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  • >>131

    いまのNYダウはどんな状態なのか?

     いま挙げた3つのほかにも「52週高値更新銘柄数が52週安値更新銘柄数の2倍を超えない」という項目が加わることもあるようだが、今回は前出の3項目で、足元のNYダウの動向を検証してみよう。

    ■現在は「1項目のみのクリア」状態だが・・

     まずは(1)のNYダウの水準だが、足元のNYダウは史上最高値水準でのモミ合い相場となっている。50営業日前は1万8200-1万8500ドルで推移していたことから、現在の水準を維持していればこの項目は容易にクリア(達成)できる。実際、クリアしたりしなかったりという状況が続いている。

     (2)についてだが、新高値比率は2.9%とクリアしているが、新安値比率が0.7%に留まっている。ただ、足元のNYダウは高値圏で推移しているが、日経平均同様、一部の銘柄の上昇(NYダウではアップル株)が指数をけん引する格好となっていた。今後、NYダウ高止まりの一方、新安値銘柄が増加する可能性はある。

     最後に(3)だが、マクレラン・オシレーターは現在マイナス圏で推移している。9月上旬にプラス圏をつける場面が見られたものの、夏以降はマイナス圏が継続。

     上記の結果、現在、3項目中(3)の一つだけがクリアしている状況だが、(1)、(2)の項目についてもクリア間近な状況だ。

     仮に昨年6月以来のサイン点灯となると、やはりNYダウの動向には要警戒となろう。NYダウが急落した場合は、日本株はほぼ連動する。

     NYダウ下落で、リスク回避の円買いが加速すると、日銀によるETF買い入れ効果も焼け石に水となり、ボラティリティが上昇。先行き不透明感が一気に高まるとオーバーナイトのポジションを取る売買は手控えられ(今もだが)、短期的な投資がメインとなり荒い値動きとなろう。

     現在、ヒンデンブルグ・オーメンのサインは点灯していないが、もし10月中にサイン点灯となれば、有効期限は40営業日なのでほぼ年内が対象期間となる。11月の米大統領選挙や、12月の米金利引き上げの可能性などが、急落相場のきっかけとなるのだろうか。オカルト的な名称のテクニカル分析だが、決して侮れない。何かあればもちろんこのコラムでも詳報するが、10月中は要注目と言えそうだ。

  • >>130

    また、オーメンとは「良くないことが起こる前兆」という意味がある。何やらオカルト的な要素が含まれているように見えるが、物理数学者が考案したNYダウ向けテクニカル分析と言われている。

    ■一度サインが出ると40営業日有効、過去は暴落も

     株価がどういう状況になったら、ヒンデンブルグ・オーメンになったというのか(=発生条件)は後述するとして、一度サインが出ると「40営業日は有効」とされており、過去のデータでは、ヒンデンブルグ・オーメンが確認された後、以下のようなことが発生すると言われている。

     ・77%(80%とも)の確率で株価は5%以上下落

     ・パニック売りとなる可能性は41%と算出

     ・重大なクラッシュとなる可能性は24%と算出

     実は、直近では最後にサインが点灯したのは昨年2015年の6月中旬だった。結局昨夏は、7~8月の中国株の大暴落をきっかけに、NYダウは1万8000ドル台から一気に1万5000ドル台に下落。重大なクラッシュとは言えないかもしれないが、2カ月間で15%の下落(実際は8月のごく短期間での急落)はパニック売りだったと言えるだろう。

     さてヒンデンブルグ・オーメンの発生条件である。条件は諸説あるが、一般的には、同日に下記の3項目が起こった際に「サインが発生する」と言われている。

     (1)NYダウの値が50営業日前を上回っている状態(10週移動平均線を用いる説も)

     (2)NY証券取引所(NYSE)での52週高値更新銘柄と52週安値更新銘柄の数がともにその日の値上がり・値下がり銘柄合計数の2.2%以上となる(つまり専門用語で言えば新高値・新安値比率が2.2%以上。2.8%以上との説もある)

