

    ただ希薄化は6.4%程度であり、調達資金は大半を設備投資に充てるため、悪くないファイナンスとの見方も多い。

    また原則として、本新株予約権の発行日翌取引日から、来年の1/12までに全てを行使する全部コミット手法というのも好感できると・・。

    それだけに中長期投資ならば、ここは買い場と見る向きも少なくないようで、今日早くも買いに動いた向き多い様ようだ。

  • 日本マイクロニクス-急騰 上期営業益5.7倍見込む 前期は6%減益着地

    13時01分配信

    日マイク 1,258 +68

     日本マイクロニクス <6871> が急騰。同社は14日に、18.9期上期(10-3月)の連結営業利益予想を16.0億円(前年同期比5.7倍)と発表した。なお、同社は今回より各四半期の決算発表時点で2四半期先の業績予想を開示する方法に変更している。

     プローブカード事業では、メモリ分野において顧客の旺盛な投資が計画されており、良好な市況が継続するのに加え、ロジック分野の強化を図ることにより、増収を見込む。また、TE事業は前年度に引き続き半導体テスタの需要が堅調に推移すると見込むとしている。

     また、17.9期通期の連結営業利益は15.1億円(前の期比5.9%減)だった。プローブカード事業が、下半期は需要増加による高稼働で堅調に推移したものの、上半期にプロダクトミックスの変化、および稼働率の低下などで営業利益率が下がっていたことにより、減益となったことが響いた。

  • 三井金<5706>:6770円(+840円)

    大幅反発。先週末に上半期決算を発表、同時に通期予想を上方修正しており、経常利益は300億円から390億円に大きく引き上げられた。

    市場コンセンサスを30億円強上回る水準となっている。

    極薄銅箔やITOターゲット材など機能材料事業の好調が業績上振れの背景。

    下期には電子材料の在庫調整なども懸念されていたが、こうした警戒感は払拭される形にもなっている。野村証券では目標株価を7600円から8300円に引き上げ。

  • ダイフク急反発、液晶・半導体工場向け受注好調で18年3月期業績・配当予想を上方修正

    11時05分配信 みんなの株式

    ダイフク 6,330 +470


     ダイフク <6383> が急反発し、上場来高値を更新している。前週末10日の取引終了後、18年3月期の連結業績予想について、売上高を3950億円から4100億円(前期比27.8%増)へ、営業利益を300億円から370億円(同60.2%増)へ、純利益を210億円から260億円(同55.3%増)へ上方修正したことが好感されている。

     同時発表した第2四半期累計(4~9月)決算が、売上高1841億5400万円(前年同期比25.1%増)、営業利益167億1100万円(同63.7%増)、純利益122億3300万円(同73.0%増)となり、従来予想の営業利益150億円を上回って着地したことに加えて、アジアの液晶パネル工場や半導体工場、日本の流通業向けの好調な受注が売上高・利益を押し上げるという。また、主力拠点である滋賀事業所の国内外向け生産量が大幅に増加し、生産性改善と相まって利益向上に寄与するとしている。

     また従来、中間20円・期末32円の年52円を予定していた配当予想について、中間25円・期末37円の年62円に増額修正するとあわせて発表しており、これも好材料視されている。なお、前期実績の42円に対しては20円の増配となる予定だ。


    通期受注高も4400億円予想から4900億円予想に引き上げ、来期の業績拡大期待にもつながる形へ。

  • インチキ業績予想 IR連発 インチキ買い煽りで株価つり上げ

             売上高 営業利益 経常利益 純利益 百万円
    2005年12月   1332   207   168   95
    2013年12月   530  ▲245   ▲257  ▲296    1月 51円 → 8月 1480円
    2014年12月   611  ▲339   ▲192  ▲100    2月 201円 → 6月 1899円
    2015年12月   605  ▲560   ▲513  ▲550    大転換IRと虚偽の業績予想で2月 865円
    2017年12月   865  ▲197   ▲199  ▲201    1月 373円 → 3月 1396円

