ここから本文です
  • <<
  • 39 17
  • >>
  • このコメントは非表示対象です。 読むにはここをクリックしてください。

  • 資産100億をめざす覚え書き 9月11日 09:40
    (覚書5)
    株式投資での目標をどのように設定すべきだろうか。

    1年で資産が倍増することは珍しくない。

    仮に100万円でスタートするとすると、

    1年経過で200万円になり、2年で400万円になり、3年で800万円になり、
    4年で1600万円になり、5年で3200万円になり、6年で6400万円になり、
    7年で1億2800万円になり、8年で2億5600万円になり、
    9年で5億1200万円になり、10年で10億2400万円になり、11年で20億4800万円になり、
    12年で40億9600万円になり、13年で81億9200万円になる。

    スタートは100万円で、仮に倍増していけば、13年で81億9200万円になる。
    スタートが200万円ならば、163億8400万円になる。

    1年で資産が倍になることなどは、株式投資では決して珍しいことではない。
    2~3年で10倍以上になることも、決して珍しいことではない。

    長く続けること、続ければ続けるほど、資産を大きく膨らませることができること、
    決して、資産を目減りさせてしまうような失敗をできるかぎりしないこと、

    目標は1年で2倍にすることで十分なのである。
    うまく行くときは、3倍にも4倍にもなることがある。
    うまく行かないときは、せいぜい10%、20%の増加でもよしとすべきである。

    3~4年という短期間のうちに、
    10億、20億位までの成果を得るような人は、決して珍しくはない。

    しかし、10億、20億の資金を100億以上に殖やすことができる人は稀である。
    しかし、それは決してむずかしいことではない。

  • 2015.09.02 やりたい放題の先物取引を規制せよ!
     世界同時株安の連鎖である。NYダウ、日経平均株価、独DAX指数など、『なぜ、こんなに下げるのか?』といった“ひどさ”。マーケットは世界景気の減速を気にしている、というが、下げがきつすぎる。先物の影響があろう。いや、投機筋はやりたい放題である。まさに、株価操縦?これを許していては“善良”な投資家は株式市場を見限るだろう。
     そう、『もう、やっていられない』と。本来、株式市場は資金調達、資産運用の場として健全な発展が求められている。先物、オプション中心の鉄火場であってはならない。いまこそ、ハイ・フリークエンシー・トレーディング、アルゴリズム取引を規制するべきではないか。取引所は彼らにサーバーの持ち込みを許し、取引の高速化を進め、最大限の利便性を与えている。
     ここには個人投資家を守り、育てようとの視点は“かけら”もない。愚かな話である。現物取引についてはこと細かく注文をつける規制当局が、システム売買には目をつむっているように見える。特に、大引け間際の先物の大量売りはどう考えてもおかしい。メチャクチャじゃないか。

     10月4日は投資の日である。日本証券業協会が軸になって、いろいろなイベントが予定されている。しかし、現状を放置すれば“凍死の日”になってしまう。恐らく、この惨状を監督機関の幹部は理解していないと思う。大手証券会社の首脳は何をしているのか。マスコミもそうだが、その声がまったく聞こえてこない。アメリカ(ウォール街)では『証券市場は国民の最も重要な財産のひとつ』と形容されているのに…。

  •  原油価格(WTI)が急騰している。一気に、1バレル=50ドル(8月24日の終値ベースの安値は38.24ドル)に迫ろうかという勢いである。つれて、筆者推奨の原油ダブル・ブル(2038・NEXT NOTES 日経・TOCOM原油ダブル・ブルETN)が大幅高となっている。8月25日には2,216円(1株取引)の安値があった。それが9月1日には3,245円の高値まで買われた。実に、52.6%高である。
     大手証券のレポートをみると、『原油価格の低迷は長期化する』とか、『40ドル割れが常態化する』などと、弱気が目立っている。その根拠は、①中国の景気減速による需要の減少、②イランの核協議解決に伴う供給増、③アメリカのシェールガス・オイルの生産調整の遅れ…などに集約できる。

