ここから本文です

投稿コメント一覧 (20931コメント)

  • トルコリラを勧めたFX業者は人身事故の影響で電車が止まるニュースのアナウンスにどう感じることやら。
    顧客がただで済んだはずがないです。

  •  来週はトルコリスクを意識して22,000円を割るのかどうか、お盆明けの週から売買が活発になると見込んで移動平均線付近22,400円に戻す展開となるのか、両方あるので読みにくいですね。中間の22,200円あたりを行ったり来たりする展開を想定中。
     EPS1706円
           PER13.0倍 22,178円
           PER13.1倍 22,348円
           PER13.2倍 22,519円

  • >>No. 225

    FXをしている人は再度15円台16円台が到来すれば19円台に戻すことを見越して底値買いのチャンスですね。
    14円台もあるかもしれませんが・・・

  • ムニューシン発言の内容次第ではトルコリラは再度15円台16円台に。
    NYダウは大幅下落、他の市場にも波及。

  • >>No. 221

    病気名目で釈放するというのはあるかも。これは一種の人道上の理由でしょうね。
    北朝鮮の大学生の例がありましたが脳障害で亡くなってしまいました。

    トランプ大統領はビジネスマンであるためか拉致問題に関しては一切取り上げなくなりました。
    11月中間選挙が終われば牧師釈放については無関心になるかもしれませんね。

    トルコがあと3か月拘束すればどうなることやら。別の関心事に移っているのでしょう。
    有力なのはロシア制裁、本丸。

  • >>No. 185

    東海カーボン以外にもSECカーボン、日本カーボン、東洋炭素などあるわけですが、同じようなチャートを形成するかもしれませんね。プログラム売買となっていれば個人はどうしようもないです。

  • >>No. 218

    エルドアン大統領としては次なる米国の制裁に対してどう反応するのか。倍にもまして報復し返そうとするのか。報復があれば米国はまたもや制裁を行使する。

  • >>No. 218

    空売り比率はいつも38~40%ぐらい。強気相場になれば38%割れ。
    今は45~50%ととても高いです。こんな状況がずっと続くはずがないです。

  • >>No. 217

    1357は長期的には空売りが有利。一過性の地合いの悪いときに1357は買いで活躍できるのですが、リスクオフがそろそろ終わりそうだと思えば、具体的には空売り比率が通常時の水準に戻しそうだと思った時が頃合い。来週に発表されるであろう牧師釈放拒否に対する米国のトルコに対する制裁発表が逃げ場の一つだと思いますね。

  • 1357は長期的には空売りが有利。一過性の地合いの悪いときに1357は買いで活躍できるのですが、リスクオフがそろそろ終わりそうだと思えば手仕舞い。

  • 日銀が年間6兆円を買い続ける安心感も馬鹿にできない。

  • 現状、移動平均線を超える展開は相当にあると見ています。22400円超え。
    トルコリラショックに関連するリスクオフに過度にこだわらないほうが良いと感じます。
    トルコはそんなに経済規模が大きくなく日本にはあまり影響がないですから。
    しかもトルコは中東カタールからの経済支援やドイツフランスが相次いで助け舟を出すと声明を出しているのでピークを過ぎた可能性もあります。
    米中貿易戦争も日本にはプラス面も多いというお話ですから、海外投資家が買ってくるかもしれないです。

    22000円割れたときにはいったんは手仕舞いもあると思いますよ。

  • >>No. 177

    機関投資家の売りがあれば、トレンド形成は個人には無理ですから、上昇トレンド回復の期待感は随分と減ってしまいますね。下値での逆張りは報われないかも。

  • 1ドル105円、1ユーロ130円が企業の設定する想定レート。
    105円の円高になるまでは割と堅調かもしれませんね。
    米中貿易戦争では日本は漁夫の利を得るとか。実際、米国としては益するところが少ない気がします。

    米国市場は相当に過熱感があるので米国株式市場から日本株式市場に米国の機関投資家の買いが入りだすかもしれないです。シナリオとしてはありますから要注意。23000円超の可能性がないわけではないです。

    ①日本株、米中貿易戦争で漁夫の利 時価総額6兆ドル記録、アジア首位奪還 (1/2ページ)
    2018.8.18 06:09
    ttps://www.sankeibiz.jp/macro/news/180818/eca1808180609001-n1.htm
     米中の2大経済国間で貿易をめぐる緊張が激化する中、日本の株式が今月3日、時価総額でアジア首位の座に返り咲いた。世界でも2位となり、海外の市場関係者の間で日本株への関心が一層高まるとみられている。
      ・・・
      中国株がこのところ米国との通商対立の影響を被っているのに対し、日本株は企業業績の改善や日本銀行による年6兆円ペースでの指数連動型上場投資信託(ETF)買い入れなどの恩恵を受けている。

     貿易戦争が日本に及ぼす影響については市場関係者の間でなお見方が分かれているが、CLSAの株式ストラテジスト、ニコラス・スミス氏は「中国と米国がお互いの国の窓にれんがを投げつけたら、双方にガラスを売る国が利益を得ることになる。それが日本だ」と話す。・・・

      同氏は日本企業の決算のポジティブな傾向は続くと予想。4~6月期は年度初めで業績見通しが保守的となりがちだが、決算を見る限り企業の業績見通しには上方修正の余地があると指摘した。また、多くの企業が為替の前提を1ドル=105円に置いており、現在の為替水準からすると円安の好影響を受けやすい企業には追い風だと語った。

