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    imagine_fooo 12月10日 10:42

    私が信頼する医療関係者(敬称・肩書略)

    近藤誠
    中村仁一
    浜六郎
    内海聡
    真弓定夫
    小野寺時男
    名郷直樹
    白澤卓二
    樋野興夫
    上昌広
    細川博司
    船瀬俊介
    宇田川久美子

    5年ほど医療情報に接してきて、信頼可能だと感じた医療関係者は上記の13名です。これらの方々に共通するのは「大手マスコミは、彼ら・彼女らをほとんど取材しない点」です。こういう国は恐らく日本だけだと思います。日本の常識は世界の非常識だと認識しています。もっと過激な表現を使いたいですが控えます。

    話は変わって、人口透析の患者数が2000年末から2016年末で、20.6万人から33万人へと約60%も増加中だとのことです。
    肺がん患者数は、ほぼ同期間で約90%も増加中(死者数は40%増)ですが、これらのデータは「医療界は何も仕事をしてこなかった」ことを示唆します。生活習慣病患者も同様に激増中でしょう。街を歩けば、いかにも体調が悪そうな人が目立ちます。しかも30歳代から50歳代程度の若年世代にも、そういう人が最近目立ちます。 駅構内の立て看板の90%が病院関係の広告で占められています。何回見てもあの光景には異常さ・不気味さを感じるばかりです。

    人口透析になる主因は何か?それは、個人的には予想できています。
    私が「医者とクスリが大嫌いだったこと」により健康寿命を最短でも10年は得したとの感触があります。この感触は最近、増々強まっています。

  • 「腹腔鏡下スリーブ状胃切除術」
    糖尿病で、BMIが135以上の人には保険が適用される手術。全身麻酔。

    胃の約8割を切り取り、バナナのように細く残す。肥満が原因で悪くなっていたインスリンの効き目が元に戻り、血糖値も下がる。
    B男さん(43)は手術後、とにかく食べられなくなった。軽く3杯はいけた牛丼はご飯がきつい。ラーメンは半分食べて吐いた。夕飯は小皿に載る大きさの肉や魚にサラダが付く程度。それでも食べ終わるまでに優に1時間はかかる。

    国内では2016年、約300例の減量手術が行われた。
    B男さんは174センチで体重120キロ超だったが、手術後には体重75キロになった。ご本人は「体調が良くなった」とのこと。(以上、12月1日の読売新聞から抜粋・要約)

    食べられなくなった人が、体調が良くなるのでしょうか? これで良いなら「食べたくても食べられないほうが良い」という馬鹿げた話になります。
    胃袋をほとんど切除して、何が嬉しいのか?こういう手術を受けるほうも、勧めるほうも理解不能です。やはり「西欧医療はDNAを否定する」と感じますし、わざわざ病人を作っていると感じます。300人の予後情報を1年単位で最短3年、「一切の修飾なしのデータ」として提供すべきです。

    当初に投稿しましたが2型糖尿病という病名自体に疑問を持っています。某開業医によれば、「血糖値が高いこと」が「合併症に関係する」ことは証明されていないとコメントしていたような気がします。その具体的な内容については記憶が曖昧ですが、「2型糖尿病は病気ではない」と個人的には考えています。

    曽野綾子さんが1年半ほど前に新聞紙上に以下のように寄稿されていました。
    「食欲不振の主人を入院させました。そこの看護師が主人に『糖尿がありますから余り食べないで下さいね』と。そりゃ餓死すれば糖尿も治るだろう。歩ける主人を、車イスに乗せて移動させていましたが、歩けなくなったら、かえって悪化して帰宅することになる。一刻も早い帰宅を望んだ」(大意)。

    病院から脱出させるほうがベターだと、曽野綾子さんは判断したというお話です。
    素晴らしいと感じます。

    「1人あたり医療費が少ない自治体住民のほうが、それが多い自治体住民より健康寿命が長くなる傾向がある」  ここは日経新聞等の報道でした。

  • 新潮社フォーサイト

    上昌広医師が某抗がん剤(乳がん用)の臨床研究について、その問題点を寄稿されています。「臨床研究不正」とのご指摘です。
    医療情報の90%を信用してませんので、そうした現実があったとしても何も違和感はないです。 基本的に医療界を全く信用してないですから、「またか」と感じるだけです。 医療界の腐敗は凄まじいと感じて、もう3年以上が経過しました。

