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    ★遊心★ 5月23日 21:03

    日刊ゲンダイ デジタルから
    前略 国際医療福祉大学市川病院化学療法部部長・高橋豊医師が説明する。

    「がん休眠療法は、がんの増殖を止めて発育速度を遅くし、がんの進行を遅らせる治療法。“がんを眠らせて、少しでも長くがんと共存する”という意味から、がん休眠療法と名付けました」

    高橋医師は1994年から米テキサス大学M・Dアンダーソンがん研究所キャンサー・バイオロジーで、血管新生を中心としたがん転移の研究をし、世界初の血管新生阻害剤である分子標的薬アバスチンの臨床応用に貢献。その成果と、がんの発育速度に関する研究を統合し、95年にがん休眠療法を発表した。

    中略 「標準治療での抗がん剤の目的はがんの縮小。しかしそれが生存期間の延長にはつながらないことが研究で分かっています。私が考えたのは、血管新生を阻害してがんの増殖や進行を抑制するのと同様に、抗がん剤でがんの増殖や進行を抑制する方法でした」(以下略)。

    「標準治療での抗がん剤の目的はがんの縮小。しかしそれが生存期間の延長にはつながらないことが研究で分かっています」とのことです。

    共感できる医療関連記事が最近多いですが、この言葉を聞いて愕然とする人は少なくないと思います。医療情報は、発信者が変わると話の内容が正反対になる場合がありますから誰の話を信用するかが重要だと思います。

    「がんの標準治療は若年者向けのものだ」
    「高齢者向けのがん治療のガイドライン作りをする」

    これは比較的最近の国立がん研究センターのコメントでしたが、この言葉から感じた疑問・矛盾については投稿済みです。

    ユーチューブ動画で某科学者が医療問題についてかなり過激な発言をされていますが、誰の話を信用するかで人生が180度変わる可能性があると認識しています。
    私ががんになったら標準治療は絶対に受けません。これが持論です。



    (

  • 過剰医療大国ニッポンの不都合すぎる真実 (週刊東洋経済)

    前略 日本医学放射線学会が指針で推奨していない「通常の頭痛を訴える人への頭部CT、MRI検査」を頻繁に行っている病院は、調査対象の半数を占めた。(以下略。以上、抜粋完)

    最近、医療問題に関するマスコミ各紙の報道姿勢に大きな変化を感じますが、非常に共感する部分が多いことに、むしろ驚きます。 

    「普通の腹痛に対して腹部CT検査をすべきではない」。こういう話も書かれてありましたが、10年ほど前に私は腹痛でCT検査を受けてしまいました。 「拒否するだけの元気」がなかったからでしたが、驚いたことに担当医はそのわずか2日後にもCT検査を勧めてきました。その時には既に体力が回復していたので拒否しました。CT被曝のリスクを知っていましたので。

    ●私はそれまで病院に行ったことがほとんどなかった(鼻炎で数回通ったのみ。定期健診は除く)。ましてCT検査を受けたこともなかった。
    ●つまり私の行動は「約30年間という期間の中で、無作為抽出の一医師」から「3日で2回のCT検査を勧められた」ということになります。

    これは確率的に「CT検査を頻繁に推奨する医師が、少なからずいるであろうこと」を示唆すると解釈します。 「めったなことでは病院には行くものではない」と、当時実感した記憶があります。

    「日本人の医療被曝量は年間平均で約3.87ミリシーベルト。
    世界の同被ばく量は、同約0.6ミリシーベルト」(ここは5月14日の産経新聞)

    世界平均の約6.5倍だとのことですが、この程度で済んでいるのか、自分の経験上も諸方面の話からも疑問です。知る限りでは腹部CT検査一回の被ばく量は約20ミリシーベルトです。この被曝可能性がある場所が街中にあれば、警察がそこを出入り禁止にするはずです。

    主に過剰検査に焦点を当てた、週刊東洋経済のこの記事は非常に価値が高いと感じました。

  • 5/20(日) 11:00配信

    前略  しかし腫瘍(しゅよう)の影は消えず、この年の8月には15時間にも及ぶ大手術で腹部のリンパ節を47個取り出した。5日後、すべてがん細胞の死骸であることが判明し、前途に細い光明が見えてきた。医師は日常生活に戻れればいいと考えていたようだが、大久保は「マラソンに復帰してみせる」と誓っていた。(以下略。以上、東洋経済オンラインから抜粋)

    精巣がんから全身転移したがんを克服された男性の話ですが、上記の話とほぼ同じ内容の話を前に読んだ記憶があります。 大手術でリンパ節を切除したところ、その中にあったがん細胞47個全てが壊死していたという話でした。(大手術という大きなリスクを取る価値があったのか、との疑問もその時に感じました)

