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    ★遊心★ 2月18日 21:33

    日本人と中国人の、がん発症率比較。(2012年、WHO推計に基づく)

    結論から書きます。 日本人のがん発症率は、中国人のそれの約84%増です。ここでも日本のがん発症に関する異常値が出てきました。

    日本人:人口1.26億人で、がん発症者数は86.5万人。発症率は0.686%です。
    中国人:人口13.5億人で、がん発症者数は504万人。発症率は0.373%です。
    0.686÷0.373=1.84

    目を疑うような数値です。 中国といえば大気汚染や高い喫煙率(男性で53%)という印象があります。他に水の問題もあるでしょうから、健康面で日本よりだいぶハイリスクな国だと思います(私が知る限りの話によれば、です)。その中国と比較して日本人は84%も、がんに罹患しやすいという現実があるのです。何かの冗談かと思える数字ですが、中川恵一・東大准教授の「がん医療に関して日本は途上国」とのお話が思い浮かびました。
    2014年にノバルティス社長が「日本では患者の都合より医師の都合が優先される」とコメントしていたこともありました。

    以上は推計に基づく話ではありますが、この異常値の原因については予想できています。
    私は医療情報の90%を信用していませんが、この点について何ら変更の余地はないです。「途上国のがん医療」には私は原則的に絶対に近づきません。命が大事ですから。

  • がん発症者数の国際比較。(2012年、WHO推計に基づく)

    世界合計は約1400万人。 日本は86.5万人。 中国は36%を占めた。
    日本の人口は、世界の1.8%。 中国の人口は13.5億人(世界人口は70.5億人)

    ●単純計算。 1400×0.018=25.2万人(人口比勘案した、世界標準の日本のがん発症者数)。 この場合、86.5÷25.2=3.4倍となります。 日本のがん発症者数は、世界標準の3.4倍となります。これだけでも明白な異常値です。

    ●中国を除いた場合の計算
    70.5-13.5=57億人。 57億人のうちの1.26億人は2.2%です。
    1400×0.64=896万人(中国を除いた、がん発症者数)
    896×0.022=19.7万人
    実際には86.5万人ですから、86.5÷19.7=4.4倍

    これが、中国を除いた場合の、世界標準比の日本のがん発症率です。これは異常値の極めでしょう。絶対に許される数値ではないでしょう。何らかの極めて異常な原因があることになります。

    日本の胃がん患者数は、台湾の同患者数の6.5倍だと推計されていますが、その「とんでもない推計値」が的外れでもないということになります。

    「4.4倍という異常値」の主因は何か? これは個人的には見当が付いています。
    ●一人当たり医療費が多い自治体住民のほうが、それが少ない同住民より健康寿命が短くなる傾向がある。
    ●海外諸国の医療界では病人を減らすバイアスが働いています(これは医療として当然過ぎる話)。 日本では「患者誘導」という「がん患者を作り出すバイアス」が働いているケースもあると認識しています。 重病患者が多いほうが、医療機関の報酬が多くなると認識しています。 これで「患者を少なくするバイアス」が働くとは到底思えません。

    個人的結論はいつもと同じで、「病院に掛かるほど死にやすくなる」です。

  • 505の続きです。
    ●5年生存率が軒並み高い日本において、なぜがん死者数が増加傾向にあるのでしょうか?同生存率が日本より低い米国では、がん死者数が減少に転換中ですが、これは矛盾した話です。どこかに大きな問題点が隠されていると推測します。
    ●がんの定義が違うので、日本の同生存率が他国比で高く出るのは当然でしょう。 ステージ0の腫瘍も「がんです」として治療しているのですから、同生存率が高く出てくるのは当然です。
    ●日本の同生存率に、なぜ「都」が入っていないのでしょうか? 16府県となっていますので「都」は入っていないのでしょう。これは、国立がん研究センター中央のデータが抜け落ちていることを意味しますが、「抗がん剤最多使用機関」である国立がん研のデータがないのは「データとして完全なる片手落ち」でしょう。感情的には「そんなデータは無意味だ」と言いたくなります。 日本の5年相対生存率の算出においても同センターのデータは入っていないと思いました(確かな記憶ではない)。