  • >>No. 174

     今後の見通しが明るいならば回復はあるのでしょうが、一相場終わったかもしれないです。要注意ですね。

  • >>No. 173

    テクニカル分析的に移動平均線を割り込めば下降トレンド入り。テクニカル重視の投資家は処分し始めるでしょうね。

  •  なぜこの銘柄が下落したかについては日経新聞にその理由が書かれていましたよ。日経新聞の記事検索で「東海カーボン」を入力するとよいです。
     理由1.中国の景気後退が鮮明になってきた 
     理由2.中国の地場メーカーの黒鉛電極の生産が回復してきているとの観測が浮上し、株価の重荷になった

     株式新聞や証券新聞にも東海カーボンが下落した理由が書かれているかもしれませんね。個人人気の銘柄だったので多くがそうそうに売り払ったのでしょう。当期は前期ほどには期待できなくなった。

    ①トルコリラ急落が上位に 投資家、新興国減速を警戒
    2018/8/17付
    ttps://www.nikkei.com/article/DGKKZO34257880X10C18A8ENI000/
     トルコリラは13日に対円で1リラ=15円台後半と最安値を更新した。トルコの対米関係の悪化や同国のエルドアン大統領が利上げに否定的な姿勢をみせていることなどが背景だ。新興国からの資金流出や新興国の景気減速懸念につながり、世界の金融・資本市場でリスクに身構える投資家が増えた。

     メルカリ株の急落に関する記事も上位に入った。9日発表した2018年6月期の連結決算で最終赤字が前の期から拡大。市場予想と比べても低調な結果となり、上場来安値を更新した。

     このほか、RIZAPグループ株の急落を伝えた記事への関心も高かった。13日発表した18年4~6月期の連結決算(国際会計基準)で最終赤字に転落した。東海カーボン株の動向も話題となった。中国の地場メーカーの黒鉛電極の生産が回復してきているとの観測が浮上し、株価の重荷になった。  (日経QUICKニュース)

  • 米国はロシアに対して北朝鮮と同じ扱い。敵対国として尊重はしない。

  • >>No. 180

    ロシア関連銘柄は11月が近づくにつれて大きく下落し始めるかもしれませんね。
    貿易を続けると、米国が日本企業に対して制裁を行う恐れがありますし。
    米国のロシアに対する無理難題を感じさせる要求からは暗澹たるものを感じます。
    いまはトルコリラショックに話題が集中していますが、いずれはロシアへの制裁が大きく影響してくることでしょう。11月なのですが。

    ①アメリカがロシアに無茶な要求、「第2弾制裁」の恐るべき内容
    ttp://blogos.com/article/318614/
    アメリカの、無茶な要求
     ・・・
     制裁の理由についてアメリカ国務省は8日、「ロシアが、国際法に違反して、化学兵器あるいは生物兵器を、自国民(スクリパリ親子)に使用したこと」としています。

     同じ理由でアメリカが制裁を科したのは、過去2回。2013年、シリアのアサド軍が、自国民に化学兵器を使った。2017年、北朝鮮が、金正恩の兄、金正男をマレーシアで殺害した(化学兵器VXガスが使われたとされる)。そして、8月22日に発動されるのは、「第1弾」制裁です(中身は、上の新聞に書かれているとおり)。

     ロシアが変わらなれば、【第2弾】の制裁が待っている。第2弾の制裁を止めるために、ロシアがしなければならないことは?

    1.ロシアは、今後化学兵器、生物兵器を使用しないことを【証明】しなければならない
     う~む。「約束」ではなく、「証明」です。そんなもん、どうやって証明するのでしょうか?????

    2.国連と国際機関の査察を認めなければならない
     これは、ロシア国内に化学兵器、生物兵器がないか査察させろということですね。化学兵器については、1992年「化学兵器禁止条約」が成立。1997年には、同条約の履行を監視する「化学兵器禁止機関」(OPCW)が設立されました。・・・

     というか、ロシアはそもそも、「スクリパリ暗殺未遂事件と関係ない」という立場。ロシアは、「そもそも化学兵器を使ってない!」と一貫して主張している。それを、いまさら「今後化学兵器を使いません!」といえば、「いままでスクリパリについて、ウソついてたんかい!」という話になってしまいます。

     ここまでで、アメリカはロシアに、【無理難題】を要求していることがわかるでしょう。いってみれば、【プチ・ハルノート】です。

  • ロシアにはハルノートを突き付けた
     ロシア・・・北朝鮮輸出規制の違反、英国スパイ暗殺事件

    これは米国との同盟国を維持している日本も大変な影響を受けるであろう内容。看過できないです。
    ロシアと貿易をしている商社は重大なリスクを抱え込むことになるでしょう。
    プーチンさんも報復で何をやらかすやら。

    ①【ワシントン高本耕太、モスクワ大前仁】米政府は8日、英国で3月発生した神経剤ノビチョクを用いた元ロシアスパイ暗殺未遂事件について、ロシアが関与したと断定し、新たな制裁を科すと発表した。

    ②2018年08月17日 11:07アメリカがロシアに無茶な要求、「第2弾制裁」の恐るべき内容
    ttp://blogos.com/article/318614/
    制裁「第2弾」、驚愕の中身とは?
    ロシアが要求をのまない場合は、どうなるのでしょうか? 「第2弾制裁」の概要は、以下のとおり。

    外交関係レベルを下げる(外交関係断絶もありえる!)
    ロシアへの融資を禁止する(!)
    アメリカの対ロシア輸出を禁止する(!)
    アメリカの、対ロシア輸入を禁止する(!)
    (食品以外)
    ロシア政府が所有する航空会社(アエロフロート)のアメリカへの往来を禁止する
    第2弾は、第1弾から90日後に発動される。つまり、11月22日ですね。さて、第2弾は発動されるのでしょうか?

本文はここまでです このページの先頭へ