ここから本文です

投稿コメント一覧 (34コメント)

  • 今回の下方修正は一過性の要因によるものでしょうが、これで住友からきている副社長が、次の株主総会で社長になることが確定したように思います。
    そのために、今回の修正で膿を出し切ったのではないでしょうか。
    住友が田中を子会社化をしたのは、今は業績が悪くても、将来は収益源になると判断してのことです。
    私にとって田中は長期投資の対象なので、名実ともに住友流の経営に変われば、これから急拡大していくEV化の波に乗って、来期以降に業績は回復していけると期待しています。
    なお、当り前のことですが、株で資産を築いている人は、安い時に買って、高くなった時に売っている人です。
    その逆の行動では、資産を溶かしてしまいます。

  • 大方の予想通り、下方修正がでましたね。
    下方修正を見越して、この1.5カ月で30%以上も下げ続けてきましたので、これで悪材料は出尽くしです。
    ここからは、ようやく追加の買い参戦ができます。

    住化から65.7億の振り込み完了で財務不安はなくなり、正式に子会社になったので、次の株主総会で、住化から優秀な人材が役員として送り込まれ、経営もおのずと改善してくるでしょうし、後は、大口の新規採用を待つのみです。

  • 週刊エコノミストの10月11日号の記事によると、「サムスンの火災事故は、発熱・発火を防ぐ安全装置として、電池を袋に包んでいるが、中国で製造した際に、袋に不完全部分が生じ、接触不良を起こしたことが原因である。」とサムスン電子が発表しています。
    従って、リチウムイオン電池に限らず、マグネシウムイオン電池など他の二次電池でも、同様のことが起こります。

  • マグネシウムイオン電池は、全固体リチウムイオン電池、ナトリウムイオン電池と同様に以前から注目されていましたが、実用化は、スマホ用でも2年後が目標で、EV用はうまくいっても、さらに数年かかると思われます。

    田中の技術の特徴は、単に正極材の組成物特許を持っているだけでなく、高容量、長寿命、高出力といった正極材の性能を決める前駆体の制御技術に優れる点にあり、他社はこの点で追随できませんので、負極にマグネシウムを使用するマグネシウムイオン電池が実用化された場合においても、正極材は田中に製造を委託することが十分考えられます。
    現在の住金鉱山がその好例です。
    従って、マグネシウムイオン電池の記事は、単純にマイナス材料と考える必要はなく、プラス材料かもしれません。

  • 最新の週刊ダイヤモンド(9月24日号)に、住化・田中の正極材事業について、1ページにわたる記事が出ましたので、要点を紹介します。

    「プラグインハイブリッド車やEVの本格普及に対応するため、住化が、小規模ながら高い技術力で知られる田中化研を連結子会社化した。田中は、高容量、長寿命、高出力といった正極材の性能を決める前駆体の制御技術に優れ、住化と進めている車載用の共同開発は順調で、顧客による審査の最終段階でコンペをしている案件が幾つかあり、早ければこの秋にも結果がでる。」とあり、なお「この分野は、安定供給のため、あくなき投資が必要で、資金力が成功の鍵になる。」と結んでいます。

  • 完全子会社化を心配されている方がいるようですが、完全子会社化されるのは、以下の2つのケースです。
    ①親会社の経営方針に反対する株主が多く、そうした株主を排除したい時。
    ②子会社が高収益で、その利益をそのまま親会社に反映させたい時。
    ですが、今の田中はこれに当てはまらないので、住化には何もメリットもありません。

    さらに、完全子会社化するには、TOBをかけて株を買い集めることになりますが、そのためには株価にプレミアをつける必要があります。
    参考になるのは、三菱ケミカルが資本比率51%の子会社である日本合成化学を完全子会社化するために、先月TOBを発表しましたが、発表直前の株価605円に対して、TOB価格は910円で、×1.5倍でした。
    また、先週木曜日に発表されたノバレーゼの場合は、発表直前の株価792円に対して、TOB価格は1944円で、×2.5倍でしたので、今日も含めて、連日のストップ高です。