    私が受ける医療といえば急性期医療だけです。 急性期医療のレベルは、世界トップレベルだろうと認識しています。

    がんを含めた「慢性疾患」(私は、がんを慢性疾患だと理解している)については、医療界の「標準システム」を受けることは絶対にないです。これらが、この数年間で得た「生きるための知恵」です。

  • 闘病から逃病を選んだ医師

    前略 そんなことを医者が許さないと思うだろうが、患者を治すことが使命である医師の中にも、西村さんのように「逃病」を実践している人がいる。社会福祉法人「同和園」附属診療所の医師・中村仁一氏(77)だ。
    10年前、中村医師は顎の下にしこりを発見。医師ゆえ「これは、がんだ」と直感したが、精密検査を受けていないため、しこりの正体はいまだわからない。
    「おそらく悪性と良性が混ざっている混合腫瘍だと思いますが、検査を受けて確認するつもりはありません。腫瘍を調べるために組織を切り取ったり、針を刺したりする痛みが嫌いなんです。

    しかも仮にがんだったら、自分じゃない医師から抗がん剤治療を勧められるだろうし、家族からも治療を要求されることは目に見えています。でも私は、抗がん剤治療がもたらす苦痛にあえぎ、生活の質を落として死ぬのは嫌なんです」(中村医師)

    顎の下にあるしこりは今も少しずつ大きくなっている。

    「しこりが唾液腺の神経に触っているので喋るとつばが出にくくなりますが、自分が『逃病』を選んだ結果なので、家族や周囲に愚痴を言うつもりはありません」(同前)

    西村さんや中村医師は、「闘病」より「逃病」のほうが豊かな人生を送れると確信している。

    「私はこれまで、医師として末期がん患者を300人以上看取ってきました。その経験から、がんはそのままにしたほうが治療するより痛みが少なく、長生きできると感じています。

     がんの痛みは、主に抗がん剤の副作用によるものです。薬を飲まず、がんを放置しておけば痛みは少ない。しかも抗がん剤が高い効果を発揮するのは精巣がんや白血病など一部のがんだけで、その他のがんに対しては腫瘍を小さくすることはできても完治は難しい」(同前)
    ※「週刊ポスト2017年12月8日号」から抜粋

    マスコミ各紙の論調に変化ありでしょうか?標準治療推奨一辺倒から、「逃病」「脱・抗がん剤」など、その内容に共感できる記事が目立ちます。
    「逃病」というネーミングには違和感がありますが、信頼する医療関係者のお1人である中村仁一医師、そのお話は何度聞いてもとても自然なものだと感じます。中村医師は生検嫌いだと知りました。

    「逃」からの連想で「湯治」という言葉が今、浮かびました。温熱療法の一種でしょうが、「抗がん剤≒毒薬・劇薬」の対極にある言葉です。

  • はいだしょうこさん

    前略  父が「胃が変だ」といって病院で診てもらったところ、がんが見つかったのです。それで心配になって、大腸も検査してもらったら、さらに大きながんがあったのです。

     12時間の大手術で、胃と大腸のがんを一度に切除しました。目で見えるものは全て取ることができて、父も、手術前とほとんど変わらない元気な様子でした。ほっとしたのですが、本当に大変だったのは、その後です。

     再発を防ぐために抗がん剤治療を始め、ひどい嘔吐(おうと)と下痢で、あっという間に20キロも痩せてしまい、一人では歩けないほど衰弱してしまいました。

     治療を続けるかどうか、父の希望も聞いて、家族で真剣に話し合いました。医師の説明によると、抗がん剤で再発を100%防げるわけではないのです。苦しい治療を耐えても、再発する可能性があるなら、「好きなものを食べて、みんなで笑って過ごす方が、元気に暮らせるのでは」と、抗がん剤をやめたのです。