    2013年から増資引受人、経営者、反社会組織が儲けるために始まった相場操縦
    2013年に筆頭株主が全株売り抜けたため株主数大幅増加
    それ以前は時価総額10億円前後の不人気銘柄だった 現在272億円

    ガセネタで株価つり上げを繰り返すマザーズ史上最悪の相場操縦銘柄
    石山GHは株価を上げるため虚偽の業績予想を開示し社長が逮捕され上場廃止、倒産
    ストリーム株つり上げで逮捕者続出 
    ここの掲示板はサギグループの下っ端が四六時中インチキ買い煽り ダマされないように

  • 2016年は本当に黒字なのか
            売上高 営業利益 経常利益 純利益 百万円
    2016年予想  1201   52    83   53
        3月  202   ▲106  ▲97  ▲97
        6月  325   ▲264  ▲312 ▲304
        9月  592   ▲272  ▲313 ▲306
        12月  1196   59    81   74

    営業キャッシュフロー 2014年▲321百万円 2015年▲806百万円 2016年▲99百万円
    2008年、9年に棚卸資産の架空計上 課徴金3,330万円 2010年摘発

    架空計上の匂いがプンプンする 怪しすぎるぜ
    赤字なら引責辞任すると言った経営者 無理やり黒字にしたんじゃないのか

  • 有価証券報告書の虚偽記載 2010年摘発
    2008年12月期 2009年第1四半期決算で棚卸資産の架空計上 課徴金3,330万円  

            売上高 営業利益 経常利益 純利益 百万円
    2008年予想  3410   170   160   90
        3月   559  ▲100  ▲116  ▲110
        6月  1345   40    26   14
        9月  1603   ▲67  ▲88   ▲85
       12月  1892   ▲228  ▲366  ▲1889   監査 東海会計社

    2009年12月 総資産7.42億円 自己資本▲5.75億円 自己資本比率▲77.4% 有利子負債11億円

    2010年6月 総資産5.72億円 自己資本▲6.46億円 自己資本比率▲112.9% 有利子負債9.8億円

    粉飾決算と債務超過 普通の経営者なら引責辞任
    2013年から相場操縦で大儲け 私腹を肥やす詐欺経営者

  • 2005年11月28日 マザーズ上場 10年連続下方修正 9年連続赤字 20年無配 累積赤字46億円

          売上高 営業利益 経常利益 純利益 百万円
    2007年  2734  ▲260  ▲278  ▲182
    2008年  1892  ▲228  ▲366  ▲1889
    2009年   370  ▲419  ▲446  ▲1348
    2010年   457  ▲107  ▲159  ▲255
    2011年   519  ▲59   ▲90  ▲8
    2012年   628   35   58   ▲43
    2013年   530  ▲245  ▲257  ▲296
    2014年   611  ▲339  ▲192  ▲100
    2015年   605  ▲560  ▲513  ▲550
    2016年   1,196  59    81   74
    2017年   865  ▲197  ▲199  ▲201

    1株純資産 39円 発行済み株式 2008年4月 456万株 2017年10月 3,870万株
    時価総額 2012年6月 5億円  2013年1月 15億円 現在 272億円

    営業キャッシュフローは5年連続マイナス 倒産しないのが不思議
    2012年▲6百万円 2013年▲42百万円 2014年▲321百万円 2015年▲806百万円 2016年▲99百万円

    増資と相場操縦で生き延びるゾンビ
    昨年の黒字は粉飾か?