    従って、完全子会社化は株主にとっては、むしろ有り難い話です。

  • Bloombergに、ニッケルの相場に関する記事が出てますので、転載します。

    「ニッケルの強気相場は始まったばかり-中国最大手の金川集団
    中国ニッケル生産最大手の金川集団は、ニッケル価格の上昇は始まったばかりで、魅力的な投資先になるとの見方を示した。金川集団の楊志強会長は同社のウェブサイトに掲載した文書で、フィリピンでの鉱業取り締まりと中国のステンレス鋼業界の需要拡大により、世界の供給が逼迫(ひっぱく)し、ニッケル価格はさらに上昇するとの見通しを示した。ニッケル価格は2月に付けた安値から既に35%上昇した。中国は世界で供給されるニッケルの約半分を消費し、フィリピンは生産の約20%を占める。
     ニッケル価格は今月、1年ぶりの高値に上昇し、17日には1トン=1万285ドルを付けたが、2007年に達した過去最高値の5万ドル超を依然として約80%下回っている。」

  • 悲観的な意見が多いようですが、1Qの赤字は想定通りです。
    また、3カ月前の決算(2015.4Q)と比べると、売上は増加し、赤字は半減で、業績は改善傾向にあります。

            売上高  営業利益(百万円)
    2015.4Q ・・・  3,794   △118 
    2016.1Q ・・・  4,178    △51 
                                       
    1Qまで足を引っ張て来たニッケル相場が7月以降、急回復しており、今後はプラスの効果を発揮するでしょうし、増加してきているEV分野以外に、2QからはポケモンGO特需も見込めることから、悪材料出尽くしとみるのが、自然ではないでしょうか。
    大きく下げるようなら、絶好の買い場です。

  • 田中と、国の研究機関である産総研との共同出願で出されていた特許が、本日付けで成立しています。
    特許の主な内容は、以下の通りで、安価で高性能の正極材である旨が、謳われています。

    「比較的安価な原料を用いて得られる特定組成のリチウム-鉄-マンガン系酸化物固溶体またはリチウム-チタン-マンガン系酸化物固溶体を基本構造として、これに、従来知られているリチウム含有複合酸化物におけるマグネシウム含有量より多い特定範囲のマグネシウムを固溶させることによって、マグネシウムを含まないか、或いは、マグネシウム含有量の少ない酸化物と比較して優れた充放電特性を有するものとなり、特に、充放電を繰り返した後の充放電容量が高くなることを見出した。その結果、該酸化物をリチウムイオン二次電池用の正極材料として用いることによって、安価な原料及び金属元素を使用して、充放電サイクル特性に優れた電池を作製できることを見出し、ここに本発明を完成するに至った。」

  • 日経新聞電子版
    2016/7/29 23:23
     住友化学が29日発表した2016年4~6月期連結決算は、純利益が前年同期比64%減の122億円だった。円高に加え、鶏用飼料添加物の市況が下がり利益が減少した。液晶向け偏光板や農薬の出荷も伸び悩んだ。
     売上高は18%減の4565億円。国内の石油化学事業は前期に一部設備を停止した影響で減収となり、採算に響いた。営業利益は24%減の253億円だった。医薬品や有機EL関連、電池材料は好調だったが、円高が50億円の減益要因となった。サウジアラビアの合弁企業、ペトロ・ラービグの持ち分法投資損益は赤字だった。通期の見通しは据え置いた。

    ⇒ この記事によると、電池材料は好調に推移しているようですね。

  • 日経新聞電子版
    2016/7/8 16:49
    パナソニックは8日、2018年度に車載用と蓄電用を合わせた電池事業の売上高で、15年度の2.5倍となる5000億円を目指す事業方針を公表した。このうち8割を車載用が占める。関西圏に近い4事業所に加え、新たに16年度中に稼働する洲本工場(兵庫県洲本市)の新ラインと、米ネバダ州で米テスラ・モーターズと共同で立ち上げる大規模工場「ギガファクトリー」、中国・大連の新工場が成長を支える。