    ――治療を受けるかどうかは、患者自身が決めるのが原則ですが、医師が勧めた治療を途中でやめるというのは、勇気のいることだったと思います。

     悩みに悩んだ末の決断でしたが、みるみる元気になった父の姿を見て、「これでよかったんだ」と思いました。今は胃腸の調子も良く、手術からもうすぐ2年になりますが、再発の兆候はありません。

     笑うと免疫機能が高まるっていいますよね。科学的な裏付けがあるのかは分かりませんが、「家族に囲まれて笑って過ごすことが、何よりの再発予防」と、今は信じています。以下略(以上、「ヨミドクター」から抜粋)

    抗がん剤(特に術後の再発予防用の抗がん剤)については個人的には結論が出ていますので、こうした「とても自然なお話」は心の中にすんなり入ってきます。
    「発がん性がある抗がん剤」を再発予防用に推奨しているようなことは間違ってもないと思いますが、いずれにせよ私ががんになった場合には抗がん剤は絶対に摂取しません。

  • 妊娠糖尿病

    妊婦の10人に1人が妊娠糖尿病だという。放置すると胎児が大きくなりすぎるなどの合併症につながるという(11月21日の読売新聞から要約)。

    妊婦の10%が病人だという話です。 妊娠中の血糖値管理は非常に厳格だと聞いたことがありましたが、妊婦の10%が糖尿病薬の処方対象になるのでしょうか?これが「普通」なのでしょうか?  生まれる前から赤ちゃんは薬漬けになっているのではないかと以前から危惧しています。

    低体重児が多くなっているという、ゆゆしき問題があるのに、「大きくなりすぎる合併症」とは驚くしかないです。他に、新生児の1%に心臓疾患があると聞いています。心臓という「極めて強固・柔軟な構造の臓器」に、生まれつき欠陥を持つ新生児が1%いるという事実。
    こうした事実が「普通」だとは到底思えません。

    お産婆さんが活躍していた時代、向こう三軒両隣とのお付き合いがあった時代、そして「妊娠中は風邪薬を飲んじゃだめよ」と言われていた時代。そんな時代に生まれたことに感謝します。

    ※481の訂正です。 「看護師の価値が最も手厚い救急」ではなく、「看護師の配置が最も手厚い救急」に訂正します。

  • 救急・重症病床 報酬見直し
    ニーズ減り 転換促す

    前略  看護師の価値が最も手厚い救急や重症患者向けの入院ベッドについて、厚生労働省は2018年度の診療報酬見直しで看護師が少なくて済むベッドへの転換を促す仕組みを導入する方針を固めた。 高齢化で急性疾患の患者が減り、慢性疾患を持った患者が増えてベッドの稼動率が低下傾向にあるため、ニーズに対応した医療体制にする狙いがある。

    中略  例えば200床の病院が「7対1」から「10対1」に転換した場合、年間約1億2千万円の収入減になる。このため(中略)10対1の入院基本料をベースに、実際に受け入れている重症患者の割合や手術の実績に応じて診療報酬を上乗せする。 (以上、本日の朝日新聞から抜粋)

    「急性疾患の患者が減り」
    急性疾患とは脳卒中、心筋梗塞、大動脈乖離などでしょうが、これらの病気が減少中だとの指摘です。
    やはりそうなのか、と思いました。生命保険会社算出の標準死亡率の低下、大動脈乖離経験者による「大動脈乖離患者数が減っている」との指摘(最近、同病気で亡くなった声優さんのご冥福を祈ります)などを根拠に、日本人の健康度がアップしただろうと投稿しましたが、今回の情報でその推測が裏づけられました。

    なぜか?
    数ヶ月前に投稿しましたが「降圧剤等の生活習慣病薬の売り上げ減」が、その主因だろうと推測しています。

    「サンデー毎日」が最近、「降圧剤で年間2万人死亡の仰天推計」という記事を出しましたが、化学物質を常用することが人体にとって良いことだとは到底思えません。医薬品は緊急時限定で使用すべきものだと認識しています。

    論点は変わりますが、「重症患者の割合」が大きいほど診療報酬が上乗せされるということは、病気を快方に向かわせる意識が働きにくい制度だと思いました。これは介護制度でも指摘される問題点だと認識しています。