    話を戻しますが5年生存率が高い日本において、がん死者数が増加傾向にある。この主因は何か? 「日本の胃がん患者数は、台湾の同患者数の約6.5倍」というデータから、ある程度を推測可能です。
    つまり、「患者数が異常に多い日本」→「過剰治療を含むであろう治療」→「がんではないがんも治療対象とするので、同生存率は高く出る」→「同時に、過剰治療(メスが入ることで、おとなしい腫瘍が暴れだすことがあると認識している)の弊害として、5年を超えて見た場合に転移等による死者数が増加してくる」。 こういうシナリオを想定しています。

    身体にメスが入ることのリスクについて認識が甘過ぎると思います。小野寺医師が「手術に対する期待が非常に高い患者さんが多いですが、現実は厳しいものがあります」(大意)とコメントされていました(2009年刊行の著作)。 故・絵門ゆう子さんの針生検、その後の信じ難い経緯について何回か投稿しましたが、その遺稿の受け止め方次第で人生が大きく変わる可能性があると思います。

    ※505の訂正です。 「●各国のがん患者数・死者数の時系列データ」。ここはカットします。

  • がん5年生存率の国際比較(2010~2014年) 単位%

          食道  胃    結腸    肺     乳房    子宮頚部
    日本    36  60.3 67.8  32.9  89.4  71.4
    米国    20  33.1 64.9  21.2  90.2  62.6
    仏    13.9 26.7 63.7  17.3  86.7  65
    ノルウェー16.5 26.5 66.7  19    87.7  73.3

    世界71の国と地域を対象にした、がん5年生存率の国際比較研究で、日本が肺がんと食道がんで首位だったことが15日、わかった。研究結果は英医学誌ランセットに発表された。
    中略 研究に使われたデータは各国のがん登録のデータベースから収集され、偏りが出ないよう同じ方法で生存率が算出された。研究に参画した国立がん研究センターの松田智大・全国がん登録室長によると、日本からは秋田や宮城、神奈川、大阪、兵庫など16府県が協力し、がん登録のデータを提供した。以下略。以上、本日の産経新聞から抜粋・要約。

    疑問点多々です。
    ●「胃がん、大腸ポリープがん、子宮頸がんで、がんが粘膜上皮内だけにとどまっているものを日本では「ステージ0」の早期ガンとしていますが、欧米では「異型」としてがんに入れていないので国際比較をすることができません」(「がんと闘わない生き方」小野寺時夫著。2009年刊行)。食道癌にも「ステージ0」があるはずです(確かではない)。 

    「がんの定義が違う」と近藤医師は話しておられましたが、「日本では、がんではないものもがんだとして手術しているから予後が良くなって当然だ」と、米国の医師たちが話していたとの本もあります(1990年頃の話)。
    がんの定義が違うのですから「5年生存率」で比較することに意味はないです。

    国際比較すべきは以下です。
    ●人口比を勘案した各国のがん患者数・死者数。及び、その時系列データ (日本の胃がん患者数は、台湾の胃がん患者数の何と約6.5倍です。この明白な異常値。比較以前の問題です)

    ●各国のがん患者数・死者数の時系列データ
    (年齢補正等の修飾データではないことが絶対条件になる。人口比勘案した実数で比較すべきです)

    有名科学誌の記事だからと無条件で信用する気には到底なれません。

  • がん医療に関する私見をざっとまとめました。

    ●某抗がん剤の添付文書には「術後補助化学療法に関する試験成績は得られていない」(2015年6月)とあります。
    ●医師の81%、看護師の70%(アンケートに答えた数百名の医師・看護師)が、「自分ががんになった場合、がんと最後まで闘うことはしない」と答えた。(小野寺時夫医師「がんと闘わない生き方」2008年刊行)。「最後まで闘うことはしない」とは、「標準治療は受けません」の意味だと解釈しています。
    ●米国OTAリポート(1985年頃に発表)の存在。これは「がんの標準治療より代替療法のほうが価値が高い」と報告したリポートだった。日本にだけは、この情報が伝わらなかった
    ●がん患者数、死亡数が増加中である先進国は日本だけ(欧州の一部国では漸増中。年齢等補正データには個人的には一切の価値を認めていない)
    ●「患者誘導」という現実があること。 総務省が1年半ほど前に、ここを問題視していたので相当な広範囲に渡って行われていた「患者誘導」だったと推測すべきです。ここを「過去形」で締めくくっていいのか、不明です。 「患者誘導」とは、「意図的にがん患者を作り出す行為」だと解釈しています。これ以外の解釈は想定できません。
    ●故・絵門ゆう子さんの自著の中に以下の一文があります。 「乳房の針生検が終わった直後に医師に、『今の検査の刺激で、がんが広がったりして進行が早まりますから、なるべく早く手術を受けて下さい』と言われました」(大意)。 

