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投稿コメント一覧 (509コメント)

  • 国際医薬品情報ツイッターより

    29日に医薬品第二部会(その3)
    •ビラフトビ(エンコラフェニブ)+メクトビ(ビニメチニブ)悪性黒色腫
    •ビジンプロ(ダコミチニブ)非小細胞肺がん
    •ヘムライブラ インヒビター非保有の血友病Aの追加、投与間隔の延長

  • ★キャンバス <4575> [東証M]
    CBP501フェーズ1b試験の用量漸増相に関するデータの中間とりまとめを終了。既治療歴を有する固形がん患者に対し、CBP501・オプジーボ・シスプラチンを併用投与。臨床第1相試験としては良好な内容だった。

  • iPSから対がん免疫細胞を作製 京大などが発表
    11/16(金) 3:19配信

    朝日新聞デジタル
    iPSから対がん免疫細胞を作製 京大などが発表
    iPS細胞からキラーT細胞をつくる流れ
     人のiPS細胞から、がんへの攻撃力を高めた免疫細胞「キラーT細胞」を作製したと、京都大などのチームが発表した。免疫の力でがんを治療する「がん免疫療法」の新たな手法につながる可能性がある。京大iPS細胞研究所が保管するiPS細胞を使うことで、短期間で多くのキラーT細胞をつくることができる。今後、実際の患者に使う臨床試験の準備を進めるという。

     人の体内では、絶えずがんが生まれているが、キラーT細胞を含む免疫細胞が攻撃することで、健康を保っている。だが、がんが免疫のしくみを回避したり、免疫細胞の攻撃力が弱まったりするとがんが増殖し、発症すると考えられている。

     チームは、第三者の血液由来のiPS細胞にがんを認識する遺伝子を組み込んだ。その後、キラーT細胞のもととなる細胞の状態に変化させて増殖。ステロイドホルモンなどを加えて培養し、がんを攻撃する高品質のキラーT細胞をつくった。人のがんを再現したマウスに注射したところ、何もしない場合に比べ、がんの増殖を3~4割に抑えられた。

     がん治療薬「オプジーボ」は、がんが免疫のしくみを回避するのを防ぐ。一方、今回の方法は免疫の攻撃力を上げることで、がんの治療をめざす。チームの金子新・京大iPS細胞研究所准教授は「従来の免疫療法が効かない患者への治療法や、併用して使う選択肢にしたい」と話している。

  • またしてもキイトルーダに先を越される。

    キイトルーダは、フェーズ3治験でケモ療法に対しバイオマーカーPD-L1を発現している食道または食道胃接合部がん患者の生存期間を延長したと発表した。これはPD-1 / PD-L1関連で最初の製品となる。


  • C肝薬・マヴィレット 市場拡大特例に該当で四半期再算定 きょう中医協で審議へ
    公開日時 2018/11/14 03:52 ミクスオンラインより

    厚労省は11月14日の中医協総会に、C型肝炎治療薬・マヴィレット配合錠(アッヴィ合同会社)を特例拡大再算定の適応とし、薬価を引き下げることを提案する。6月診療分のNDBデータを活用し、「年間販売額が1000億円超1500億円以下かつ、基準年間販売額の1.5倍超」の条件に該当すると判断した。中医協で了承されれば、最大で薬価は25%引き下げられることになる。四半期再算定の適用は、抗がん剤・オプジーボに次ぐ2剤目。市場拡大を理由とした適用は初となる。

  • >>No. 668

    BMSの株価推移を見たらダウン率に至るまでパラレルなのが良く解ります。

  • ★9:28  小野薬品-CSが目標株価引き上げ オプジーボの収益貢献度を引き上げ
     小野薬品工業<4528>が反発。クレディ・スイス証券では、オプジーボの収益貢献度を引き上げ。投資評価「OUTPERFORM」を継続、目標株価を3300円→3500円と引き上げた。
     米メルク社から受領するオプジーボ関連のロイヤルティ収入を増額修正し、業績予想を上方修正。国内のオプジーボの売り上げ予想は変更なし。非小細胞肺がんでは競合するキイトルーダに苦戦しているもようだが、胃がんでは免疫チェックポイント阻害剤で唯一の適応を取得しており、さらに8月から悪性胸膜中皮腫の適応が加わったことで、売り上げの伸びしろが拡大する。また、メルクからIPの対価として受領しているロイヤルティも100億円を突破し、収益貢献度を増してきたと指摘。

  • MSD、キイトルーダが肝細胞腫に承認
    (2018年11月9日発表)

    MSDは、Keytruda(pembrolizumab)を肝細胞腫の二次治療に用いる適応拡大がFDAに承認されたと発表した。一次治療薬として承認されているNexavar(sorafenib)歴を持つ患者が適応になる。加速承認の根拠となった第二相試験ではORR(客観的反応率)が17%、うち完全反応率は1%だった。深刻有害事象の発生率は15%。治療成績は、昨年5月に同様な適応拡大が承認された、BMSのOpdivo(nivolumab)と同様だ。

    キイトルーダも追いかけて来たが、効果はオプジーボとあまり変わりなさそう!