     しかし、筆者の見方は違う。8月中旬に『買い』と主張したのは、㋑サウジアラビアの8年ぶりの国債発行(財政収支の悪化を示唆)、㋺シェールガス・オイルのメキシコ輸出解禁(需給の改善)、㋩テクニカル的な要因、㊁価格下落による需要の増加…にあった。1985年以降の原油価格の下落局面は今回を含め5回あるが、過去4回の下落月数は平均8ヵ月、下落率は65%となっている。

  • 元々がセキリュティ屋ではないので何の期待もできないというか、
    そもそもIR内容が適用されるVAIOスマホが売れていないですから
    今回のIRも今までと同じく一過性の超短期で終わるものと考えています。

    発売前から世間では散々酷評されていたVAIOスマホも、なぜかこの掲示板だけでは大絶賛で、
    結局株価急落のトリガーIRとなっただけです。
    更にその前の03ナンバーIRも急落のきっかけとなりました。
    更にその前の噂レベルの郵政ネタの盛り上がりも急落のきっかけとなりました。

    ここ最近の300円前後で保有された方は利確へ動くでしょうし、IR後もずっと保有を続けるリスクが
    あまりに大きい銘柄の代表だと思います。

  • 謎のデイトレーダーCISの読み、的中-市場パニックで利益40億円
    Bloomberg 8月28日(金)10時28分配信

      (ブルームバーグ):多くの投資家が市場の混乱に慌てふためいていた8月24日、先物売りに大量の資金を投じた日本人デイトレーダーは底値をほぼ完璧に見極めていた。さらにツイッターで4万人のフォロワーに対し、打つ手を次々発信していた。持ち高を手じまった時には40億円の利益を得ていたという。

    今週は金融市場が混乱し、多くの投資家が慎重になるか、まひすることさえあった。ネット上のハンドルネームがCIS(シス)で知られるこの36歳は違った。

    「僕はこういうすごい乱高下する時、めちゃくちゃ得意-」。CISは言う。25日、長い間株式売買に入れ込んできた彼の中でも最大の取引を終えて、1時間しかたっていない。CISは強盗や恐喝の危険があるとして実名報道をしないよう要請する一方、自分の売買を裏付けるため、ネット証券会社の秒刻みの取引詳細を見せて説明した。

    CISは日経平均の指数先物が下がると読み、8月中旬から同先物を売っていた。24日の後場終了までに含み益は15億8000万円余りに上っていた。さらに持ち高を積み増した。その晩、米国市場は取引開始後に急落。利益を確定させ、儲けは2倍に膨らんでいた。

    それでも勝利を祝うことはせず、取引を続行した。今度は相場が底を打ったと読んだ。25日に持ち高を解消し、ツイートした。「俺のリバ取り物語はこれでいったん終了」。底値からのリバ(リバウンド、戻り)を取ることで利益は3倍になっていた。

    「完璧」

    「ここまで完璧にこなしたCISさんを見たのは初めて」と取引仲間の村上直樹氏は言う。村上氏は個人投資家の集まりで講師を務めることもあり、取引についてのブログでちょっとした有名人になっている。

    昨年、CISは「ブルームバーグ・マーケッツ」誌に取り上げられた。賃貸アパートの一室での10年に渡るデイトレードの日々で、当時の資産は160億円を超えていた。CISは確定申告の書類や証券会社の口座管理ページを見せて説明した。それによると、2013年には約1兆7000億円相当の株式の売買をしていた。これは東京証券取引所での個人投資家によるその年1年間の株式の取引の0.5%に相当する。

  • 通常ならば、3日目に短期的なセリング・クライマックスを迎えても良いようなものだが、実際には下げ止まる気配がみられていない。むしろナイトセッションの先物は一段安となっており、先安観が非常に強いのだ。では、どこまで下がるのであろうか。
     短期的には4段目の下方の窓下限(17673.27円)が濃厚である。18402.02円からこの水準までは断続的に窓が空いている価格帯であり、株価が容易に下落しやすい。そう、沼の下の方から足を引っ張られているイメージだ。だから、明日中にこの水準に到達してしまっても、文句はいえない。軸が大きく下向きに傾いている以上、ごく自然の動きだからだ。あるマーケットの解説者が、「チャートでは理解できない動き」などと言っていたが、この動きこそがごく自然な動きなのである。そういうつもりで相場と対峙しなくてはならない。