     (3)短期的な騰勢を示す指標である「マクレラン・オシレーター」(McClellan Oscillator、オシレーターは「振り子」の意味)の値がマイナス


  • NYダウ、「不吉な暴落のサイン」が点灯寸前

    東洋経済オンライン 10月1日(土)13時0分配信

    NYダウ、「不吉な暴落のサイン」が点灯寸前


    9月30日のNYダウは反発。だが「暴落のサイン」が出かかっているという。


    まずは9月の日本株を振り返ってみよう。日経平均株価は月間ベースで2.6%安と3カ月ぶりの下落となった。

    東証1部の1日の売買代金平均は、1兆9830億円と2014年8月以来の2兆円割れ。ザラ場ベースでの上下のレンジは僅か870円と、2014年11月の807円以来の狭い値幅となった。日米金融政策の発表や、石油輸出国機構(OPEC)による8年ぶりの減産合意などイベントは豊富だったにもかかわらず、投資家のセンチメントは一向に高まらなかった。

    ■ドイツ銀揺れても「欧州版恐怖指数」はさほど高まらず

     3日から10月相場がスタートする。今月は週初の日銀短観発表以降、月末の日銀の金融政策決定会合(10月31-11月1日)まで、個別企業の決算発表ぐらいしか材料が見当たらない。

     米国でも、連邦公開市場委員会(FOMC)は10月に開催されず、雇用統計など通常の経済指標発表を除くと米大統領候補者によるTV討論会(9日、19日)ぐらいしか材料はない。

     また、欧州最大の銀行であるドイツ銀行が信用問題で揺れているが、「欧州版恐怖指数」であるVSTOXX指数は20を割り込んでおり、現段階ではさほど警戒感は高まっていない。日米欧ともにボラティリティ(変動率)は低下したままだ。

     だが、このような低体温相場のなか、NYダウを対象としたテクニカル分析では、今年初の「売りサイン」が点灯する可能性が高まっている。「ヒンデンブルグ・オーメン」だ。
    .

    ヒンデンブルグ・オーメンとは?

     まずはヒンデンブルグ・オーメンというテクニカル分析を紹介したい。ヒンデンブルグ・オーメン(Hindenburg Omen)は、株価暴落の前兆とされるシグナル(サイン)のことを指す。

     ここでのサインとは、売りサインのことで、買いサインは存在しない。名前は、1937年5月に米国のニュージャージー州レイクハースト海軍飛行場で発生したドイツの飛行船「ヒンデンブルク号」の爆発事故に由来する。

  • 2016年:1月5日~25日、4月29日~5月21日、8月30日~9月21日、12月19日~2017年1月7日


    2016年 (平成28年) 満月カレンダー

     ●1月24日  10:47
     ●2月23日  03:21
     ●3月23日  21:02
     ●4月22日  14:24
     ●5月22日  06:15
     ●6月20日  20:03
     ●7月20日  07:57
     ●8月18日  18:27
     ●8月30日  03:36
     ●9月17日  04:06
     ●10月16日 13:24
     ●11月14日 22:53
     ●12月14日 09:06

    2016年 (平成28年) 新月カレンダー

     ●1月10日  10:31
     ●2月08日  23:40
     ●3月09日  10:55
     ●4月07日  20:25
     ●5月07日  04:30
     ●6月05日  12:00
     ●7月04日  20:02
     ●8月03日  05:45
     ●9月01日  18:04
     ●10月01日 09:12
     ●10月31日 02:39
     ●11月29日 21:19
     ●12月29日 15:54


  • <アジア投資銀>発足 1月中旬、北京で開業式

    毎日新聞 12月25日(金)21時7分

     【北京・井出晋平】中国財政省は25日、アジアインフラ投資銀行(AIIB)が発足したと発表した。来年1月中旬に北京で開業式典を開き、正式に業務を開始する。中国が主導する国際金融機関が本格始動することになった。

     AIIBは2016年1月16~18日に、北京で参加各国の代表を集めた開業式典を開く。初代総裁には、元中国財政次官の金立群氏を選出する見通しだ。同年4月以降の融資開始を目指している。創設メンバーは当初、東南アジア諸国などが中心だったが、今年3月に英国が参加表明したことをきっかけに、57カ国に拡大した。

     協定に署名した国々のうち10カ国以上が協定を批准し、批准国の出資金の合計が全体の50%以上に達した段階で設立される仕組み。発表によると、中国、英国、ドイツ、韓国など17カ国が協定を批准し、出資金の合計が50.1%に達した。


