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投稿コメント一覧 (1254コメント)

  • 今や、日本の政治対立は、以前の右翼、左翼ではなく、日本人と中国人を含む朝鮮人対立になっている。マスコミは7対3の割合で朝鮮人グループが優位になっているが、国民の大半は、まだ日本人が多いから日本人優位である。しかし、この日本人の中には金に釣られて朝鮮人グループに入っていく者が増えている。今回の総裁選挙では、その構図が如実に出ている。諸外国では、移民たちは移籍した国のために働くが、日本では移籍した移民は日本を破壊することに精力を注ぐ。これを防ぐには、断固とした法制化を図るべきである。当然、マスコミは猛反対するだろうが、日本を永遠に存続させるだめには喫緊の課題である。

  • 最近の石破支持が多くなった理由は、マスコミが一斉に安倍首相に反発して、石破支持に回ったことである。理由は、携帯電話に対する価格引き下げを政権が指導しだして、YAHOOが盛んに石破支持のコメントを記載しだしたこと。この携帯電話に対する流れは、次が民放に対する電波法の改正に繋がり、現在、タダ同然に使用している国民の資産である電波を適正価格に引き上げることに恐れた民放各社がNHKも巻き込んで、現政権に反対してからである。石破もわが町ファーストの人間であるが、マスコミは、国民の資産をタダ同然に利用して莫大な利益を上げている泥棒でもある。電波法改正は自民党の長年の課題であるが、法制化にこぎつける都度、マスコミの猛反対で適正化できないでいる。今回の野田聖子失脚の理由も法制化を防止するマスコミと石破の共同作戦である思われる。

  • 石破は口先人間。他人のあらを探しては文句を言う。出来もしないことや、さも自分ならできるよとほらを吹く。このような人間はマスコミには多いが、政治家としては周りが迷惑する一番困った人間である。それが石破である。加計問題にしても、地方創生大臣として責任があるのに、マスコミと結託して、さっさと圏外に逃れた。卑怯な人間の典型である。それを20人の推薦者がいるとは、自民党の参議院にも低俗な人が多いね。マスコミ、特に朝日や毎日は朝鮮系であるため、彼を首相にして、日本国中に慰安婦像を設立することと、竹島を韓国領することを狙っているふしがある。

  • 9月10日の夕刊は、大坂なおみが全米オープンで優勝した最初の記事を記載した新聞であるが、12面のトップに大きな見出しで「総立ち「なおみ」コール」という記事が掲載されていた。試合の途中から表彰式まで続いたブーイングの嵐の場面は何回も放送で伝えられていたことで、表彰式の場で、セリーナ自身がブーイングを止めようと観客に注意を促している。その場面が日本国中に流れているのに、なぜ、朝日新聞はこのような見え透いた嘘の記事を記載したのか。その意図することはなにか。以前にも1面の見出しに明らかな嘘の記事を書いたことがある。日本人は昔から公の場で嘘をつくことを嫌う国民である。逆に朝鮮人は慰安婦事件のように、平気で嘘をつき、そのことを悪いと思わない国民である。このことが、朝日は朝鮮人向けの新聞である証拠である。今回の首相候補の石破を支援していることも同様の理由であろう。彼を首相にして、日本国内に慰安婦像を設置し、竹島を韓国領にすることが狙いか。

  • スポーツ界での不祥事がこれだけ表面化したことは、オリンピックを前にして全部のスポーツ界を見直して、根本的な改革をするチャンスでもある。スポーツ界を駄目にしてきた根本原因は、そのスポーツのトップ選手が組織のトップに就任できるシステムである。軍隊にはシビリアンコントロールという制度が確立されており、軍人は軍隊という組織のトップにはなれない。同様に、スポーツ界でも、そのスポーツの選手が組織のトップに就任することを禁止すべきである。今のスポーツ界では、アマもプロも、組織のトップの言いなりで、運営自体が曖昧でトップのやりたい放題である。これでは、選手はたまったものではない。プロのゴルフ界でも同様で、選手代表とか協会の会長がどのような選考基準で選ばれているのか、全く不透明である。そこには、当然利権が絡んでくる。このような運営をしている限り、日本のスポーツはフェアプレーから程遠い存在である。