    その話から「やはりリンパ節は、がん細胞を退治する場所・戦闘の最前線基地」なのだろうと考えました。 この解釈で間違いないと考えています。 
    こういう事実があっても医療界は「がんの転移予防のために周辺のリンパ節を切除すべきだ」と考えていると認識していますが、私ががんになった場合、そうした医療は断固拒否します。

    「西欧医療はDNAを否定する」
    これが持論です。 数億年をかけて築き上げたリンパ節という防衛網。 それを切除したほうが良いという考え方。これは「DNAの否定」だと考えます。

    体中のリンパ節を全摘したらどうなるか? その人の寿命は確実に短くなります。これは素人でも誰でも簡単にわかることです。海外の医療界ではリンパ節をどう考え、どう対処しているかを知りたいですが、情報鎖国の日本なので知るすべがないです。

    摂食障害で都内の総合病院に入院した女性(当時14歳)が、その病院を相手に損害賠償訴訟を起こしました。身体拘束期間は何と77日にも及んだとのことです。1年ほど前には30歳前後の外国人男性が精神科病院に入院後、身体拘束を10日間(?)ほど受け、体調悪化して搬送先の他病院亡くなったという報道がありました。 身体拘束の内容を聞くとどちらも「ほとんど拷問だ」と感じました。

    日本の精神科病院における身体拘束期間は平均で96日だそうです。海外での拘束期間は数時間から数十時間とのことですが、ここでも日本医療の異様さを感じます。個人的には自衛するだけで、そういう世界とは一切関わり合いになりたくないです。

  • HPVワクチン(元・子宮頸がんワクチン)

    前略 コクラン共同計画は過去8年間の計26の臨床研究についてデータ分析。15~26歳の女性が前がん病変を発症する割合は、未接種者は1万人あたり559人なのに対し、接種者は391人だった。HPV未感染の女性に限るとワクチン接種で発症割合が82分の1に減った。

    中略 重い副作用の発生率は約7%で、(中略)偽薬投与のグループと変わらなかった。(以上、昨日の日経新聞から抜粋・要約

    長期間追跡して、子宮頚がんを防ぐ効果まで確認した試験はなかった。26件中の25件はワクチンメーカーから資金提供を受けた。(ここは5月10日の毎日新聞から抜粋・要約)

    559-391=168人
    1万人中の168人に「効果あり」だとの報告ですが、一方で重い副作用が約7%も出たということなので、1万人中の約700人が副作用で非常に苦しんだ(苦しんでいる?)という内容になります。12~18歳程度の日本人女性は約500万人ですが、その約35万人がHPVワクチン接種後に「重い副作用で苦しむだろう」という報告です。これが現実になれば完全な薬害です。
    HPVワクチン接種が得が損かという比較ですが、小学生でも簡単に比較できる話でしょう。
    まさか、約7%もの人に「重い副作用」が出ても問題ないと考えているとは思えませんが。

    最近の同ワクチン接種率は1%程度だと聞いています。

    持論「病院との接点が頻回になるほど健康リスクが高まる」

  • 「良性腫瘍と悪性腫瘍の比率」(私見)

    結論から書きます。「悪性腫瘍の比率≒10%前後だろう」です。

    簡単な事実に気付きました。「従来型の抗がん剤の奏功率 ≒ 悪性腫瘍の比率」だろうということです。以下は根拠です。

    従来型の抗がん剤(Aとする)は、分裂速度がより早い細胞を攻撃すると認識します。
    ですから分裂速度が相対的に遅い細胞に対しては攻撃順位が下がるのです。骨髄細胞(白血球、赤血球などを作る)や腸の粘膜細胞などは分裂速度が非常に早いですから、Aは真っ先に攻撃すると認識しています。

    骨髄細胞(一週間で血球を代謝するほど分裂速度が早いと聞く)と同等以上の分裂速度を持つがん細胞があるかどうかが問題です。 ここを解くカギが「従来型抗がん剤の奏功率」(Bとする)です。 知る限りの情報によれば、Bは5~7~15%程度です。

    「効く」割合が5~15%程度だという意味ですが、これは「相対的に分裂速度が早いがん細胞は5~15%しか存在しない」ことを示唆します。 換言すれば「異常増殖するがん細胞は5~15%程度だろう」ということになります。

    つまり「悪性腫瘍の比率≒10%前後だろう」となります。
    これはこれまでに得た情報・感触と、ピタリ一致します。

    以上は、私が知る限りの断片的な情報に基づく個人的な推測です。医療情報はブラックボックス化していますので断片的情報から全体像を推測するしかないです。

    注意点:あくまで「相対的な分裂速度」の問題ですから、「その腫瘍はゆっくりながら増大するだろう」と推測します。急ぐ必要はないと解釈していますし、自然治癒することもありえると聞いています。