  • ミクスオンライン

    18年度上期の国内医療用薬市場2.4%減 薬価改定影響をC肝薬、免疫療法薬が押し返す
    公開日時 2018/11/08 03:53

    IQVIAは11月7日、2018年第3四半期(7~9月)の国内医療用医薬品市場が薬価ベースで2兆4520億円、前年同期比で3.5%減だったと発表した。同社が8月7日に発表した第2四半期(4~6月)の市場データから18年度上期(4~9月)の市場規模を計算すると、5兆388億円となり、前年同期比で2.4%減となった。18年4月の薬価改定で市場平均7.48%の薬価引下げを受けたが、新規のC型肝炎薬マヴィレットや、がん免疫療法薬のオプジーボ及びキイトルーダといった革新的新薬の急成長で押し返し、18年度上期は市場全体で2%強の縮小にとどまったことになる。

  • >>No. 260

    長期目線なので将来に期待です。

  • オンコロより

    肝臓ガンの薬物療法に関する部分

    全身薬物療法は、全身に薬物を投与し、がんの増大の抑制を期待する治療です。
    分子標的薬治療の進歩が目覚ましく、初回治療としてソラフェニブとレンバチニブ、ソラフェニブ不応の患者にレゴラフェニブが承認されています。

    今後、カボザンチニブ、ラムシルマブも良好な治療成績が報告され、日本での承認が期待されています。
    また、近年免疫チェックポイント阻害剤(ニボルマブ、ペムブロリズマブなど)も期待されており、免疫チェックポイント阻害剤との併用療法も登場し、薬物の開発が盛んになり薬物療法の治療成績が急速に向上しているそうです。

    ※オプジーボも期待されている。

  • 日刊薬業

    日本の国際競争力低下を懸念  PhRMA本部・トゥーイ氏  中国とは対照的、投資にマイナス影響
     
    来日中の米国研究製薬工業協会(PhRMA)本部・国際アドボカシー・シニアバイスプレジデントのブライアン・トゥーイ氏は10月31日、日刊薬業の取材に応じ、「日本の医薬品市場が国際競争力を失うのではないか」と懸念した。「中国政府が医薬品産業を擁護する政策を打ち出したのに対し、日本政府は製薬業界にとって好ましくない政策を考えていることは否定し難い。対照的だ」とし、「対日投資にもマイナス影響をもたらすと ...続き 11/6 04:30

  • 2018/11/05 21:40

    BMS NR

    Bristol-Myers SquibbとInfinity Pharmaceuticalsは、尿路上皮癌にIPI-549と組み合わせてOpdivo(Nivolumab)を評価する新しい臨床共同研究を発表

  • OPDIVO® 20mg、100mg Inj. 台湾において「イピリムマブ併用療法による未治療の中および高リスクの進行腎細胞がん」の 効能・効果に関する追加承認を取得

  • 国際医薬品情報

    小野薬品、通期業績予想を上方修正。国内オプジーボ予想は900億円(前期比0.1%減)を据え置き。ブリストルからのオプジーボに係るロイヤルティ収入や、メルクからのキイトルーダに係るロイヤルティ収入を含む「ロイヤルティ・その他」予想を710億円から740億円へ引き上げ。
    ono.co.jp/jpnw/ir/pdf/k_…

  • 今回の薬価改正を必要以上にネガテイブに捉えるのは間違いという事。

  • オンコロ記事

    治療歴のある進行性腎細胞がん患者に対するカボザンチニブ単剤療法、免疫チェックポイント阻害薬を含む前治療の種類に関係なく無増悪生存期間(PFS)を改善する

    ※オプジーボはカボサンチニブとの併用療法に取り組んでいる。

  • こんなニュースが、

    社保費伸び5千億円に抑制、薬価引き下げで対応
    10/29(月) 7:22配信
    読売新聞
     政府は2019年度予算の編成で、高齢化に伴う社会保障費の伸び(自然増)を5000億円未満に抑える方針を固めた。16~18年度は毎年5000億円に抑制する目標を掲げて達成した。19年度は目標が設定されておらず、予算編成の焦点となっていた。抑制分は薬価の臨時引き下げなどで対応する方針だ。

     政府が6月にまとめた「経済財政運営と改革の基本方針」(骨太の方針)では、歳出抑制に切り込みたい財務省と、社会保障費の大幅な抑制に慎重な厚生労働省が対立し、19年度以降の数値目標設定が見送られた。

     厚労省は19年度の概算要求で、過去最大となる総額31兆8956億円を計上。このうち社会保障費の自然増が6000億円を占めている。政府は大幅な歳入増が見込めない中、財政規律を維持するため、社会保障費を1000億円以上圧縮し、前年並みの5000億円未満に抑える方針だ。

  • (補足 )過去の日本経済新聞の記事 ※薬価下げも、影響は軽微との事。

    オプジーボ、11月から再び値下げ 約4割
    2018年8月22日 20:57



    厚生労働省は22日、小野薬品工業のがん治療薬「オプジーボ」の薬価を下げると発表した。今年度から導入された新ルールに基づくもので、現行の薬価と比べて38%の引き下げになる。11月から新価格を適用する。

    中央社会保険医療協議会(厚労相の諮問機関)に厚労省が報告した。同省は今年度から市場規模が350億円を超える薬について、市場拡大や、用法用量の変更があった場合、年4回の新薬の収載の機会に価格を調整するルールを設けた。

    オプジーボは高額薬剤の象徴としてやり玉に挙げられ昨年2月に50%引き下げられ、今年4月も24%下がった。今回、用量をこれまでの体重1キログラム当たり3ミリグラムから、体重に関係なく1回240ミリグラムの固定用量に変更した。体重が軽い人には負担増となるが、重い人は負担が減る。そのため今回の新ルール適用による小野薬品工業の業績への影響は軽微とみられる。

  • 中国オプジーボはBMSのテリトリー。

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