    2センチ大ほどになっていただけで、痛み等の自覚症状は全くなかったのに、その針生検から半年後には首の骨にがんが転移し、骨折寸前の状態(強烈な痛みがあり、折れれば即死)になった。針生検から1年後には肝臓、骨、肺などにも転移した。
    つまり、医師の話通りに「がんが広がって進行が早まった」のでした。  この展開を考えるに、この医師の行為(針生検)は犯罪行為だと個人的には解釈しています。

    個人的な結論は、「がんになった場合、標準治療は絶対に受けない」です。受ける可能性があるのは、陽子線治療、米国発の光免疫療法(治験段階の治療法。米NIHの小林久隆研究員)です。

  • がん民間療法は「人の弱みにつけ込むインチキ商法」 医師たちが本音告白〈AERA〉
    2/8(木) 11:30配信

     誰もががんにはなりたくないし、早期発見したいものだ。ところが、がんの早期発見のために検査を受けている医師は、決して多くない。これって医者の不養生ということ?(以下略。以上、抜粋完)。

    民間療法という表現や代替療法という表現がありますが、いまだにそれらの意味が理解できていません。 そこはさて置き、「がん検診を受けいる医師は決して多くない」というのは本当なのでしょうか?

    医師たちの行動を知ることができれば、話は簡単だと言えなくもないです。
    「がんの早期発見・早期治療のために、がん検診を欠かさず受けましょう」などと盛んに宣伝していますが、現役医師たちの、がん検診受診率を全面公開すべきです。

    とりわけ普段からがん検診の受診を勧めている医師たちの、がん検診受診率こそ全面公開すべきです。

  • 米国大企業3社が、医療関連サービス提供の新会社をつくる。
    アマゾン、JPモルガン、バークシャーハザウェイ。 3社は、「利益を追求するインセンティブや制限がない独立企業」を目指す。
    バフェット氏「膨張する医療費は、米国経済にとって飢えた寄生虫のようだ」と、従来の医療システムを非難した。 (2月1日の日経新聞から抜粋・要約)

    素晴らしい。
    日本では、医療利権にどう食い込むかという競争に明け暮れるのみですから、両国の差は歴然です。 

    バフェット氏の言葉がアメリカの偉大さを象徴しています。 「膨張する医療費は、米国経済にとって飢えた寄生虫のようだ」。 第一人者が公然と医療体制を批判する。 「膨張する医療費は米国経済にとって害悪だ」との意味でしょう。このキッパリした自己主張がアメリカ人の最大の特徴です。 日本人は多くを語りませんが、欧米人はこのように断固として主張します。

    その結果、がん医療において「1995年頃から米国のがん死者数は減少に大転換した」のでした。 何かの本で読みましたが、医師が「この抗がん剤をお勧めします」と話しても、患者が「No!」と拒否するケースが非常に多かったとのことでした。1990年代のアメリカでの話です。

    患者のほうがよく勉強していたと言えます。 これは当然といえば当然でしょう。 自分の身体に責任を持つのは自分ですから。

    バフェット氏「膨張する医療費は、米国経済にとって飢えた寄生虫のようだ」。

    ある意味では医療不要論でしょうか。

  • 「医師ががんになったら」衝撃の本音 どんな治療法を選択するの?〈AERA〉
    中略
     がんは進行具合によって1~4期に分類される。自分が最も進行している4期のがんになったら、現役医師たちはどんな治療法を選択するのか。20代から60代までのがんの診療経験のある現役医師553人にアンケートで聞いた。(以下略)

    マスコミがこういう情報を提供するようになりましたが、非常に意外です。
    こういう情報を出してしまうと「実際のがん治療に支障が出かねない」でしょうから。

    自分がステージ4のがんになった場合、緩和ケアを優先させると答えた医師が最も多かったという記事です。
    日本のがん医療は世界のガラパゴス(孤島的医療の意味)だと認識していますので、日本でしか通用しまい医療行為が日夜、実施されているだろうと推測していますし、これまで知った情報によれば日本独自仕様の医療行為が多いと認識しています。