    近藤医師 「がん検診で見つかるがんのほとんどは、がんもどきです。治療する必要はないです」。 (「ほとんど」か、「全て」かは失念した)
    白澤卓二医師 「がんは敵ではないです」
    樋野興夫医師 「がんは不良息子のようなもので・・・・・。敵ではないです」(以上は全て、大意)

    「患者誘導」という、おぞましい現実があることを知りましたし、その他、不安を駆り立てる言葉の多さも目立つのが医療情報だと認識しています。 私はそういう業界には一切、近づきません(一部の良医・急性期医療は除く)。「いざ鎌倉」の時には通常の1000倍もの白血球を作って自己防衛する、自分のDNAを信用していますから。

  • 5/10(木) 18:59配信

     自民党教育再生実行本部の高等教育改革部会(主査・渡海紀三朗元文部科学相)は10日、大学改革の方向性に関する提言案を大筋でまとめた。

     今後さらなる少子高齢化や人口減少が見込まれる中、全国に86ある国立大学の規模縮小や学部再編を求めた。月内に安倍晋三首相に提出する。 (以上、抜粋完)

    これは自然な流れだと思います。 「規模縮小や学部再編」の対象には医学部も入っているのでしょうか。少子高齢化や人口減少の影響を受ける点で、医学部は例外扱いとはならないと推測します。

    「一人当たり医療費が少ない自治体住民のほうが、それが多い同住民より健康寿命・平均寿命が長くなる傾向がある」
    AI提言「健康になりたければ病院を減らせ」 NHK

    医薬品を余り飲まず、病院にもあまり行かない沖縄県の女性たちが、日本人の自治体別平均寿命のトップ3を独占しました。

  • 井上荒野さん。
    21年前にS状結腸がんを切除。リンパ節も切除。抗がん剤は非摂取。
    現在、いたって健康。
    なぜ抗がん剤を受けなかったか? お父様の故・井上光春さん(大腸がんで66歳死去)が抗がん剤で苦しむ姿を見ていたので、「死ぬなら苦しみたくなかったので、好きなものを食べ、お酒も飲みました」という理由だったそうです。その後、色々ご苦労はあったものの現在は健康に生きておられるとのことです。

    沢田雅美さん。
    2013年に胃がん(早期)と診断され、胃の3分の2を切除。抗がん剤は非摂取。
    現在、普通に健康を維持されているとのことです。 (以上、「婦人公論」から要約)

    「抗がん剤非摂取」のケースをまた発見しました。 「術後補助化学療法」(再発予防用の従来型抗がん剤投与)を受けなかったケースです。表紙に樹木希林さんが出ていましたので読んでみました。

    従来型の抗がん剤については個人的には結論が出ています(間違っても受けない)が、こうしたケースをどう受け止めるかで人生が大きく分かれる可能性があると思います。

    最近、樹木希林さんの、がん体験を取材するマスコミが現れてきましたが、時代は確実に動いているようです。

  • 「がんの確定診断」に意味はあるか?

    個人的結論は「それに意味はない」です。なぜか?それは簡単で、医療界には「がん放置療法」のデータがないからです(近藤医師と中村仁一医師は除く)。

    腫瘍を放置した場合にどうなるか? というデータを医療界は持っていないのです。がんと診断した後は必ず何らかの治療を行うのですから、そういうデータを持っていないことになります。 つまり目の前にある「腫瘍」が良性か悪性かを判別するためのデータがないはずです。よって、「その腫瘍が良性か、悪性かを判別できない」ことになります。大変な疑問点です。

    ということは「がんの確定診断のための生検」には意味がないことになります。だとすれば、生検リスクだけが際立ちます。

    故・絵門ゆう子さんが受けた生検について何回か投稿しましたが核心的情報ですので再掲します。
    絵門さん「生検が終わった直後に医師に『今の検査の刺激で、がんが広がったりして進行が早まりますから、なるべく早く手術を受けて下さい』と言われました」(大意)。 その生検からわずか半年後に首の骨にがんが転移(強烈な痛みで、骨折すれば即死状態になった)し、1年後には更に他の骨や肝臓、肺にも転移したとのことでした。医師の話通りに「がんが広がり、進行が早まった」のでした。 この展開を考えるに、この医師の医療行為(生検)は確信犯の行為になります。アメリカで同様にことが起きれば巨額の医療訴訟になると思います。同時に刑事事件になるのではないでしょうか?

