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投稿コメント一覧 (731コメント)

  • 実用放送カウントダウン「4K・8K」、関連株トップランナーを追う <株探トップ特集>
    ―買い替えサイクル到来も追い風、販売本番控えプレーヤー総確認―
     2018年の新春相場は好調なスタートを切ったが、今年注目されそうなテーマのひとつが12月から実用放送が開始される予定の「4K/8K」関連だ。家電量販店では「4K対応」をうたったテレビが売られているが、これらの4K対応テレビは画面の解像度を表しているもので、受信するための外付けチューナーやチューナー内蔵テレビの発売はこれからが本番。インターネット配信の普及でテレビ離れがいわれているが、幅広い層が視聴するテレビ放送波のインパクトは大きく、買い替えを促すきっかけとなりそうだ。
    ●総務省、20年に全世帯の約50%視聴が目標
     総務省は14年9月に4K/8K実用放送に向けたロードマップを公表し、これに沿うかたちでNHKは16年8月からBSで4K/8Kの試験放送をスタート。17年1月には、18年12月以降にBSや110度CSで実用放送を開始する予定のNHKや民放キー局系5社を含む11社19番組の認定を行っている。同省は東京オリンピック・パラリンピックが開催される20年に全世帯の約50%が4K/8K番組を視聴できることを目標に掲げており、普及に向けて後押しする構えだ。
    ●AV機器メーカーや家電量販店に追い風
     また、注目したいのが、09年5月~11年3月にかけて実施された家電エコポイント期の購入者が買い替えの時期に入っていることだ。薄型テレビの出荷台数は10年に2519万台のピークをつけたあと縮小し、17年は11月までの累計で375万台にとどまっている。テレビの買い替えサイクルは一般的に7~8年とされることや、2月に韓国で開催される平昌(ピョンチャン)冬季オリンピック、6月のサッカーワールドカップ(W杯)ロシア大会といったビッグイベントもあり、買い替え特需が発生する可能性がある。パナソニック <6752> やシャープ <6753> 、ソニー <6758> などのAV機器メーカーに加え、ビックカメラ <3048> やケーズホールディングス <8282> 、ヤマダ電機 <9831> といった家電量販店 のビジネス機会拡大が期待される。

    株は国策を買え、です。

  • 実用放送カウントダウン「4K・8K」、関連株トップランナーを追う <株探トップ特集>
    ―買い替えサイクル到来も追い風、販売本番控えプレーヤー総確認―
     2018年の新春相場は好調なスタートを切ったが、今年注目されそうなテーマのひとつが12月から実用放送が開始される予定の「4K/8K」関連だ。家電量販店では「4K対応」をうたったテレビが売られているが、これらの4K対応テレビは画面の解像度を表しているもので、受信するための外付けチューナーやチューナー内蔵テレビの発売はこれからが本番。インターネット配信の普及でテレビ離れがいわれているが、幅広い層が視聴するテレビ放送波のインパクトは大きく、買い替えを促すきっかけとなりそうだ。
    ●総務省、20年に全世帯の約50%視聴が目標
     総務省は14年9月に4K/8K実用放送に向けたロードマップを公表し、これに沿うかたちでNHKは16年8月からBSで4K/8Kの試験放送をスタート。17年1月には、18年12月以降にBSや110度CSで実用放送を開始する予定のNHKや民放キー局系5社を含む11社19番組の認定を行っている。同省は東京オリンピック・パラリンピックが開催される20年に全世帯の約50%が4K/8K番組を視聴できることを目標に掲げており、普及に向けて後押しする構えだ。
    ●AV機器メーカーや家電量販店に追い風
     また、注目したいのが、09年5月~11年3月にかけて実施された家電エコポイント期の購入者が買い替えの時期に入っていることだ。薄型テレビの出荷台数は10年に2519万台のピークをつけたあと縮小し、17年は11月までの累計で375万台にとどまっている。テレビの買い替えサイクルは一般的に7~8年とされることや、2月に韓国で開催される平昌(ピョンチャン)冬季オリンピック、6月のサッカーワールドカップ(W杯)ロシア大会といったビッグイベントもあり、買い替え特需が発生する可能性がある。パナソニック <6752> やシャープ <6753> 、ソニー <6758> などのAV機器メーカーに加え、ビックカメラ <3048> やケーズホールディングス <8282> 、ヤマダ電機 <9831> といった家電量販店 のビジネス機会拡大が期待される。