    その典型例が「従来的抗がん剤の標準治療化」です。 知る限りでは、こういう国は日本だけです。
    医療従事者たちは、そうした情報に通じているのか、ステージ4のがんになった場合には緩和ケアを優先させると考えている方が多い模様です。

    一つの貴重な情報だと思いました。

  • 前略  台湾での(胃がん)年間発症者数は約3800人で、年間死亡者数は約2300人と推計されている。以下略。以上、本日の日経産業新聞から抜粋。

    オプジーボに関する記事の一部を抜粋しましたが、3800人という数字に引っ掛かったので、ざっと計算してみました。

    結論から書きます。
    日本の胃がん患者数は台湾の同患者数の約6.5倍となりました(人口比勘案)。


        人口       胃がん患者数   人口比勘案指数 
    日本  1.26億人   13.2万人   100
    台湾  0.235    3800人    15.4

    アメリカと日本を人口比勘案して比較すると、日本のがん患者数はアメリカの約55%増です。 日本:101万人  米国:約165万人(ここは実数)

    以上は推計値ですから、あくまで参考程度の比較ですが、それでも単位人口当たりの日本のがん患者数は非常に多いであろうと推測しています。 台湾の6.5倍だと仮定した場合、「非常に多い」というより「明白な異常値」でしょう。

    過去に何回か投稿しましたが、過剰検査・過剰治療は私は断固、お断りです。「患者誘導」という、おぞましい現実もあると知りました。

  • 前略  国立がん研究センター東病院が光免疫療法の治験を3月にも開始する。米NIHの小林久隆主任研究員が開発した治療法。米ベンチャーのアスピリアン・セラピューティクス社が2017年12月に治験届を提出。以下略。(以上、本日の読売新聞から抜粋・要約)

    http://www.mugendai-web.jp/archives/6080
    米国立がん研究所の情報です。熱を利用して、がんを叩く治療法です。(2017年3月16日投稿)

    医療情報の90%を信用していませんが、この情報は例外中の例外だと感じています。上記の情報が正しいとすれば、がん患者さんたちにとって大きな朗報になると思います。
    日本(のみ?)で行われている標準治療と、どう関連させるのか、関連させないのかなどは不明ですが、治験が成功すれば非常に画期的な治療法になると推測しています。

    標準治療を前提とする治療法にするのか、それとも単独での治療法に位置付けるのか。今後の推移に非常に注目します。個人的には「がんの標準治療を完全否定する治療法」としての位置づけを獲得してほしいと願っています。

  • 子宮頸がんワクチンをHPVワクチンへと呼称を変更するとのこと(厚労省)。
    ●効果については女性10万人当たり595~895人の子宮頸がんを防ぎ、同144~209人の死亡を避けられるとの推計値を示した(1月19日の読売新聞)

    ●これまで本人や保護者向けには「子宮頸がんワクチン」と表記していたが、がんそのものを予防する効果はまだ証明されていないため、(中略)「HPVワクチン」に改めた。(1月19日の毎日新聞)
     
    ●村中凛子・京都大非常勤講師「日本では毎年約1万人が子宮頸がんになり、約3000人が亡くなる。海外では約70か国で接種が推奨され、がんの予防効果についての研究も出ている」 (1月19日の日経新聞)

    ●胃がん、大腸がん、子宮頸がんで、がんが粘膜上皮内だけにとどまっているものを日本では「ステージ0」の早期がんとしていますが、欧米では「異型」としてがんに入れていないので国際比較をすることができません(「がんと闘わない生き方」小野寺時夫2009年9月刊行)

    これら以外にも情報はありましたが、このワクチンを受けるかどうかは本人・保護者の判断次第です。最近のHPVワクチン接種率は1%程度とのことです。

    ※497の訂正です。
    「抗菌剤を飲むこと」ではなく「抗菌剤を注射されること」に訂正します。
    注射と経口摂取では、医薬品の効き目が全然違うらしいので以上のように訂正します。
    ただ、注射した場合に死亡リスクさえある抗菌剤(抗生物質)を経口摂取している人が非常に多い現実には驚くしかないです。風邪をひいただけで抗菌剤を服用する人は、大きなリスクを取っているのかもしれません。 知る限りの情報によれば抗菌剤は「ほとんどの腸内細菌を数日間死滅させる」とのことですので、私はそうした医薬品は原則的に絶対に服用しません。腸内細菌は免疫力の最重要基地ですから。