  • 今回の決算から読み取れるのは赤字は赤字でも、前期実績と比較すると売上・利益が伸びていると言う事。
    これは現在自治体、金融機関中心だが、まだまだ指紋認証が普及途中である事を物語っている。
    システムの波及は自治体中心から民間へと移行する事から指紋認証は初動であり売上が伸びる余地はまだまだ高い。
    何せ指紋認証は国策と言っても良いシステムだからな。
    今回の決算は、過剰な予想を立てていたが為に、総選挙が原因で自治体との交渉や契約がずれた事による期ずれとなった。その為に予定が下回ったと言う事。これは不可抗力で株主にとっては災難であった。
    前期業績との比較では増額(赤字縮小)で、生体認証の将来性は微動だにしない現状、需要は高まっている事が確認できる決算内容だったのでひとまず安心した。下方修正は下方修正でも単なる期ずれの下方修正だからな。これは時間が解決する。待てない短期組が売るだけだ。

    Mac OS市場へ着手した事は大きな利益に繋がる可能性大である。オフィシャルに認定されるとなるとアップルのパートナー企業としてDDSは世界規模の企業として認知される。

    機関投資家が集めて株価が上がっていた。それはこの決算が漏れていたのだろう。機関投資家が買い集めたのか深く考えた方がいいと思うよ。

    ほぼ全ての事業で期ずれしてるけど、これが来期にスライドして来るとなると凄い売り上げになるな。また、5万件のライセンス契約が未契約とあるが、ライセンスとは一件幾ら位するものなのだろうか?一件10万円と安く考えても5万件だと50億円の売上に繋がる。

    言える事はDDSのセキュリティーシステムはまだ需要の初動段階であり、伸び代はたっぷりあると言う事だ。


  • 以下、会社発表をみると

    1.自治体及び官庁外郭団体の大口案件2件を含む自治体・官公庁および民需案件の受注が来年度にずれ込んだことから、今期の売上見込が621百万円減少しました。

    2.新事業であるFIDO関連事業およびライセンス事業の進捗が遅れたことも含めて考慮した結果、当初の想定を大きく下回ることになりました。 
    3.バイオ事業における主力製品EVEシリーズについては、先日行われた国政選挙などの影響もあり、約5万ライセンスの大口案件を含む自治体および官庁外郭団体案件の納品が来年度にずれ込む見通しとなりました。 

    4.また今期は、前期に需要が旺盛であった自治体導入などの官需から、文教・医療・金融業界などの民需への需要が波及していく移行期であり、実際に各業界において管轄省庁から生体認証セキュリティ導入に関するガイドラインが発表されました。このガイドラインの発表に伴い商談は件数金額ともに大きく積み上がったものの、一部官庁の当該ガイドラインの発表が当初見通しより数か月遅れたことや、一部業界において国からの補助金等の予算措置が平成30年度に行われるとの憶測による買い控えが生じたことなどから、案件の多くが来年度にずれ込む見通しとなりました。 

    5.また、月額課金型のサービス開始に伴い、一括購入予定の顧客の一部が月額課金サービスに移行した結果、売上計上分が利用月数分だけとなるため大きく減少し、来期以降の売上計上見込となりました。 

    6.マガタマ事業関連の製品・サービスについても、国内市場においてFIDOアライアンスの加盟企業は増えているものの実際のシステムへの導入に関しては当社の想定より遅れが生じています。当社が前期に納入が完了している大口の通信事業関連のエンドユーザー様のサービス開始にも遅れが生じており、当社が想定していた他社のFIDOサービス開始による当社マガタマサービスの併用といった相乗効果が年度内に生まれませんでした。 

    7.また、ライセンス事業についても、海外の大手スマートフォンメーカに向けて営業活動を行った結果、受注の最終段階に来ているものの当社ソフトウェアと併せて供給される協業先の新型センサーのハードウェアの量産化に支障があり製品化スケジュールに遅延が発生したため、売上が来年度にずれ込む見通しとなりました。

  • DDS

    売上の主要部分を占めるバイオ(生体認証)事業において、自治体及び官庁外郭団体の大口案件2 件を含む
    自治体・官公庁および民需案件の受注が来年度にずれ込んだことから、今期の売上見込が621 百
    万円減少しました。新事業であるFIDO 関連事業およびライセンス事業の進捗が遅れたことも含め
    て考慮した結果、当初の想定を大きく下回ることになりました。