     だが、我々は下値メドを安易に算出してはいけない。なぜならば、この「阿鼻叫喚相場」は、ある意味、原点回帰の動きだからだ。安保法制のゴリ押しによって安倍政権の支持率が急低下。そこへこの株価下落だから、政治でもダメ、経済でもダメ。一層、支持率低下に拍車が掛かると思われるのだ。つまり、アベノミクススタート時である日経平均8500円に戻る可能性がある。

     天津大爆発も自動車企業など、個別銘柄に暗い影を落としている。総額1兆円程度の損失とみられており、中国バブル崩壊の「損の上塗り」となっている。日本企業にも思わぬ業績の下方修正なんていう形で出てくるかもしれない。
     そして今後我々がもっとも注意しなければならないのが・・・(黒岩の眼)

  • 25日付け杉村先生コメント

     メチャクチャ!ひどい相場である。いや、ひどすぎる。こんな悲惨な状況はリーマン・ショック以来じゃないか。日経平均株価は8月21日が597円安、24日が895円安、25日が733円安と急落、“総投げ”状態となっている。外資系証券は先物を売りたたき、個人・信用は追証発生⇒処分を余儀なくされている。まさに、売りが売りを呼ぶ展開である。

     オランダ系のABNアムロ・クリアリング証券の売り(アルゴリズム取引による先物の大量売り)はまだまだ続く、との見方が強い。同証券の先物市場の売買シェアは5~6割に達している。背後にいるのはCTA(商品投資顧問)などの海外短期筋だろう。
     商いの薄いところを先物が売り崩し、現物売りを誘発する。日経平均株価の下値メドについてはテクニカル的に、1万8,030円とか、1万7,800円、1万6,300円前後の水準に設定できるが、底打ちには中国市場の落ち着きが欠かせない。もちろん、NYダウの下げ止まりが絶対条件となる。
     いずれにせよ、世界の株式市場は重大な危機を迎えている。中国、日本は総力を挙げて景気対策を打ち出すべきだろう。中国は『戦勝70年』の軍事パレード(9月3日)など、やっている場合ではない。FRBは『9月利上げ』の先送りを宣言する必要がある。これではマーケットは壊れてしまう。“売り屋”だけでは投資家が絶滅する。

     この局面において、個人投資家としてはどう対応すべきか。基本的には嵐のときは動くな!がセオリーである。ただ、バーゲンセールにはとりあえず、参加する必要があろう。
     この水準の配当利回りは双日が3.6%、同じくみずほFGが3.4%もある。これは魅力ではないか。預金をしている場合ではない。株式に換えたほうがよい。もちろん、ここからの下値は限定されるだろう。配当利回りのカベ(岩盤)が株価を支える。
     材料株では第一工業製薬(四四六一)が面白い。関西大学(化学生命工学部)の石川正司教授らと組み、電極に硫黄を使ったイオン液体リチウム二次電池を開発、宇宙実験(東京大学の『ほどよし3号』に搭載)を行っている。電極に硫黄を採用すると、容量が4~5倍になるとともに、コンパクトにできる。

  • 青い弾丸さんのイケテルコメント

    PCIホールディングス(株)
    No.1039
    BAD押されれば押されるほど …
    2015/08/19 23:00
    BAD押されれば押されるほど

    おまえらの上がってほしくない感情が伝わってくる

    単細胞


    蒼い弾丸
    違反報告アイコン違反報告
    PCIホールディングス(株)
    No.1037
    卑しい根性叩き直せ 自分…
    2015/08/19 22:59

    卑しい根性叩き直せ

    自分の才能のなさをうらめ


    蒼い弾丸

  • 青い弾丸さんのイケテルコメント

    PCIホールディングス(株)
    No.612
    俺は自分より儲けてないやつの講…
    2015/08/20 19:31
    俺は自分より儲けてないやつの講釈が一番きれえなんだ

    なんでそんな講釈たれてんのにおれより金持ってねえのかが知りてえ

    講釈で儲かるなら今頃おまえら1000億くらいないとおかしいだろ

    大事なのは嗅覚だ

    蒼い弾丸



  •  ソロス氏は米経済誌フォーブスの2015年版世界長者番付では29位で、資産額は242億ドル(約3兆円)にのぼる。

     ソロス・ファンドは中国企業の株を大量に売った一方、米ケーブルテレビ大手のタイム・ワーナー・ケーブルの株やSNS大手のフェイスブック、米国を代表する株価指数のS&P500に連動する金融商品など、米国株を買っている。