    某医療スレッドには最近「ピロリ菌除去のために抗菌剤を服用したところ、その後の数年間、逆流性食道炎に悩まされました」と投稿されていました。 それが原因で体調を崩し、別の大病に罹患する危険性も高まると思います。

  • 注射で全身アレルギーか。死亡12件

    全身にアレルギー症状が起きる「アナフィラキシー」を、注射剤によって発症し、死亡したとみられる報告が、2017年秋までの2年間に12件あったことがわかった。国の医療事故調査制度に基づき、日本医療安全調査機構が分析し、18日にわかった。

    中略  12件のうち10件は、注射中か注射開始から5分以内に呼吸の乱れや吐き気などの症状が出ていた。アナフィラキシーの初期対応として日本アレルギー学会が指針で示すアドレナリンの筋肉注射をしたのは1件だけだった。
    原因となったのは、がんの検査で使う造影剤4件、抗菌薬4件、筋弛緩剤2件。機構はこうした薬剤を使う際は、最低5分は観察▽アナフィラキシーを疑ったらアドレナリンの筋肉注射をするーーーなどの提言をまとめた。 以上、本日の朝日新聞から抜粋。

    良かれと思って受けた検査等で亡くなった人がいたとの話です。私はがん検診は受けませんし抗菌剤を飲むことは原則ありえませんので、こうしたリスクとは無縁ですが、医薬品が持つリスクについて認識を新たにしました。

    疑問点1:医療事故調にあがってくるケースは、厚労省が想定する医療事故件数より大幅に少ないので(確か4分の1から6分の1)、この12件というのは氷山の一角かもしれません。でなければこうして記事化しないはずですし、上記のような提言をまとめることもないと思いますから。
    疑問点2:注射の副作用と思われるケースへの対処法として、更に注射を持ち出す発想には私は到底ついていけません。アドレナリン注射でも症状が回復しなかったら、更に別の注射を打つのでしょうか?

    南果歩さんが「クスリで高くなった血圧をクスリで治そうというのは・・・」と数か月前にコメントされていましたが、医療界は「医薬品で問題解決する発想」しか持っていないと感じます(一部の良医を除く)。
    私はそういう世界とは原則的に一切、関わり合いになりません。医者とクスリは大嫌いですから。

  • 動脈硬化 早めにチェック

    前略 検査の進歩で、症状の進み具合を詳しく知ることができるようになってきた。 中略 記者(35)はFMD検査を受けた。 中略 その際、動脈の血管の内径がどれくらい太くなったかを測る。・・・動脈硬化が進んでいると広がり具合が鈍くなる。今回の検査では、もとは3.49ミリだった血管の内径が4.13ミリになった。拡張率は18.3%。この値が6%以上だと良好で、5%未満は機能低下。その間は境界だという。

    中略 FMD検査をした628人のデータでは30代男性の平均値は6.7%、女性は8.7%だったが、70代男性は4.8%、女性は5.6%で・・・。
    中略 FMD検査は2012年に保健適用となり、現在は高血圧や糖尿病などの患者が対象だ。
    中略 FMD検査用の機器を販売する「●●●●」によると、人間ドックでFMD検査が受けられる施設は全国に約100ヶ所。約2年前から5倍ほどに増えた。
    中略 ガイドライン作成にかかわった大阪市立大の絵本正憲准教授は「繊細な検査でエビデンスを積み上げていく必要があるが、FMD検査は糖尿病や慢性腎臓病などの人が今後、心臓や血管の病気を発症するかの指標としても使える可能性がある」と指摘する。(以上、12月27日の朝日新聞から抜粋。一部を任意に編集したが大意には影響ない)

    批判した部分が多々あります。
    「エビデンスを積み上げていく必要がある検査法」になぜ、保険が適用されたのでしょうか?