    「がんが進行することを予見した上で生検を実行した医師」。 どう考えてもこれは確信犯の行為でしょう。 生検リスクを3%と想定しましたが、実際のリスクは更に大きいかもしれません。

    津金昌一郎教授「早期発見・早期治療は大事です。有効性が認められている検診は是非受けて下さい。ただ、検診には限界があります。例えば命に関わらないがんも見つける場合があります。今は、命を脅かすがんと区別できないので治療しますが、結果的に過剰治療となり、患者の心身に負担になることが議論になっています」(2015年5月)。

    良性か悪性かを区別できないとのお話でした。

    リスクのみが強調される生検だと理解しています。日本人のがん発症率は、世界平均(除く・中国)の約4.4倍です。この極・異常値。私はこうしたがん医療には決して近づきません。

  • 発がん要因の分析(私見)

    ①患者誘導          40%
    ②ステージ0の腫瘍への治療  20%
    ③医薬品の常用        10%
    ④生検(パンチ生検・針生検) 3%
    ⑤医療被曝          2%
     排気ガス          1%
     喫煙            1%
     食品添加物         1%
     電磁波           1%
    その他(加齢等)       21%

    世界平均(中国を除く)の約4.4倍のがん発症率の日本です。 この「明白な異常値」を説明可能な、「日本固有の要因だろうこと」は何か?という推測になります。
    個人的推測が上記です。 生検は①、または②に含まれますが、生検は人体を障害する行為ですから、あえて単独記載としました。  

    医薬品の常用。 
    日本人の医薬品摂取は、その量、種類ともに世界一でしょう。奥村康医師「コレステロールが低いと、がんリスクが高まる。総コレステロール300ミリグラム以下なら放っておいてよい」(2012年刊行「健康常識はウソだらけ」から)。 コレステロールという重要成分を少なくする行為が良いことだとは到底思えません。 「タマゴを避けよう」などという「暴論」を平然と話す医療界でした(一応、ここは過去形で締めます)。

    「患者誘導」については過去に何回か投稿しましたが、胃がん検診後に要精密検査と判定された人が何と30%もいたという話がありました。 その後に生検を受けた人が多数いたであろうことも勘案し、その「患者誘導」の意味を推測可能だと考えます。高額な医療機器を導入し、その減価償却のために、あえて患者を作り出そうとの意図があったのではないかと解釈しました。ここは総務省が問題視していましたので、相当な広範囲で行われていた「患者誘導」だったと推測します。ここを過去形で締めくくっていいのかは不明です。

    排気ガス~電磁波は「文明の利器」ですので、これらは仕方ないと思います。「喫煙は肺がんの主因ではない」と、個人的には結論が出ています。これらは「日本固有の発がん要因であろうこと」ではないと考えます。

    以上は事実に基づく私見です。 医療界・製薬業界で行われていた「データ改ざん」「結論ありきの利益誘導」とは全く違う、個人的な推論です。

  • 「がん宣告の闇」

    誤診だらけ「病理検査」の実情。 余命わずかと宣告された患者から「がんが消える」奇跡。多くはただの誤診だ。悲劇的なのは、がんでもないのに手術や抗がん剤治療をされるケース。診断体制の構造的不備により犠牲者が後を絶たない。
    (以上、新聞広告「選択」から抜粋)

    がん医療に関して、ここまでの表現を使うメディアはこれまで記憶にないです。近藤医師の著作に匹敵するか、それを超える過激な表現だと感じました。

    今感じている疑問点は、病理検査をする人は医師だけなのだろうか?という点です。病理医が不足していることを背景に、がんの診断を民間業者に委託していると何かで読んだ記憶があります。それが事実だと仮定すれば、医師ではない人が「人の人生を大きく左右する重大な診断」を実施していることになります。これは不確かな記憶に基づく話ですから事実誤認の可能性もありますが、今感じている疑問点として投稿しておきます。

    もう一点。 過去に投稿したことですが、日本ではステージ0の腫瘍も「がんです」として治療の対象にしているのは事実です。欧米ではステージ0の腫瘍は「異型」として、がんと見なさないと聞いています。その後、自然治癒するケースも少なくないと予想します。欧米の多くの国では、がん死者数は減少傾向にあると聞いています。

    ステージ0の腫瘍も手術し、その後に抗がん剤を「再発予防のために」推奨・投与する。これが日本のがん医療の一つの現実だろうと認識していますが、過去に投稿した通り、私ががんになった場合、そうした標準治療は絶対に受けません。 がんと闘うリスクより抗がん剤と闘うリスクのほうが圧倒的に大きいと認識していますから。

    過剰検査、過剰治療は私は断固、お断りです。

  • CT検査 記録義務へ  厚労省指針
    医療被曝低減狙う

    前略 厚労省はCT検査をする医療機関に、患者の被爆線量の記録を義務付ける方針を決めた。他より高い線量で検査している施設には線量の設定の再検討を促す仕組みを取り入れる。