    イギリスの医療制度では、患者の病態を回復させた医師の報酬が手厚くなると聞いています。
    がん死者数が減少傾向にあるイギリス、一方で日本ではがん死者数が増加傾向にあります。どちらの医療制度がベターかは自明だと思います。

  • 文芸春秋

    医療界における東大医学部OBのことについて色々と書かれてありました。 医学部教授選の現状などについて報道されていましたが、そういう実態があっても全然違和感はないです。

    1年ほど前でしたか、 データ改ざんを認めた東大でしたが、それら改ざんデータの内容を私は確認していません。私が確認していないだけなのか? そこは不明ですが少なくとも、大手新聞が「改ざんデータの内容詳細」について報道したのを読んだ記憶は全くないです。 改ざんデータの内容が周知されていないと仮定すれば、それら改ざんデータを元にした医療行為が実施されている危険性もあります。ここは既に投稿した点です。 あくまで仮定の話ですが、これがアメリカであれば国家レベルの大騒動になると思います。

    文芸春秋に、東大医学部OBの某教授(外科医)の話が掲載されていました。
    「前略  私の専門分野において東大医学部OBの教授は私くらいしか残っていない。こうした現状に危機感を持っている」(大意。原文をそのまま再現している保証はない)。

    1980年と2017年を比較すれば、東大医学部の勢力減退は自明のようです。医療界において自浄作用が働いているようですが、当然の動きだと思います。
    慶応医学部の力が増しているとも書かれてありましたが、慶応といえば近藤誠医師の母校です。

    近藤医師と慶応大学医学部との関係はさておき、「白い巨塔」の内情が大きく変質していると解釈しました。

  • 「一法人複数大学方式」 文科省の提案。2019年の国会にこの案を提出する予定。

    国立大学の再編をしやすくする提案ですが、「法人側は傘下の大学の重複する学部を再編するなど、経営の効率化を図ることができる」(10月26日の読売紙)。これはつまりリストラを兼ねた再編だと思います。 日本社会では社員を解雇することが原則的にできないので、再編という表現を使用していると解釈しています。

    「重複する学部」の中に医学部も入るのでしょうか。だとすれば「白い巨塔」も安泰ではなくなるかもしれません。
    少子高齢化、医療不信、社会保障費の肥大化。こうした状況の中で国立大学だけが聖地であり続けることができるとは思えません。2016年末に北海道大学が教授205人分の経費削減を職員組合に要請しましたが、国立大学の「再編」は既に進行中だと認識しています。そうした流れが変わることはないだろうとの予測のもとで、今回の文科省提案が出てきたのだと思います。

    半年ほど前の日経紙に「特に医師の過剰感が強い都市圏の病院で再編の動きが高まることが予想され・・・」(大意)との記事がありました。保身と欲得に執着するあまり、患者の顔さえ見えていない医療だとすれば、淘汰の波に洗われるのは必然でしょう。

  • 医薬品の費用対効果検証案に物申す
    ●なぜ、従来薬の薬価を判断基準にするのか?
    ●なぜ、新薬限定なのか?

    イギリスでは費用対効果を計算する際、基準となる薬価は「0円」だと認識しています。今回の厚労省案では「従来薬の薬価」を基準にするので、抗がん剤の場合には推定で「年間100万円から500万円」(更に多いか?)が基準となります。 これらの基準薬価から500万円以上/年の乖離があると見込まれた場合に薬価引き下げを検討するとのこと。

    つまり「大変な上げ底の費用対効果検証案」でしかないです。換言すれば、医療費増加の主因である「医薬品売り上げ」にメスを入れる意識が皆無の案だと感じました。
    新薬限定案だという点にも同様の意識を感じました。 推定ですが、この費用対効果案に引っ掛かってくる医薬品は、薬価ベースで全体の10%もないのでは?
    高額な免疫薬や肝炎薬などは既存薬です。

    要するに医療費削減の意識皆無のプランであり、危機感皆無の問題先送り案に過ぎないと感じました。

    ●イギリスと同様に、「0円」からの乖離額で費用対効果を計算すべきです
    ●従来薬も当然、費用対効果検証の対象にすべきです

    個人的には某精神薬の費用対効果は「マイナス」だと感じました。その医薬品に限らず医薬品の99%が、「メーカー主導の薬価」で決定されると聞いています。そしてほとんどの医薬品が保健適用される日本だと認識していますが、これは薬価算定基準が「あって、ないも同然」を意味するだろうと推測しています。