    「6%」が基準値とのことですが、70代以上の男性のほとんどが病人となりそうな値です。この記者さんは35歳ですが、1回目の検査では「2.7%」だったので病人判定でしょうか。6%以下は病人だとすれば国民の40~60%(5000~7500万人)が病人となりそうな話です。

    検査施設がわずか2年で20から100ヶ所に激増したということは、「これまで動脈硬化について、ほとんどの医師は注意が向いていなかった」ことを示唆します。血管の状態は健康の基本中の基本ですが、そこにほとんど目が向いていなかったようです。

    ※495の訂正です。「10.3兆円とすれば、一人あたりで年3万円の負担減になります。4人家族ならば、年12万円の負担減です」ではなく「10.3兆円とすれば一人あたりで年約30万円の負担減となり、4人家族ならば年約120万円の負担減です」に訂正です。

  • 各国病院数の比較(各数値は個人的目測値です)
                 ①
    日本    8480  100
    アメリカ  5627  26
    メキシコ  4200  49
    韓国    3400  102
    ドイツ   2900  53

    フランス  2900  67
    イギリス  1800  41
    トルコ   1500  28
    豪州    1400  88
    イタリア  1200  30

    ポーランド 1200  47
    スペイン  900   29
    カナダ   900   37

    以上、「global note」を参照。
    日本以外の国の平均病院数は約50(指標)。
    ①:人口比勘案の指標。日本の病院数を100とした場合の各国病院数

    「日本の常識は世界の非常識」との個人的観測が、ここでも実証されました。病院の定義が違う可能性がありますので、この比較は概算でしょうが、それでも日本の病院数は世界標準の約2倍です。

    個人的直観値
    「過剰検査、過剰治療」を勘案した「適正病院数」「適正医療費」。

    8480×0.5×0.7=2968病院数
    または8480×0.5×0.5=2120病院数

    適正医療費の直観値
    41兆円×0.5×0.7=14.3兆円/年
    または41×0.5×0.5=10.3兆円/年

    10.3兆円とすれば、一人あたりで年3万円の負担減になります。4人家族ならば、年12万円の負担減です。

    平均寿命は日本が世界トップレベルだとされていますが、その主因は「水、食料、衛生環境」だと考えます。 日本では、がん死者数や生活習慣病者数などが増加(激増ともいえる)中ですので、平均寿命に対する医療の貢献度は低いと思います。少なくとも、世界標準の2倍もの病院数が、その役目を果たしているとは到底思えないと思います。

    AI提言 「健康になりたければ病院を減らせ」 NHK

  • 日立と三菱電機が粒子線治療事業を統合することで合意しましたが、これが意味するものは何か?
    個人的推測
    ●同事業の将来性を見限っただろうこと

    なぜか? 
    ●強力な競合事業が出てきた(出てくる)からか?(聞いたことはない)
    ●全般的な点で病院の体力低下が事実だと仮定した場合、巨額投資になる同事業の将来性に問題が出てきた(出てくる)と判断したか?
    ●がん患者数が減少するとの予測があるのか?
    ●これらの複合か?

    強力な競合事業(それが国内事業ではないとすれば、です)が出現するとしても、それを規制すれば問題ないとの現実を勘案するならば、医療産業の右肩上がりを確実視していない可能性が大だと推測します。

    日本M&Aセンター(一部上場)。 (12月25日の日経新聞広告から)
    医療、介護のダブル報酬改定により「先行き不安」や「経営悪化」による譲渡の増加が予想されます。
    2017年~2018年:売り手の条件面のピーク期。その後、買い手優位へ。条件は下がり、売れないことも・・・。(以上、抜粋・要約完)

    以上の情報は全てが民間企業のものなので、緻密な市場調査に裏打ちされた戦略です。民間企業は生き残りに必死ですから、その視点は冷徹です。

    上記の3社は、「医療産業の右肩上がりは難しいだろう」との予測のもとで、前2社は事業統合を選択し、そして後社は病院等のM&Aに商機を見出しているのだろうと思います。
    要するに「医療界の統廃合」を視野に入れた戦略だろうと思います。数年前から聞いていることですが少子高齢化、社会保障費の増大などの深刻な問題を背景に、医療界も安泰ではないのかもしれません。 病院数は20年~30年前比で非常に増加してきましたので、淘汰の力が働くのは、ある意味で当然だろうと思います。

  • 「がんと闘わない生き方」 小野寺時夫(2009年9月刊行)

    前略
    ●高名ながんセンターの総長が、がんになった時、何の治療も受けずにモルヒネを服用しながら最後まで自宅で過ごしたこともありました。なぜなら、がんという病気の性質やがん治療の本当の効果を知っているからです。