  • 経済指標

    【指標解説】米失業率2016年末に4.4%に低下予想

    掲載日時:2015/12/07 (月) 16:00:00

    ある外銀リサーチ幹部は「米雇用者数の増加が月平均21万人となり、米失業率は2016年末までに4.4%に低下する」と推計する。これは米FRBが直近に示した4.8%という水準を上回る強い雇用者数の増加であり、労働参加率が大幅に落ち込みを見せない限り達成される可能性が高いという。

    かかる民間金融機関の米失業率見通しの上方修正が、FRBのインフレ見通しの上方修正を促す可能性があり、否応なく12月利上げ後の来年の「金融正常化」利上げピッチが注目される。

    注目された米11月雇用統計のNFPL(非農業部門雇用者数)は前月比+21.1万人(事前予想+20.0万人)と強い数字となると共に前月分の数値が+27.1万人から+29.8万人へ上方修正された。過去2ヶ月分で合計3.5万人の上方修正であり、「これは非常に強い雇用改善のモメンタムを明示している」(在米金融筋)。

    失業率こそ5.0%と前月横ばいとなったが、労働参加率は62.5%と事前予想の62.4%(前回62.4%)から上昇し、「家計調査(Household Survey)」の雇用者増加数+24.4万人など他の指数構成も非常に良好な数字となった。

    一方、10月に大幅な改善が確認された賃金については、平均時給が前月比+0.2%と事前予想(+0.2%)、前年比+2.3%(事前予想+2.3%)と予想範囲ながら、10月+2.5%からは0.2%失速した。しかし、「次回12月分賃金の前年比計算の際には、14年12月数値の影響でリバウンドが見込まれており悲観する必要はない」(同外銀幹部)。

  • インフラ融資に1兆円超=中国念頭、円借款の要件緩和―安倍首相表明

    【クアラルンプール時事】安倍晋三首相は21日午前(日本時間同日昼)、クアラルンプールでのビジネス投資サミットでスピーチし、アジア地域での大型インフラ案件受注を目指し、国際協力機構(JICA)とアジア開発銀行(ADB)合わせて今後5年間で100億ドル(約1兆2000億円)の協調融資を行うと表明した。
     民間プロジェクトにもJICAがADBを通じて最大15億ドル(約1800億円)の投融資を実施する。
     首相は今年5月に東京で行った講演で、今後5年間で13兆円規模の「質の高いインフラ投資」をアジアで実施すると発表した。今回、打ち出したのはその具体策。中国が主導するアジアインフラ投資銀行(AIIB)に対抗するため、日本主導のADBと連携して、アジアのインフラ案件受注を促進する狙いがある。
     首相はスピーチで、途上国のインフラ整備のため低利融資する円借款について、「もっと使いやすいものにし、アジアのニーズに応えていく」とも表明。現在例外なく義務付けている相手国の政府保証を、国営企業や自治体など公的機関への融資に対しては、免除を検討する考えを示した。免除に際しては「関係閣僚会議で事例ごとに判断する」(同行筋)方針で、これまで3年程度かかっていた手続き期間が最大で半減する。
     首相はまた、「アジアの若者たちの技術の向上や知識の習得をお手伝いしていく」と述べ、今後3年間で4万人の産業人材育成支援を行う方針を示した。


  • [ドーハ/アブダビ 9日 ロイター] - 石油輸出国機構(OPEC)のバドリ事務局長は9日、原油需要は今後も拡大し、来年は市場が一段と均衡に近づくとの見方を示した。

    アジアのエネルギー相の会合で行った講演の内容をOPECがウェブサイト上で公表した。

    それによると、バドリ事務局長は「2016年に市場は一段と均衡に近づくとみている。原油需要は世界的に健全な伸びが続いている。OPEC非加盟国の供給が減ってOPEC産原油の需要が高まっている」と述べた。