    そういう「従来薬の薬価」を基準にする今回の費用対効果検証案には何らの価値もないと感じました。

  • <がん光治療>国内で治験へ 舌・咽頭など 米で効果確認
    10/18(水) 8:30配信 毎日新聞
    <がん光治療>国内で治験へ 舌・咽頭など 米で効果確認

    がん光治療治験の仕組み
    ◇年内実施を目指す 他の部位も検討

     光を当ててがん細胞を破壊する新たながん治療法について、米ラッシュ大などが米国内で実施した最初の治験の結果がまとまり、頭頸(とうけい)部がんの患者8人中7人でがんが縮小したことが分かった。欧州臨床腫瘍学会で発表した。これらの結果を踏まえ、日本で今年中の治験開始を目指す。

     この治療法は、米国立衛生研究所(NIH)の小林久隆・主任研究員らが開発した。がん細胞だけが持つたんぱく質に結びつく性質がある「抗体」に、近赤外光を当てると化学反応を起こす化学物質を付けた薬剤を患者に注射する。その後、体外からや内視鏡を使って近赤外光を患部に当てると、薬剤が結びついたがん細胞の細胞膜が破壊される。

     最初の治験は安全性確認が主な目的で、手術や放射線治療、抗がん剤などで治らなかった舌がん、咽頭(いんとう)がんなど頭頸部がん患者を対象とした。薬剤量を絞り、光も1回だけ当てる治療を実施した。

     9人の患者が参加。途中でやめた1人を除く8人について1カ月間、経過観察した。その結果、3人はがんがなくなり、治療後1年以上たった現在も生存している。残りの4人はがんが小さくなり、1人はがんの大きさに変化がなく、1カ月半~半年後にいずれも亡くなった。治療自体による重い副作用はなかった。

     小林さんは「今回は最低限の治療だったが、他に治療法がない3人の患者が完治したことは大きな成果だ。繰り返し光を当てたり、薬剤を再度投与したりすることで治療効果は改善できる」と話す。

     日本での治験を準備しているアスピリアン・ジャパン社(東京都港区)によると、頭頸部がん患者を対象にした治験の年内開始を目指し、関係機関が調整を進めている。他の部位のがんについても、実施に向けた検討をしているという。【永山悦子】

    オバマ前大統領が極秘扱いしたとされる治療法が、いよいよ動き始めました。劇的効果だと感じました。広義の温熱療法だと認識しています。
    ※霧さん、病気・疾患等の説明については他所をあたって下さい。ここは「医療全般への疑問」を投稿する場です。 Kabuさん、ご無沙汰です。

  • 異常な病院や医師が多くなって来た。
    一例 患者を欲張って抱えすぎる病院。 院内は外来であふれかえり医師は不足気味、それで診察間隔を3月ぐらいに伸ばす、しかし投薬は2月のままにして「投薬外来」で処方箋を出す、もちろんいつもの主治医では無くて白衣をきているから多分医師だと思うが一人1分以内程度で次々患者をこなして行く、当然診察などしていなくて「おかわりありませんね!」だけ。投薬制限は一部を除き期間制限は無くなった、が、医師にたずねると「私が決めていなくて病院が決めている」と言う。こんな事をしてまで稼ぎたいのだな。 無診察投薬では無いのかと所在保険所にたずねると質問には答えずに「気に入らなければ他へ行けば?」と言う。
    もちろん毎年研修医を入れるから患者は医師の顔や名前を覚える間もなく毎年主治医が変わる。
    4、6回、3分しか顔をあわせなくて信頼関係うんぬんどころでは無い。

  • 南果歩さんのケース。

    早期乳がん(それが本当にがんだったのか、との重大疑問点はさておき)摘出後に分子標的薬(ハーセプチン)、ホルモン剤、従来的抗がん剤を併用することが標準治療だとのこと(あくまで南さんのケースの話)。「再発予防のために」です。
    南さんは血圧が160に跳ね上がったことで降圧剤も勧められたので、合計で4剤投与という多剤投与になります。