    中略 
    ●私が一緒に働いたことのある胃がん専門外科医は、どんな進行がんでも積極的に手術する人でした。ところが自分の母親(73歳)がステージ2か3の胃がんとわかった時、胃を全摘しなければならないかどうかと悩んだ挙句、手術はしませんでした。

    中略 
    ●胃がん、大腸ポリープがん、子宮頸がんで、がんが粘膜上皮内だけにとどまっているものを日本では「ステージ0」の早期がんとしていますが、欧米では「異型」としてがんに入れていないので国際比較をすることができません。以下略。以上、抜粋完了。

    先日投稿の「身内には手術も抗がん剤もしない医師たち」の中の一文です。
    2年ほど前でしたか、国立がん研究センターの元総長が、その妻へのがん治療として「効くかどうかわからない抗がん剤を投与し続けた行為」は「詐欺に相当するのではないか?」と投稿したことがありました。

    この著作には、がん治療関係の医師106名のうちの81%が「がんと最後まで闘うことはしない」と答えたと書かれてありますが、仮にその医師たちが「抗がん剤には効果がない、または効果が乏しい」と認識している中で患者に抗がん剤を推奨・投与しているとすれば、その81%の医師たちに対して詐欺罪が成立しませんか?

    詐欺罪とは、「虚偽の説明をして金品をだまし取ること」だと認識しています。

    医療行為に限りませんが「効果・効能があるからこそ」、その商品に価値が生まれるのです。「効果がないかもしれない商品」を「効果があります」と宣伝して販売すれば、詐欺罪に相当すると認識しています。

    インフォームドコンセントで全てを説明しているから問題がないとの認識なのでしょうが、何かが決定的に違うと感じます。いずれにせよ2009年刊行時点では、小野寺医師の言われるような現実があった(過去形で締めてよいのか全く不明だと認識している)ということになります。私はそういう世界とは一切、関わり合いにならない主義です。

  • 489の訂正です。
    「故・黒木奈々さんは胃全摘後に標準治療として(実験的治療の意味もあった)抗がん剤を2剤摂取しましたが」 ではなく
    「故・黒木奈々さんは標準治療としての胃全摘後に、抗がん剤を2剤摂取(ここは実験的治療の意味もあった)しましたが」 に訂正します。

    胃の全摘手術は標準治療だったと認識しています。 その後の「再発予防用の抗がん剤2剤投与」には実験的治療の意味もあったとのことでした。(私なら当然拒否します)

    前回投稿の繰り返しになりますが、がん治療関係の医師の81%が「自分ががんになった場合には、がんと最後まで闘うことはしない」と答えたとのアンケート結果。看護師の70%も同様に答えたとのことでした。

    表現が抽象的なので解釈が分かれる意味がありますが、私が知る限りでは「がんと最後まで闘うこと」とは「標準治療を受けること」に等しいとなります。これ以外に解釈の余地はないです。国立がん研究センターの元総長が、その妻(故人)のがん治療として抗がん剤を投与したが、「最後は敗戦処理のようになりましたが、最後まで闘う」と、抗がん剤を投与し続けた話がありました。これは「がんと最後まで闘うこと」が「標準治療を受けることに等しい」というケースだと認識しています。

    ですから81%の医師は、「自分ががんになった場合、標準治療は受けない」と解釈しました。

    この点に関して感情的には色々過激なことを言いたくなりますが、控えます。結局、近藤誠医師のお話に収束していくと感じます。

    近藤医師 「医者に殺されない47の心得」 「患者よ、がんと闘うな」

  • 「がんと闘わない生き方」 小野寺時夫(2009年9月刊行)

    前略  身内には手術も抗がん剤治療もしない医師。
    中略  ●●大学医学部付属病院放射線科 及び緩和ケア診療部が2008年1月から10月までに行った「がんと最後まで闘いますか」という治療願望に関するアンケート調査の結果が2009年1月に発表されました。
    なお「最後まで闘う」は「やや必要である」「必要である」「絶対に必要である」の合計です。 また、がん患者は●●病院放射線科外来受診患者で、75%が治療済みで、20%が治療中です。医師は、がん治療関係者です。

    ●がん患者(312人)・・・81%
    ●一般市民(353人)・・・66%
    ●医師(106人)・・・・・19%
    ●看護師(366人)・・・・30%
    以下略。(一部を任意に編集したが大意には影響ない)