    近年の供給増は大半がコストの高い部門の生産によるものだと指摘し、米国のシェールオイルなどの生産増が原因と分析した。

    その上で「市場はこの新たな現実を受け入れ、徐々に適応しつつある。OPEC非加盟国の供給は減少している」と語った。

    アラブ首長国連邦(UAE)のマズルーイ・エネルギー相も9日、市場のリバランスは始まっているとし、価格は来年上昇し始めるとの見解を明らかにした。

    UAEは供給を削減することによって市場シェアを失うわけにはいかないと述べ、高水準の生産を維持し市場シェアの確保を優先するOPECの方針を支持する考えを示した。

    また原油価格が低迷してもUAEは設備投資を縮小するつもりはないと述べ、生産能力を日量350万バレルへ拡大する意向を示した。

  • 掲載日時:2015/11/09 (月) 13:30:00

    ある欧州系銀行幹部は、「FRBの初回利上げは15年12月、16年に3回の利上げ見通しへ修正した」と解説する。11月6日発表の米10月雇用統計NFP(非農業部門雇用者数)+27.1万人と事前予想+18.5万人を大きく上回り2015年最大の伸びを示した結果、米12月利上げの可能性が高まり、FF金利先物は12月FOMCでの利上げ確立が約70%程度へ上昇した。

    今回のドル高は12月16日のFOMCに向けた利上げ期待に基づくもので暫く継続する可能性が高い。CME(シカゴ商品先物取引所)非商業建て玉ネットポジションを見ても、G3通貨で最も動意が出やすいと考えられるユーロ/ドルは11月3日時点で13.4万枚のネットユーロショート(ドルロング)と15年3月31日ピーク時22.6万枚のユーロショートの約半分に留まっており、水準的に未だユーロショート攻め余地がある。ユーロ/ドルは年初来安値1.0458ドルまで目立ったサポートはなく、同レベルを試す展開が視野に入った。

    英中銀(BOE)の早期利上げ期待が後退して英ポンドは1.50ドル割れを試しやすい状況にあり、ドル買いフローに押される形でドル/円も緩慢ながらも124円トライの様相を強めよう。

    イエレンFRB議長が11月12日に講演を予定しており、10月雇用統計をどう評価するかに関心が集まっている。仮に、強気な見解が示された際、今回は大きな調整を見ることなく推移する米国株や新興国通貨・株式などリスク資産が果たして耐え得るか否かが焦点となろう。
    なお、9日の東京-NY外為市場の予想レンジは、「ドル/円122.80-123.70円、ユーロ/ドル1.0710-1.0810ドル、ユーロ/円131.80-132.80円を見込む」(欧州系銀行幹部)



  • 掲載日時:2015/11/09 (月) 13:25:00

    6日海外市場は、米10月雇用統計NFPが+27.1万人と事前予想+18.5万人を大きく上回り2015年最大の伸びを示しドル/円は123円台へ急伸、123円上に控えた厚いオファー(売り)をこなしながら123.27円まで上値追いとなった。
    欧米系短期筋によるオプションフローは閑散とし、主戦場はユーロ/ドル、豪ドル/ドル、ポンド/ドルにある。さらにユーロ/ドルは1.07ドル前半で旺盛なBid(買い)が入った模様で、オプションの方向感は上下ミックスだったが、ユーロ/ドルは1-2ヶ月で1.05ドル下を意識する手口が多く観測された。

    6日の米10年債利回りは2.22%近辺から雇用統計を受けて2.34%付近へ急上昇、2年債利回りは0.82%近辺から0.918%前後まで急上昇、米国株は下落した。ドルは米債利回り急伸に一段高となり、ドル/円は123.27円へ急伸、ユーロ/ドルは1.0705ドルへ急落、週明け9日の東京外為市場11:00頃に一時123.48円前後の高値を示現した。
    なお、米10月失業率は5.0%と事前予想5.0%(前回5.1%)範囲、労働参加率は62.4%と事前予想62.4%(前回62.4%)と横ばいも賃金(平均時給)が前月比+0.4%と事前予想+0.2%(前回0.0%)を上回り、前年同月比で+2.5%と事前予想+2.3%(前回2.3%)比上振れて09年8月から続いたレンジ上限値2.4%を上抜ける力強い結果となった。
    <米10月雇用統計>
    NFPL    +27.1万人(予想18.5万人 9月13.7万人)
    失業率   5.0% (予想5.0%、9月5.1%)
    労働参加率 62.4% (予想62.4%、9月62.4%)
    賃金    前月比+0.4%(事前予想+0.2%、前回0.0%) 
          前年同月比+2.5%(事前予想+2.3%、9月2.3%)

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