     ソロス氏の中国企業売りについて、中国経済に詳しい評論家の宮崎正弘氏はこう指摘する。

     「中国企業に絶望したということだろう。ソロス氏には、情報公開や規制緩和で市場が成り立つという信念があり、中国市場に批判的だ。アリババや百度は急成長しているIT産業で、ニューヨークでも取引できるとあって、多少は有望と考えて投資していたのだろうが、ここにきて見限ったといえるのではないか」

     ソロス氏はこれまで中国経済に対してたびたび懸念を表明してきた。2012年10月に「成長モデルが息切れしつつある」と述べ、成長が鈍化しているとの見方を示したほか、13年5月には、高利回りの金融商品「理財商品」が、リーマン・ショックの引き金となったサブプライム・ローンと似ているとした。

     昨年初めには、「中国の成長モデルはすでに力を失っている」と指摘した。

     習近平政権は、7%の経済成長率を掲げ、4~6月期国内総生産(GDP)も目標と同じ数字となったが、額面通りに受け止める市場関係者は少ない。習政権が唱える「新常態(ニュー・ノーマル)」という安定成長路線の実現にも疑念が持たれている。

     中国本土の株も波乱含みだ。18日に暴落した上海総合指数は19日も一時4%超急落、取引終了にかけて急速に買い戻されてプラスに転じたが、政府系金融機関による買い支えの影がちらつく。

     ソロス氏の警鐘は現実のものとなりつつある。

  •  米著名投資家のジョージ・ソロス氏(85)が中国を代表するIT企業を見限った。同氏が率いるヘッジファンドが、米国の株式市場に上場する中国の電子商取引大手、アリババ・グループ・ホールディングの保有株をほぼ全株売却したほか、同国の検索大手、百度(バイドゥ)株も約8割手放したのだ。上海市場の株価が再び暴落モードに入るなか、ニューヨークでも中国企業に対する視線は一段と厳しくなっている。

     大手機関投資家が米証券取引委員会(SEC)に四半期に1度行う報告によると、ソロス・ファンド・マネジメントは、アリババの保有株数を3月末時点の約444万4604株(約3億7000万ドル=約460億円)から6月末時点に5万9320株(488万ドル=約6億円)まで大幅に減らした。保有株の約98%を売却したことになる。

     1999年にジャック・マー氏が創業したアリババは、企業間の電子商取引市場などを手がけて成長し、ソフトバンクが筆頭株主を務めることでも知られる。

     昨年9月にニューヨーク証券取引所に華々しく上場、株価は一時120ドルまで上昇した。しかし、その後は下落基調をたどり、今年6月中旬以降の中国市場の暴落が下げに拍車をかけた。今月12日には4~6月期の決算発表が予想を下回ったことを受けて、71ドルの上場来安値を更新、公募・売り出し価格の68ドルに迫る場面もあった。

     ソロス・ファンドは同じくニューヨーク市場に上場する百度についても保有株を35万8650株から4万2800株と大幅に減らした。同社も中国景気の減速で7~9月期の売上高見通しが予想を下回り、株価急落に見舞われている。

     1960年代から投資ファンドを運営しているソロス氏の投資は世界経済を大きく揺さぶってきた。その名を世界的に有名にしたのは、92年の「ポンド危機」だ。

     英国の通貨ポンドが実態よりも割高に固定されていると考えたソロス氏は、ポンドを大量に売り浴びせ、買い支えするイングランド銀行(中央銀行)を打ち負かして20億ドル(約2480億円)ともいわれる利益を得た。英国はポンド危機を受けて変動相場制に移行し、ユーロ導入を断念した。

     ソロス氏は米経済誌フォーブスの2015年版世界長者番付では29位で、資産額は242億ドル(約3兆円)に

  • <<
  • 39 17
  • >>
並べ替え:
古い順
新しい順
アプリでサクサク「掲示板」を見る Yahoo!ファイナンス公式アプリ
Yahoo! JAPANからの口座開設限定!最大32,000円キャッシュバックキャンペーン