    こういうデータを見たかったです。これは「自分ががんに罹患した場合」には、医師の81%が「がんと闘わない」と答えたとのことです。つまり、がん関係の医師のうちの81%は「標準治療は受けない」との考えを持つとのアンケート結果です。 「がんと闘う治療法」が「標準治療」だと理解していますから、そうなります。

    このアンケート結果をどう受け取るかで人生が大きく変わる可能性があると思います。
    故・黒木奈々さんは胃全摘後に標準治療として(実験的治療の意味もあった)抗がん剤を2剤摂取しましたが、その際に担当医は「ここで抗がん剤を勧めないのは犯罪行為に等しい」と話したそうでした。 診断は「5年以内の再発確率は60~70%」とのことでしたが、黒木さんは5年どころか、抗がん剤摂取から1年も経たずに亡くなりました。診断とは全く違う結果が出たことに大変な疑問を感じました。

    医師免許を持っていれば、違法行為でない限り、どのような行為も医療行為として認められますので、上記アンケート結果に大変な疑問を感じたとしても実際問題は全く別だと思います。
    自分のことは自分で判断することが何より重要だと感じています。

    ※488を訂正です。「はしだしょうこさん」ではなく「はいだしょうこさん」に訂正します。失礼しました。

  • 元コマツ社長の安崎暁さん(80)。
    2017年10月に胆管がんと診断された。肺や肝臓などに転移していて、手術不可能と診断された。

    以下、11月20日の日経新聞広告から。

    安崎さんのコメント 「前略 私は残された時間をQOL(クオリティ・オブ・ライフ)優先にしたく、多少の延命効果はあるでしょうが副作用にみまわれる可能性のある放射線や抗がん剤による治療は受けないことに決めました。以下略」。(以上、抜粋完)

    南果歩さん、はしだしょうこさんのお父様に続き、「抗がん剤を受けない選択」をされた方が現れました。抗がん剤については個人的には結論が出ていますが、以下のことを考えれば、どこに正解があるかは自明だと思います。

    ●がんの標準治療は若年者向けの治療法だ
    ●高齢者向けの、がん治療法のガイドライン作りをこれから始めると厚労省(だと思ったが不明確)がコメントした点

    抗がん剤は標準治療の一つですが、それは「若年者向けの治療法」なのです。にも関わらず、これまでに数知れずの高齢者に対して抗がん剤が推奨されたであろうこと、そして今回もご高齢の方に抗がん剤を推奨した現実があるということになります。 これらの推移は論理破綻しています。 エビデンスがない治療法を高齢者に推奨してきた、そして現在も推奨しているということになります。これが現実です。

    こうした点を反省したか、「高齢者向けの、がん治療法のガイドライン作りを始める」と言い出しましたが、これ以上は言うのも馬鹿らしいのでノーコメントです。

    ともあれ、抗がん剤治療(個人的にはこれを「治療」だとは全く考えていない)を選択しない方が増加中だということでしょう。

  • 私が信頼する医療関係者(敬称・肩書略)

    近藤誠
    中村仁一
    浜六郎
    内海聡
    真弓定夫
    小野寺時男
    名郷直樹
    白澤卓二
    樋野興夫
    上昌広
    細川博司
    船瀬俊介
    宇田川久美子

    5年ほど医療情報に接してきて、信頼可能だと感じた医療関係者は上記の13名です。これらの方々に共通するのは「大手マスコミは、彼ら・彼女らをほとんど取材しない点」です。こういう国は恐らく日本だけだと思います。日本の常識は世界の非常識だと認識しています。もっと過激な表現を使いたいですが控えます。

    話は変わって、人口透析の患者数が2000年末から2016年末で、20.6万人から33万人へと約60%も増加中だとのことです。
    肺がん患者数は、ほぼ同期間で約90%も増加中(死者数は40%増)ですが、これらのデータは「医療界は何も仕事をしてこなかった」ことを示唆します。生活習慣病患者も同様に激増中でしょう。街を歩けば、いかにも体調が悪そうな人が目立ちます。しかも30歳代から50歳代程度の若年世代にも、そういう人が最近目立ちます。 駅構内の立て看板の90%が病院関係の広告で占められています。何回見てもあの光景には異常さ・不気味さを感じるばかりです。

    人口透析になる主因は何か?それは、個人的には予想できています。
    私が「医者とクスリが大嫌いだったこと」により健康寿命を最短でも10年は得したとの感触があります。この感触は最近、増々強まっています。

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