  • おっしゃる通りです。
    だからこそ、田中の将来性に期待して投資しています。

  • この情報は1月に発表され、私も注目しましたが、発表した企業の株価には殆ど反映されませんでしたね。
    その材料を既存の正極材に添加すると性能が向上するというのが売りで、4月からパイロットプラントが稼働しますので、田中および他の正極材メーカーに添加剤として売り込んでいると思います。
    また、トヨタの固体電池は、固体電解質の発明がポイントであり、特許作成時の正極材は既存品であればどのメーカー品でも良いので、重要ではありません。
    実用化する時点で、ベストの性能が出せるものを選定すると思います。

  • 気付いた人はWスコープを売っていると思います。
    他のセパレーターメーカーの下げも大きいですね。

  • 将来、全固体電池が実用化されると、電池の普及が促進されて正極材の使用量が増えるため、田中にとっては強力な援軍になります。(有機電解液とセパレーターは不要になります。)

  • 「トヨタ自動車(株)と東京工業大学の研究グループでは、これまでの全固体電池の特性が現行の有機電解液を用いたリチウムイオン電池に比べて劣る状況を解決するには、優れた固体電解質材料を見出すことが重要であり、超イオン伝導体として高いリチウムイオン伝導率の期待できる硫化物材料を探索してきました。その結果、「Li9.54Si1.74P1.44S11.7Cl0.3」(リチウム・シリコン・リン・硫黄・塩素)と、広い電位窓を持ち、リチウム金属負極の電解質として利用できる「Li9.6P3S12」を発見しました。
    開発した全固体電池は、現行の有機電解液に比べて3倍以上の高出力特性を示すとともに、低温及び高温での優れた充電受入性や充放電サイクルに対する耐久性を示しています。」と発表されているように、影響を受けるのは、電解液メーカー及び全固体化により不要となるセパレーターのメーカーです。
    この技術が実用化されれば、正極材、負極材メーカーにとっては、悪い話ではありません。

  • NEDOの電池は、初期性能は優れていますが、充電するたびに性能が急速に落ちるため、まだ繰り返し使用ができないとされています。

  • 「今春より本格化すると見込まれる電池部材メーカーの選定に照準を合わせて取り組んでおります。」と書かれているので、今の時点では追加の資金を必要とするような設備増強の判断が出来ないから、増資の判断を1年延期したのではないでしょうか。
    いずれにせよ、今回のIRからは、田中が今後の業績に自信を持っているように感じられます。

  • 三元系(ニッケル-コバルト-マンガン酸)正極材については、田中が国際特許を取得しているので、テスラの「モデル3」には、田中以外からの供給は考えられず、田中品が使われると考えるのが順当ですね。
    2009年9月高値である3420円の奪回も近いのではないでしょうか。

  • 出典:1月11日、野村週報

    電気自動車(EV)、ハイブリッド車(HV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)の需要が高まりを見せている。独フォルクスワーゲンの排ガス不正を契機に、欧州で特に排ガス規制が強化される動きがある点も、上述の自動車を手掛ける企業の業績にとってポジティブであろう。
    環境規制が強化される中、欧州だけでなく、日本や米国といった先進国でも電動化された車両の普及が進む見通しである他、中国ではバス等を含むEV やPHEV の需要が急拡大している。
    次世代パワートレイン(駆動装置類)の普及で、EV、HV、PHEV 向けの電池の世界市場規模は2015年推定の68億ドルから2020年には355億ドルに拡大すると野村では見ており、リチウムイオン電池関連業界へのインパクトが大きいだろう。
    電池関連では、電池メーカーだけでなく、電池材料メーカーの業績に恩恵があろう。電池材料を手掛ける企業の関連事業は今後好調が予想されるものの、大手企業では事業に占める構成比が相対的に小さい。
    リチウムイオン電池の需要が拡大した場合、同業界関連の中小型企業の方が業績への恩恵が大きくなる可能性があろう。
    中小型株の中では、正極材を手掛ける田中化学研究所、電解質の関東電化工業、ステラケミファ、セパレータを手掛けるダブル・スコープなどが関連企業として挙げられる。

本文はここまでです このページの先頭へ