    南さんはこれらの薬剤投与をご自分の判断で中止されましたが、疑問を持つこともなく、この多剤投与を受け入れる人が多いのでしょうか。私ががんになった場合、こうした多剤投与(標準治療)は当然ながら断固お断りです。 諸外国では3剤以上の多剤併用はほとんど推奨されていないと聞いていますが、「再発予防のために」上記のような多剤併用を勧めることがあるのかどうか?ここを知りたいですが、情報鎖国ですので知るすべがないです。 故・黒木奈々さんは胃全摘後に「再発予防のために」抗がん剤を2種類勧められ、黒木さんはそれを受け入れました。

    「血圧100 → 160」は、「病人にさせられた」と受け取ることも可能だと感じました。医薬品を摂取した結果、動脈硬化が一気に進み、推定で20年は損した感触でしょうか。一旦、動脈硬化になれば元通りにはならないと聞いたことがありましたが、事実かどうかは不明です。

    医療界は普段、「高血圧対策をしましょう。血圧が130を超えたら・・・」などの話をしていますが、「100だった血圧が、わずか半年で160に跳ね上がった事実」を医療界はどう説明するのでしょうか? 個人的にはこの推移は「明白な医療行為失格」だと感じます。

    「100だった血圧が、半年で160に跳ねあがった」
    「クスリで上がった血圧をクスリで抑えるのは・・・」

    どちらが危険な考え方・事実でしょうか。 
    会場から締め出すべきは、どちらか? 小学生でもわかる話だと思います。

    AI提言 「健康になりたければ病院を減らせ」(NHK)
    中村仁一 「大往生したけりゃ医療と関わるな」

  • ハーセプチン

    一般名トラスツズマブ。HER2が作り出すたんぱく質の働きを抑え、がん細胞の増殖を抑える分子標的薬。日本では01年6月に転移性乳がんを対象に発売された。他の抗がん剤に比べ副作用は少ないが、約3%に心機能の障害が起こると報告されている。
    (2008-04-13 朝日新聞)

    狙ったがん細胞に直接作用するから「分子標的薬」という名称が付いていると解釈しています。(正常細胞にはほとんど作用しないから副作用が少ないと認識している)

    ところが南果歩さんの場合、乳房温存手術によって、がん細胞は切除されたので、「狙うべきがん細胞は存在していない状態」です。

    この矛盾を医療界はどう説明するのでしょうか? 何のための分子標的薬なのでしょうか?
    これが標準治療だとのことですが、「がん腫瘍を切除しました」 → 「分子標的薬を投与しましょう」。 これが矛盾でなくて何なのでしょうか?しかも元々は転移性乳がんを対象に販売されたクスリだという矛盾もあります。南果歩さんは「新発乳がん・ステージ1」でした。腫瘍切除したので「過去形」です。

    適当な言葉がないですが、エンドレスのがん治療でしょうか。 腫瘍を切除しても、それで治療終了ではないので悩みが延々と続くことになる。 がん宣告された人の90%が、うつ病になるとの話しを聞いたことがありました。山田邦子さんが「がん治療には終わりがないので嫌になるんです」(大意)と話しておられましたが、日本だけでがん死者数が増加している原因の一端が見えたような気がしました。

    南果歩さんのお話 「ハーセプチンとホルモン剤を中止し、冷え性改善や糖質制限などを実行しています。普段は100程度だった血圧が、抗がん剤摂取後に160に上昇しました。降圧剤を勧められましたが、クスリで上がった血圧をクスリで下げるというのは・・・」(大意)。

    こういう自然な考え方を講演された南さんでしたが、対して「(南さんの話は)危険な話であり、会場に入場させた主催者は・・・」というコメントを出した方がいましたが、まるで政治集会のようなコメントです。自分と異なる考え方を徹底的に排除する意見が、医療関係者のクチから出てくるとは驚くしかないです。 
    日本の医療界は米国医療界からイエローカードを出されていることを知らないのでしょうか?