  • 朝日新聞は、慰安婦問題については、文筆家である吉田氏の証言を基に記事にしたと証言している。吉田氏が嘘ばかりを言っている文筆家であることは最初から知っていた可能性がある。故に、朝日新聞の方から慰安婦問題は金になるとか言って吉田氏に持ち掛けて書かせ上で、さも吉田氏が自ら書いたようにしたのではないか。朝日新聞が真相を話さないうちは、新聞社としての詐欺的行為は晴れないだろう。なお、石破氏の件は、朝鮮の同胞として朝日や毎日が支援しているのは分かるが、所詮は、田中角栄や竹下元首相のような、「わが町ファースト」の小心者の小粒にすぎない。田中も竹下も首相在任中の公共事業の投資額は地元が一番であったことは、明白な事実である。つまり、国民の税金を自らの金儲けに使ったということである。

  • 米国の北朝鮮との交渉で、最も、まずい交渉をトランプはしたものだ。トランプは再三過去の大統領の無能さを批判しているが、最も無能なのはトランプ自身であることを自覚すべきである。北朝鮮は、米朝会談後も、着々と核兵器やロケットの技術の開発を行っている可能性が高い。更に、中国とロシアが北朝鮮の後ろ盾になれば、技術の開発は急速に進歩することになる。

  • 弱い者をいじめる人は、人間として最低の人たちで屑である。我々、薩摩藩で明治維新を成し遂げた人たちを多数輩出した鹿児島市加治屋町では、小学校の低学年の時から人間としての必要な事として、次の三つの事を教わった。①嘘をつくな。②弱い者をいじめるな。③負けるな。この事は人間としての生涯最低限守るべきことである。ところが、日本中でいじめが頻発している。もっとも、士族の末裔がほとんど居なくなった現代では、この教訓を教える人も居ないのだろう。しかし、いじめは、卑怯者のすることであるということは誰でもわかるはず。それさえ判らないバカには、この世に生きている価値のない者たちである。

  • また、口先だけの首相候補が立候補したか。石破は口先だけの男で、同胞の朝日や毎日に支援してもらって立候補しているが、よくもこんな能無しを自民党の参議院の竹下派は無能者ぞろいということか。加計問題の時にも地方創生大臣のくせに、さっさと責任逃れをして、マスコミに責任追及を口止めした卑怯者。これで、参議院不要論が活発になるな。

  • 今回、NHKがようやく「ノモンハン事件」の真相を解明する番組を放送してくれた勇気に敬意を表したい。多分、この事件を取り扱うに際しては、当時の軍部関係者だけでなく、政界、財界あらゆる分野からの圧力と反対があったと思われる。そのために、80年近くになった今、ようやく真相が公表できたのだと思う。有名な作家が、あまりの組織の退廃ぶりに、小説に取り上げるのを止めたというほどの卑怯者や裏切り者の氏名が実名で報道されたのには、さすがNHKと思った。民間の新聞社や民放では、絶対に出来ないことである。なぜなら、彼らは弱い者、向かってこない者に対しては頑強に非難するが、強い者、特に反論や向かってくるものに対しては、真相解明どころか、一緒になって隠蔽を図る。彼らに強い者とは、暴力団や顧客である経済界の者たち、弱い者とは、馬鹿馬鹿しくて反論しない政治家とか、評判や人気を気にする芸能人など。

  • 今日15日の夕刊には、「首相が加害責任に今年も言及せず」と一面のトップに書いてあった。今までは、戦争責任を追及する記事であったが、今回は加害責任に変わった。つまり、日本人が書いたのではなく、朝鮮人が書いた証拠である。今や、朝日新聞は完全に朝鮮人が運営していると思われる。

  • 兎に角、韓国人の心や性格は、人間とは思えないほど、汚く、下品である。なぜなら、未だに、日本の戦没者に対して、慰安婦問題を持ち出すことで、つばを吐きかけている。世界でも、国のために戦った戦没者に対して、つばを吐きかけているのは朝鮮人ぐらいである。これは、民族特有の資質か、それとも、長年の教育が原因か。顔を見ているだけで、吐き気がする。

  • どちらにしろ、北朝鮮に行って拉致されたのは朝鮮人だろう。バタバタすることはないよ。里帰りしていると思えばよい。

  • 6日の試合でも、塁審の誤審により完全に勝っていた試合で、負けてしまった。テレビを見ている者には、その場面を後から映し出すからに、はっきり誤審とわかる。誤審された選手は当然この無能な審判を生涯恨むことになる。スポーツには誤審は付きものである。それを公平にするのがビデオ判定である。高校野球もボクシングと同じように、いつまでも審判任せにせず、ビデオ判定を採用すべきである。