  • 11/6

    2497ユナイテッド 3320円 -700

    ストップ安まで売り込まれている。同社が出資するメルカリの事が日経新聞電子
    版で報じられている。それによれば、年内に計画していた東証への上場の延期が
    濃厚になったと書かれている。7月にはメルカリが株式の上場を東証に申請したと
    報じられていただけに、近く上場承認されるのではとの期待も強かったといえ、
    失望感に繋がっているようだ。上場目標時期は、2018年3月末に再設定されたと書
    かれているだけに、再びメルカリ上場期待で同社株が買われる展開も見られそう
    だが、株価高値圏にあるということもあり、ひとまず売りに動いている向き多い
    様子。

  • 株テーマ:電気自動車(EV) トヨタEVの関連銘柄

    2017年7月26日中日新聞が「次世代の全固体電池を搭載した電気自動車(EV)を2022年にも日本国内で発売する方針を固めた」と、報じた。

    現在のEVは航続距離が300−400キロ程度で、急速充電でも数十分かかるが、全固定電池では数分で充電できる。

    車載用全固体電池では世界初の実用化で、独BMWやフォルクスワーゲンは量産計画を明らかにしていない。

    ウォール ストリート ジャーナルは、全固体電池について「トヨタではブレークスルーをもたらす段階にきわめて近づいており、早ければ2020年にも実車に搭載できるだろう」と報じている。

    「硫化物全固体電池の容量及び充放電効率を高めることが可能な正極複合材並びに、これを用いた硫化物全固体電池」をトヨタとオハラが共同出願している。

    酸化物系の無機固体電解質であるリチウムイオン伝導性ガラスセラミックス「LICGC」は、オハラが1995年に開発した。

  • FDKは、富士通グループの電池担当専門会社なので、富士通研究所の開発であろうがなかろうが、全固体電池の事業化は、FDKが担当するものと考えるのが普通でしょう。

    携帯用、EV用とサンプル出荷や事業化が進展していることは事実。

    携帯用のサンプル出荷のほうが早いということでしょう。

    もちろん、富士通研究所・開発の「高い電圧を持つリン酸鉄系リチウム二次電池用正極材料」が実用化されれば携帯用もEVもすべて対応可能になる。

    いずれにしても、全固体電池用の早期のサンプル出荷が期待されている。

  • 2017/5/28付け 日経新聞

    富士通研究所(川崎市)は希少金属(レアメタル)のコバルトに代わって安価な鉄を使うリチウムイオン電池用の正極材料を開発した。

    結晶構造を工夫して電圧をコバルト化合物並みに高めた。

    鉄化合物を使う電極は安全性が高いが、電圧が低いのが課題だった。

    電気自動車(EV)などの低価格化につながるとみており、2020年ごろの実用化を目指す。

  • ここの全固体電池はウェアラブルだけでなく、EV使用できるように電圧を上げる努力しています。
    もし、EV用に開発してないと思われる方は、誤った認識です。

    富士通研究所 2017.5月29日
    鉄系材料の電圧を向上させる新たな要因を発見し、独自の材料設計技術と、原料の配合や材料形成を精密に制御する技術により、従来のコバルト系材料に匹敵する3.8Vの電圧を持つ、新しいリン酸鉄系の材料であるピロリン酸鉄リチウム「Li5.33Fe5.33(P2O7)4」の合成に成功。

    高電圧の状態をより長く維持できるような新規結晶構造の設計を進めることにより、開発した鉄系材料による電極の性能を向上させ、コバルト系材料に匹敵する高エネルギー密度を持つ正極材料の実現を目指す。

    これにより、リチウム二次電池や、それを用いたデバイスの低コスト化に貢献鉄系正極材料は、エネルギー密度の面では従来のコバルト系材料と同等の電圧には至っていませんが、開発にあたり難関とされている鉄系材料の電圧向上に対し解決の道筋をつけた。

    コバルト系材料と同等のエネルギー密度を持つ正極材料を開発した場合、レアメタルであるコバルトを、豊富に存在する鉄に置き換えることで、正極材料の安定生産を可能にします。

    これにより、リチウム二次電池や、これを用いたEVなどの安定生産に貢献することが期待される。

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