  • がんのシンポジウムで南 果歩さんが代替療法を実行していることを発表したことが波紋を呼んでいますが、代替療法を否定する人は決定的な誤解をしています。
    ●日本は、がん死者数が増加中だということ。(年齢補正データには価値を認めていない)
    ●英米では20年ほども前から、がん死者数が減少に大転換していること

    これらは要するに「日本のがん医療には問題点が多いこと」を示唆しています。中川恵一・東大准教授の「がん治療に関して日本は途上国」とのお話を待つまでもなく、これは「事実の比較から導かれる現実」です。 日本の医療界はアメリカ医療界からイエローカードを出されています。

    水、食糧、衛生環境の全てで日本は先進国です。 にも関わらず、がん死者数が増加している現実を考えるならば、「標準治療が唯一の治療法だ」とは断定できないと判断するのが道理だと思います。

    某現役開業医のブログによれば2017年の8月にNHK,BS放送で、ステージ4のがん患者である現役医師数名(外科医を含む)が抗がん剤を選択せずに手術と放射線治療を選択したとの話が書かれてあります。 末期がんでの標準治療は抗がん剤だと認識しています(緩和ケアは別)が、その医師たちは手術と放射線を選択したとのことです。 

    つまりその医師たちは「標準治療を否定した」と解釈しました。

    がん治療の決定版がない以上、代替療法を頭から否定するのは全く筋が通らない。私はそう考えます。
    ユーチューブで「がんの標準治療以外に放置療法という選択肢もあると思います」という主張をされている女性がいますが、そういう柔軟な発想は私にはなかったです。自分で納得できる治療法を選択することが最も大事だと思います。ただし私ががんになった場合、抗がん剤を摂取する選択肢だけは絶対にありえません。(そもそも、がんは敵だとは考えていません)

    知る限りでは、がんは慢性疾患です。急ぐ必要はないのであり、この点で大動脈解離などの急性疾患とは全く性格の異なる状態だと認識しています。

    がん専門病院の某医師 「早期がんを放置しても3年ほどは何も変化しないのは医療界の常識以前のことです」。 
    ただ1~2割の腫瘍(この比率が非常に重要だが、決定的に情報不足)は進行がかなり早い点が問題を複雑にしています。この点にこそ「現実的な諸問題」が絡んでくると認識しています。

  • マンモグラフィー検査

    ●アメリカでは、39歳以下の女性にマンモグラフィー検査を行った医師は即座に逮捕されるとの話があります(ユーチューブ。2017年9月アップ)
    ●日本人女性の場合、高濃度乳房の割合が50~80%になるので、同じ白色に写る乳がんの影を非常に発見しずらい。白砂の中で角砂糖を探すようなもの
    ●マンモグラフィー検査一回の被ばく量は、胸部エックス線検査と比べて最大1000倍になる
    ●マンモグラフィー検査における「乳房圧迫」が腫瘍を強く刺激する。これは、その腫瘍が本物のがんだった場合に「余計な刺激になる」。
    ●乳がん患者数は激増している。これは検査や治療の無効性を示唆します。(年齢補正データには一切の価値を認めていない)

    検査すれば乳がん患者は増えて当然だとの意見もありますが、これは違うと思います。 「がんにならないために」検査を受けるのであり、検査を受けた結果、乳がん患者数が増加するのでは無意味極めだと思います。 ちなみに胃がん検診においては「患者誘導」が行われていた病院がありました。患者誘導とは「病人に誘導する行為」「病人を生み出す行為」だと解釈しています。1年ほど前に、この点を総務省が問題視していましたので、相当な広範囲にわたって「患者誘導」が行われていた可能性があると思われます。(過去形で言うべきか、現在進行形で言うべきかは不明)

    アメリカの話が本当かどうかは確かめようがないですが、私なら被ばくを伴う検査は一切受けません。
    最近、マンモグラフィー検査だけでは乳がんを発見しにくい可能性があるとのことで、超音波検査を併用しようとの話が持ち上がっていますが、ではこれまでのマンモグラフィー検査には、どのような意味があったのでしょうか? 余計な被ばくを受けただけ損だった可能性さえあると思います。