  • 第三者委員会など税金の無駄である。日大の時でもそうであったが、最大の原因であるトップの責任となると、当たり障りのない範囲でしか報告書は作れない。なぜなら、調査範囲の肝心な人たちが非協力的、特に、トップの責任については誰も協力しない。それは、警察のような逮捕権限も捜査権限もないからである。これでは、再発防止など絵に描いた餅である。このような不正に対しては真実を明らかに、再発防止を行うのが警察等司法機関の仕事であるはず。

  • なぜ、最近の日本では、暴力団気質の人間が組織のトップに君臨しているのか。戦後、日本の教育制度は米国の言いなりの制度を構築し、弱い者をいじめることは認められたが、強い者、特に米国には絶対服従の教育を強いられてきた。その結果、臆病で正義感を失った腰抜け人間が出来上がり、金儲けには長けているが、太鼓持ち人間のいじめ社会を構築してきた。空気を読むとかは、正にこの種の人間を強要してきた証拠である。その結果、正義を主張する人間は排斥され、上司の言いなり人間が出世する、正に現在のような正義の欠片もない人間が組織のトップに居座る社会を作り上げたのである。そろそろ、米国の従属国家から独立し、黒は黒、白は白と言える社会にすべきである。

  • この様な悪いことを平気でするのは、大体が朝鮮人だね。在日朝鮮人に日本名を使用する許可を、そろそろ禁止にすべきである。そうしないと、このような悪事は無くならない。特に、マスコミ関係者、芸能人、政治家等々である。

  • 当然の事であり、遅すぎた感がある。日本で優秀な人材が育たない原因の一つが、大学の学費が高すぎることである。フランスや他の先進国では、国立の最優秀大学では無料で誰でも入学できるようになっている。しかし、日本では成金など金持ちの子息だけが、大学に入るための点取りの勉強を塾に通って行い、東大などトップクラスの大学に入っている。だから、今では国家に役立つ人材は全く不足しており、拝金主義者のバカばかりが官僚や政治家になっている。この原因は、私立大学の要望を取り入れて、国公立の大学の学費を極端に高騰させてきた結果である。昭和40年では国公立と私立大の学費の差は10倍近くあった。最近はそれが2倍しかない。貧乏人を国公立の大学から締め出し、私立大学を儲けさせただけである。

  • 先日の「朝まで生テレビ」で司会者の田原総一朗が、貿易問題のところで「中国は何か悪いことをしているのか」と盛んに質問していた。中国通にしては知らなさすぎるよ。中国は過去十年以上にわたり、国家的戦略としての、サイバー攻撃により、米国や日本の企業の機密情報を盗み出し、設計図や製品情報をそっくり真似た偽造品を作り、日本などに売っていた。ヤフーショップやアマゾンなどで、騙されて中国から郵送された偽造品を買わされた経験がある。もちろん、返品して、ゴルフ用品などは、証拠品として米国の本社へ日本の総代理店を通して送っている。これが悪いことではないと田原総一朗が思っているとしたら、どうかしている。
    中国は盗むことが悪いとか、嘘をつくことが悪いとは教わっていないらしい。言論の自由がないだけではなく、正義とか公平という概念が通用しない国であることを知るべきである。

  • 石破派からの依頼で、マスコミが野田総務大臣を首相候補から蹴落としたのだろう。東京都知事選で、以前マスコミとの繋がりが大きかった舛添氏を知事にするため、マスコミが一斉に猪瀬知事のスキャンダルを執拗に報道したのと一緒である。この場合には五輪報道の利権を猪瀬氏では得られないと感じたマスコミが舛添氏を知事にすることで五輪利権を獲得することが目的であったはず。今回は、この無能で、政権の非難ばかりして、全く国民のために働かない石破氏をマスコミが推薦する目的が判らない。電波法の改正で有利な約束でもしているのか。石破氏より野田氏や岸田氏の方が国民のために働いているし、首相には適任であると思うが。マスコミは、常にバカで無能な候補者を当選させて、実権を握りたいらしい。東京都知事の青山、大阪知事の横山ノック、舛添とマスコミに関係ある者を当選させて、金儲けを図っていることは明白である。

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