    中略 厚労省は今後、医療法の省令を改定し、義務付ける項目を明記する方針。医療現場での放射線検査はCTのほか、乳がん検診のマンモグラフィーや(中略)血管造影がある。CT検査は増加傾向で、推計で年計約3千万件。病気の早期診断や治療成績の向上に貢献している一方、CT装置や検査数は世界的に最多の水準で、医療被曝も多いとされる。被爆線量が高ければ不妊や白内障、皮膚が赤くなることがある。発がんへの影響も懸念されている。

    中略 このため比較的強い放射線を使うCTと血管造影について被爆線量の記録を義務付け、患者に情報提供できるようにする。(以上、本日の朝日新聞から抜粋)

    話の方向性には無条件で共感しました。
    「被爆線量が高いCT検査の場合、発がんへの影響が懸念されている」との文言には驚きました。この言葉は厚労省が言及したものだと理解しますが、これが、がん医療に関する大きな一歩となることを期待します。

    問題は、「患者への情報提供」と「被爆線量の再検討を促す仕組みの構築」にとどまるのか? それとも「1回の検査での被爆線量の上限値規制」「年間被爆量の上限値規制」などまで踏み込むのか?或いは診療報酬上で何らかのハードルを設定するのか?今後の展開を断固として注視します。

    日本は明白に先進国です。 水、食糧、衛生環境の全てが整っている国です。それなのになぜ、先進国の中で日本だけでがん患者数・死者数が増加(激増といってもいい)するのか? 常識的にみれば「絶対にありえない話」です。 世界平均と比べて何と3.4倍もの、がん発症率の日本。この明らかな異常値に根本的なメスを入れられるかどうかが日本の将来を大きく左右すると考えます。

  • 前立腺がんで葛藤
    がんを早期発見できたことは良かった。良かったが本当に受けるべきだったのか。都内で中小企業を経営する男性(68)が、2013年、地元の内科診療所で勧められたPSA検査のことを振り返る。

    中略 デメリットについての説明は何もなかった。軽い気持ちで受けてみた。結果は基準値を少し超える5.1。ここから苦悩の日々が始まったのだ。

    中略 前立腺がんは進行が遅く、がんを抱えたまま天寿を全うする人も多い。早期のがんを見つけてしまったために体に負担をかけて治療を受けるという矛盾も生じる。

    中略 男性は3つの病院を巡った。早期のがんが見つかった。手術をせかす病院もあったが・・・思案の末、待機療法を選んだ。・・・だが落とし穴があった。・・・検査前夜は、死が間近に迫るような感覚に襲われ眠れない。「結果が悪かったら生きられないのか」・・・と寝床で何時間も自問自答した。

    中略 半年前、男性の数値は8台に跳ね上がった。・・・放射線治療を始める。待機療法の選択は正しかったと思う。・・・けれど「早期発見のありがたみ」と「5年間の心理的苦痛」をてんびんにかけると苦痛のほうがはるかに大きい。一番最初に診療所の医師と対話さえできていればPSA検査は受けなかった。たとえ『手遅れ』になったとしても。今はそう思えて仕方ない。(以上、本日の読売新聞から抜粋)

    非常に驚きました。大手マスコミのがん関連記事で、ここまで共感できる記事はこれが初めてです。読売新聞の中で何かが劇的に変化したのでしょうか?

    ●費用対効果が証明されていない「前立腺のPSA検査」に関する疑問の目
    ●早期発見の問題点を、心理面からも追及
    ●前立腺がんの進行の遅さに言及

    「医師と対話さえできていればPSA検査は受けなかった」(その後の5年間の精神的苦痛が、それほど大きかったとの意)。
    こういう言葉で記事を締めたことにも驚きました。 医療関連記事で特に驚き、共感できたことは、この3年間で5~6回ありましたが、この記事をそれらに加えます。

    ※個人的には前立腺がんは、がんだとは全く考えていません。99%が良性腫瘍だと認識しています。仮に私が「あなたは前立腺がんの可能性が非常に高い」と医師に言われた場合、「あなたは前立腺がんに関する知識が完全に不足しています」と答え、その場から永遠に去ります。

  • 2015年の市区町村別の平均寿命(厚労省)
       男性            女性
    ①横浜市青葉区(83.3歳)   沖縄県北中城村(89.0歳)
    ②川崎市麻生区(83.1)    沖縄県中城村 (88.8歳)
    ③東京都世田谷区(82.8歳)  沖縄県名護市 (88.8歳)
    以上、4月18日の日経新聞から抜粋。