  • 週刊朝日
    ●高齢者は入院で「悪化」する
    ●心肺機能や筋力低下で全身に悪影響
    ●認知症が進み、名前を書けなくなった
    ●救急車を呼ぶと「即入院」の恐れ
    ●悪化後に元に戻れるのは、たった3割  以下略(以上、広告から抜粋)

    驚きました。週刊朝日がここまで医療批判をするのは全く意外です。常に医療界を持ち上げる記事を出していたと記憶します。この記事を前にして医療関係者は怒り心頭でしょうか。

    なぜか週刊朝日の態度が激変したか? その理由は知る由もないですが、こういう動きが出てくる流れになっているのだろうと思います。

    国民が健康になったほうが良いか、不健康になったほうが良いか。
    この選択です。

  • 英エコノミスト誌から

    前略 がんの3大療法である手術、放射線、化学療法も20世紀に確立したとはいえ、全てで技術の向上が続いている。放射線技師は腫瘍殺傷のため、病巣にはガンマ線を多方向から当てて線量を高め、周りの正常細胞にはあまりダメージを与えないように少なく照射することができるようになった。

    中略 今最も注目を集めているのが免疫療法と呼ばれる、ここ数年で生まれた新たな治療法だ。

    中略 大規模な予算をつけても良い結果につながるとは限らない。アイスランドとポルトガルでは、がん関連の医療支出がGDP比で英国やデンマークより少ないにも関わらず、生存率は全てのがんでこの2国を上回っていることが、これまでの研究で明らかになった。
    むしろ、問題は多くの場合、予算規模ではなく、使い方にある。一例を挙げれば、子宮頸がんや頭頚部がんの原因となるヒトパピローマウイルスにはワクチンが存在する。アフリカのルワンダでは2011年にワクチンの定期接種を始め、20年までに子宮頸がんの撲滅を目指す。ほかの国では取り組みがこれほど組織化されていない。 以下略。以上、9月20日の日経新聞から抜粋。
    参考になるのは「大規模な予算を付けても・・・」以降の部分です。HPVワクチン接種の取り組みはほとんど進んでいないとのことです。そのワクチンには費用対効果が乏しいと評価する国がほとんだと解釈しました。海外では「子宮頸がんワクチン」とは呼んでいないと聞きます。

    がん関連の医療支出が少ない国のほうが、「生存率は全てのがんでこの2国を上回っている」とのことです。これは個人的には承知していることです。

    反論したいのは以下です。
    「がんの3大療法である手術、放射線、化学療法も20世紀に確立したとはいえ」と言いながら、以下では最新の治療法についてだけ扱っている点です。 「20世紀に確立した」のであれば最新の治療法は不要でしょう。

    日本で頻繁に投与・使用されている抗がん剤の多くは、アメリカでは25年ほど前から使用されていないと認識しています。 そして海外諸国では手術より放射線治療のほうが優先されていると聞いています。中川恵一・東大准教授「日本のがん医療は途上国並み」(大意)。

    海外情報を取材した価値の高い記事ですが、「がんの3大療法」に関する上記の表現には大いに問題があると感じました。

  • ハンドヒーリング(レイキ)

    「手当て」です。 これが欧米諸国(アメリカ、イギリス、ドイツ、NZなど)では保険適用されているとのことで、非常に驚きました(船瀬俊介さん。ユーチューブ動画)。

    腹水でお腹が大きく膨らみ、余命一か月と宣告された母を「手当て」だけで数十年も存命させた方の投稿が1年ほど前にあったことを思い出しました。 医者の余命宣告は「標準治療のデータのみを参考にしている」ので、参考価値はゼロに近いと感じています。
    それはそうでしょう。 毒薬・劇薬の抗がん剤(発がん性があるものさえある。毒薬・劇薬ではない抗がん剤もあるだろうが、詳細は知らないし知る必要もない)を投与したデータがほとんどでしょうから、参考価値があるとは到底思えません。

    それにしても、「手当て」を医療行為として認めている国が欧米に多数あるとは驚きました。ずいぶん前からのことのようなので、やはり日本は「情報鎖国」にあると再認識しました。
    小林真央さんは残念ながら亡くなられましたが、お姉さまの献身的な「手当て」が真央さんに大きな力を与えていたことは間違いないと思います。

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