    2013年度の一人あたり医療費(厚労省)
            医療費総額    入院外+調剤
    ① 高知県   37.9万円   17.1 
    ② 福岡県   36.7     17.1
    ③ 長崎県   35.4     16.8

    ⑰ 東京都   32.7     18.2
    24 沖縄県    31.1    14.4

    44 神奈川県  27.1     15.2   
    47 埼玉県   24.8     13.7

    ほとんど一目瞭然です。
    「一人当たり医療費が少ない自治体住民のほうが、それが多い同住民より平均寿命が長くなる傾向がある」。

    沖縄県の特徴は「入院外+調剤」が14.4万円と、全国的にみて少ない点です。つまり医薬品をあまり飲まない人が多いことを意味します。 その沖縄県・北中城村と中城村、名護市の女性たちが全国一・二・三を独占しているということです。
    神奈川県は全般的に、一人あたり医療費が少ない自治体ですが、男性の平均寿命の一位と二位を占めています。 

    一人当たり医療費・薬剤費と平均寿命の関係(逆相関関係)が、はっきり出ています。私はそう解釈しました。

  • https://www.youtube.com/watch?v=sndroZynacg

    武田鉄矢さん。 この方は「病院へ行こう」という歌を出していましたので、はっきり言って嫌いでしたが、こういう話をされていることを知ったので認識を改めました。

    中村仁一医師「大往生したけりゃ医療と関わるな」

    この本を題材にして話を進めておられます。文化放送というメディアの中での話だという点に価値があると思います。マスコミの姿勢が日本の将来を左右すると考えています。
    時代は確実に動いているようです。

  • 「わたしの医見」 (読売新聞)
    覆った治療方針
    前立腺がんの可能性を調べる血液検査(PSA検査)で高い数値が出た。大病院の再検査では下がったが、針生検で医師から「軽度のがんが見つかった。全摘手術か、他の治療が必要」と言われた。最後のPSA検査は一か月以上前だったので「今の数値を見てほしい」と検査をお願いした。30分後、結果が出たが、医師は「この値なら経過観察で大丈夫」と言う。以来2年、PSA値も他の検査も異常なし。あの時、何もせずに良かった。治療方針が簡単に覆ったのに医師の見識を疑った。 (以上、4月14日の読売新聞から抜粋)

    ここでも「がん放置療法」が出ました。「何もせずに良かった」とのご感想です。
    よく知りませんが全摘手術を受けていたら、場合によれば排尿障害になるのでは? 人工肛門設置して不便な生活を強いられる可能性もあるのでは?
    前立腺がん、そして針生検については個人的には結論が出ていますが、以下の疑問を感じました。
    ●わずか一か月置きの検査結果次第で、全摘か経過観察かが分かれるようですが、人生の重大岐路を決定する検査にしては余りにお粗末な印象を受けました。
    ●前立腺に針生検実施。 ここは数年前に投稿しましたが、くるみ大の小さな前立腺に10数回(場合によれば20回以上)も針を突き刺す行為が針生検です。前立腺にとっては「めった刺し」だと思います。 仮に素人の私が「これからあなたの前立腺に針を10数回刺します」と言ったら、100人中の100人が断固拒否するでしょう。 なぜか? 「そんなことをやられたら危険に決まっているから」でしょう。 これは当然です。素人の私が生検をすれば傷害罪になります。

    ところが、それが医療行為だとなると許容されている現実があるわけですが、私には全く理解できない世界です。
    針生検・パンチ生検のリスクに関心が高まったか、最近では血液や唾液の検査によって、がんを発見しようという動きが加速しています。これは当然の流れであり、非常に良い傾向だと思います。
    だからといって私はそうした検査は一切受けません。 世界平均と比べて、がん発症率が3.4倍の日本。この明白な異常値。そういう国の医療情報の90%を信用してませんから。

    「日本でも、がん死者数が減少に転換しました」(実数ベース)。 こういう話が現実化するまでは私はがん医療には決して近づきません。

  • アメリカの医薬品業界は成功報酬制度になっている模様です。
    そして確か、医薬品の価格を製薬会社が自分で決定可能。自由奔放なアメリカらしい話ですが、これを日本にあてはめてみました。

    「医薬品の成功報酬制度」に関する私的提言です。

    ●抗がん剤投与後、半年以内に患者が死亡した場合、その抗がん剤の成功報酬額は0円査定とする。
    ●同2か月以内に患者が死亡した場合、同報酬額はマイナス査定とし、総治療費の2倍額を患者側に支払うものとする。
    ●再発予防用の抗がん剤投与後、3年以内に再発、または転移した場合、同報酬額はゼロ査定とする。
    ●同2年以内に再発、または転移した場合にはマイナス査定とし、総治療費の2倍額を患者側に支払うものとする
    ●同2年以内に患者が死亡した場合、マイナス査定とし、総治療費の10倍額を患者側に支払うものとする。

    「総治療費」とは「保険者が該当病院・製薬会社に対して支払った金額の全額」とする。
    「患者側に支払う主体」は該当する病院と製薬会社とし、支払い額は完全折半とする。支払い期限は査定決定後から3か月以内とする。遅延した場合には年率10%の遅延金利が付加されるものとする。
    この査定に関しては「期間と患者の状態」という「事実」で決定されるので、査定結果に対して、いかなる反論も許可されないものとする。

    以上、私的提言です。

  • 薬広告 違反疑い30件  抗がん剤など誇大表現

    医師が処方する「医療用医薬品」に関する製薬会社の広告について、厚生労働省が医療機関を通じて実態調査をしたところ、抗がん剤など23製品で効能の誇大表現など、法律や通知に違反するケースが計30件あったことがわかった。

    中略 調査は2017年度の2か月間実施。全国の医療機関の医師ら20人程度をモニターに指定した。 中略  医療情報提供者(MR)の説明などで、問題がありそうなケースの報告を求めたところ、「事実誤認の恐れのある表現を使った」(9件)などの事例が見つかった。こうした事例が後を絶たないため同省は指針の中に、MRを監督する部門の設置など社内体制の整備やMRへの教育を製薬会社の責務とすることなどを盛り込む方針だ。 以上、本日の読売新聞から抜粋。

    医療情報はブラックボックス化していますが、この記事内容だけでは「何がどうなっているのか?」という具体的な部分がほとんど認識できません。
    MRが誇大表現を使って医師に説明しても、勉強熱心な医師がそこを修正した上で医薬品を処方すれば何も問題はないのだという受け止め方が可能です。

    疑問なのは、MRの話だからと信用する医師が少なくない現実があるのでは?との点です。 何かでそういう話を聞いた記憶があります。そうだと仮定した場合には恐ろしい話になりえます。「法律や通知に違反した誇大表現」を基にした医薬品が、そのまま患者に処方されかねないからです。

    この疑問については最近、投稿済みです。「奏功基準」を満たしていない抗がん剤が標準治療として日常的に患者に処方されているのではないか?との疑問でした。

    「奏効率7~13%の抗がん剤」があるという断片的な情報しかないので、全体像は全く不明ですが、知る限りの情報によれば「奏功基準という法律」を満たしていない抗がん剤があるのは事実だと認識しています。だからこそ上記のような厚労省の指針改定が行われるのでしょう。

    話が複雑化しましたが、いずれにせよ私ががんになった場合、従来型の抗がん剤(≒毒薬・劇薬)は絶対に摂取しません。

    詳細情報を一般に周知させることもなく、指針改定だけで何が変わるのだろうか?との重大疑問点も「極めて強く」残りました。私はそういう世界とは原則的に一切、関わり合いになりません。命が大事ですから。

  • 昨日の毎日新聞に小西博之さん(59)の、がん治療記事が掲載されていました。2004年秋に末期腎臓がん(20センチ大)を摘出手術~現在に至るまで再発がなく、健康に生活されているという内容でした。

    めでたしめでたしの話ですが一点だけ気になったのは、治療は手術だけだったのか、それとも抗がん剤を受けたのかについて何も記載されていなかった点です。

    担当医は「明日に死んでもおかしくない」と判断していたらしいですが、末期がんに対する標準治療は抗がん剤投与だと認識しています。この核心部分について、なぜ記載がないのか?抗がん剤について、あえてノーコメントにする何らかの理由でもあるのか?と勘繰りたくなります。 
    半年ほど前に、ステージ4のがんに罹患した医師数名(外科医を含む)が手術と放射線の治療を選択したとの話を投稿しましたが、その医師たちは、末期がんに対する標準治療である抗がん剤治療を拒否し、非標準治療である「手術と放射線」を選択したと理解しています。仮に小西さんがご自分の意思で手術のみを選択し、抗がん剤を拒否したならば、それも「標準治療の否定」だったことになります。

    もう一点。 某免疫薬の奏功率は23%程度らしいですが、では、がん放置療法(代替療法・非標準治療を含む)の奏功率・5年生存率は何%なのか? 知る限りでは100%です。樹木希林さん、ドクター中松さん、南しんぼうさん、ムラキテルミさん、吉野美香さん。
    さらに最近、群馬大病院で「偶然のがん放置療法」(がん診断の見落としの結果として、です)を実行した3名の患者さんたち全員が5年以上、生存されているとすれば、症例8において5年生存率は100%です。しかもQOLは良好の模様です。

    知る限りでは「がん放置療法(陽子線治療、代替療法などを含む)+抗がん剤非摂取群」の成績のほうが圧倒的に良好です。某腫瘍内科医が「抗がん剤でも2か月の延命はそう簡単ではない」と数年前に話していましたが、そういう次元の話ではないと認識しています。

    「抗がん剤≒毒薬・劇薬」を摂取することと、自然治癒力をまずは信じること。このどちらのほうがベターかという問題でしょうか。私なら当然、後者を選択します。

    個人的に最も信じ難いことは術後補助化学療法(再発予防用の従来型抗がん剤投与)です。これは自分的には論外の対処法だと感じています。海外情報を提供すべきです。

  • 群馬大病院。
    前略 70代男性は2016年7月のCT検査で「肝臓の一部にがんの可能性がある病変があり、除去が必要」との画像診断書が作成されたが、担当医は誤って1年前の検査の画像診断書を見て、悪性腫瘍の再発はないと診断。 中略 2017年3月、検査で胆管がんと診断され、抗がん剤治療を受けたが2017年10月に死亡した。
    同病院は2010年以降、画像診断書の確認不足で、がんの発見が遅れるなどしたケースが他に3人分あったことも明らかにした。2人は病状の見通しは変わらず、1人は手術をし経過を見ている。 以下略。以上、3月31日の読売新聞から抜粋・要約。

    抗がん剤治療を受けた70代男性は、そこから約半年後に亡くなった。
    一方で「偶然のがん放置療法」を実行した他の2名は推定で5~8年、生きておられるとのことです。

    この「大変な差」はなんなのでしょうか? 治療を受けた男性は「わずか半年で死亡」。一方で何もしなかった2名は「5~8年生存」です。 これは正反対の結果が出て当然の話なのです。
    わずか3名の比較なのでデータとして全く参考にならないのでしょうか? それにしても結果が大差であるのは疑いようもない事実です。

    以下は過去投稿「422」から抜粋です。(敬称略。ムラキテルミさんを付加させて頂いた)
    抗がん剤非接種群:希木樹林  ドクター中松  南しんぼう  森省歩  川島なおみ  吉野美香  ムラキテルミ

    5年生存率は85%です。希木樹林さんは全身転移がん状態で既に5年以上健康に生きておられます。ドクター中松さんは「余命2年」と告げられてから既に2年以上が経過しました。
    ムラキテルミさんは「余命半年から1年の肝臓がん」と診断されましたが、その肝臓がんは消滅したとのことでした。 担当医は「がんではなかったのでしょう」と話したらしいでした。

    がんの標準治療について個人的には結論が出ていますが、以上の事実をどう受け取めるかで人生が大きく分かれる可能性があると思います。

  • 群大病院が診療報酬13億円不正請求 組織全体での認識不足
    3/24(土) 7:55配信

     群馬大病院(前橋市)で腹腔鏡手術などを受けた患者が相次いで死亡した問題で、病院側は23日、再点検を進めていた診療報酬の不正・不当請求が平成27年3月までの5年間に、延べ約74万件、計13億4500万円分に上ると明らかにした。必要な手続きを踏まえ、順次返還していくとしている。病院側は「再発防止を徹底する。本当に申し分けありませんでした」と謝罪した。

     内訳をみると、保険適用外の腹腔鏡を使用した肝臓手術を保険適用の手術としたなどの「医科不正」が1億2800万円分、カルテに記載しなかったなどの「医科不当分」が11億4千万円分、同様の内容の「歯科不当分」は7700万円分だった。

     「医科不正」の大半は腹腔鏡手術に関連するもので、35件の手術で約1億2千万円分だった。

     病院側は不正・不当請求について、「悪意があったわけではない。解釈の誤りがあった」との見解を示したが、返還額が多額であることなどから、病院全体での認識不足を認めた。関わった医師や職員の処分は行っていない。 以下略。以上、産経新聞から抜粋。

    医療界の腐敗ぶりは凄まじいと感じていますので、こうした事例があっても特に違和感はないです。 
    それにしても「悪意はなかった」との弁明と関係者への返金とで済むのですから驚くしかないです。過去にも類似のケースで投稿しましたが、不正請求が発覚しても「悪意はなかった」と弁明すれば刑事罰の対象にはならない模様です。 これで良いのならば金銭的な問題を起こしても「悪意はなかった」と弁明すれば行政処分だけで済むことになります。それは不正・不当請求の連鎖にもつながりかねませんし、何よりモラル崩壊以外の何ものでもないと思います。

    5年間で約74万件の不正・不当請求ということは、1日平均で約400件です。不正・不当請求が常態化していたと推察するしかないです。これで病院なのでしょうか?あきれ果てるしかないです。

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