    株は国策を買え、です。

  • CESを見ると半導体の需要は果てしなく伸びそう。
    ドローン、ビッグデータ、AIもある。

  • コネクティドカー、5G、トヨタとアマゾンの提携、自動運転、EV、Iot、家電のIT化、スマートハウス・・・・半導体の需要は激増するのでは。

  • 関空入国の外国人、最多更新
    2017年に関空から2017年に入国した外国人が過去最多の716万人に。昨年を107万人以上上回る。

  • ようやくの小休止は好機到来? ここから注目"三拍子株"リストアップ <株探トップ特集>
    ―上昇軌道突入の東京株式市場、「好業績・割安・好取組」銘柄に照準―
     10日の東京株式市場は、年初からきのうまでの3日続伸で日経平均株価が1000円を超える急騰をみせていた反動から小幅反落となったものの、中長期には新たな上昇軌道に突入している。そこで、現時点の株価指標から判断して割安水準にあり、今後の株価上昇の見込める低PBR、好取組、好業績銘柄に注目した。

    この記事に掲載されている銘柄の中でヤマダ電機のPERは低すぎる。配当利回りは2.84で一番高いのではないか。おまけに優待までついてくる。これからのイベントイヤーで人気化すれば掲載銘柄並のPER15倍の900円は期待したい。

  • 今年からイベントイヤーが始まる。
    冬季オリンピック、ワールドカップ、ラグビーワールドカップ、東京オリンピック、マスターズゲーム、万博などなど。地デジ買い替え後のテレビの買い替え時期と重なり家電量販店は賑わうだろう。
    訪日客も大幅増が見込まれインバウンド銘柄のビックカメラはどうなってしまうのか。

  • 今年からイベントイヤーが始まる。
    冬季オリンピック、ワールドカップ、ラグビーワールドカップ、東京オリンピック、マスターズゲーム、万博などなど。テレビの買い替え時期と重なり家電量販店は賑わうだろう。
    訪日客も大幅増が見込まれインバウンド銘柄も期待できるが。

  • シェルター祭はまた次回の台がわりを楽しみにしましょう。
    それまでは、ロボット、保育、EV関連で銘柄で取り上げられるでしょう。
    配当、優待もあり、そもそもいまの株価でも割安水準であり、追加
    買いのチャンス。
    配当取りの時期に向けてじわじわ上げて、次のシェルター祭で稼げる。

  • 来週は最強冬将軍到来。

  • ●ネット通販で攻勢かけるビックカメラ
     消費拡大の波が顕著に表れる業態のひとつが家電量販店だろう。競争が激化する同業界において、さまざまな施策で攻勢をかけているのがビックカメラ <3048> だ。19日に楽天 <4755> と家電分野のインターネット通販で新会社を設立すると発表、18年4月からサービス開始の予定で今後の業績への寄与にも注目が集まる。また18年8月期は、連結経常利益が前期比6.7%増となる260億円を見込むが、インバウンド売り上げの想定が保守的との見方が強く、増額を予想する向きもある。13日に1722円まで買われ年初来高値を更新、現在は1600円近辺まで調整しているが、そろり押し目時との見方も出ている。
     家電量販店では、同じく業績好調なケーズホールディングス <8282> に加え、衛生陶器メーカー中堅のアサヒ衛陶 <5341> [東証2]と11月にスマートハウス・リフォーム事業で業務提携したヤマダ電機 <9831> にも注目。住宅のリフォーム、リノベーションが脚光を浴びるなか目を配っておきたいところだ。

  • ヤマダ電機も住宅事業とからめてかとうか、電気自動車に参入するようだが、ここも電気自動車の関連銘柄であることも心強い。電気自動車と融合した住宅の電化、IoT、5G、シェルター、介護もからめて住宅、マンションも大きく変貌しそう。

  • 関西エアポート社長 山谷氏
    18年度3空港で利用5000万人に(日経)

  • No.999

    G20

    2017/12/24 08:26

    2019年G20を大阪開催で調整。

  • 年末ラリーと来年の世界株高、割安な日本株の再評価にのって、自動車を買うか、マンションを買うか、戸建てを買うか、指をくわえて見てるだけか。

  • アメリカの売上比率が非常に高いプラストにとってこの円安、アメリカの減税、株高、好景気がどう影響するのか。
    あとはIR、経営陣の入れ替え次第というところか。

  • 12/20(水) 17:48配信 朝日新聞デジタル
    訪日客、過去最多を更新 アジア客増え2800万人視野
     観光庁は20日、訪日外国人客数(推計値)が1~11月時点で、2616万人と、昨年1年間(約2404万人)を超え、過去最多になったと発表した。大阪府を訪れた訪日客も今年、初めて1千万人を突破する見通しで、台湾(昨年1069万人)やベトナム(同1001万人)と同水準の規模になる。
     観光庁によると、11月の訪日外国人客数は、前年より26・8%増えた。ビザの緩和や格安航空会社(LCC)の相次ぐ就航などの流れを受けたもので、日本全体の1~11月の訪日客は前年比19%増の2616万人になった。中国や台湾、フィリピンなどアジアからの訪日客が特に増えた。年間では2800万人台になりそうという。
     大阪への訪日客も伸びている。大阪観光局の推計では、1~9月時点で、大阪府にきた訪日客は前年比17%増の832万人。10月に入っても関空の国際線利用者のうち外国人客が3割近く増えるなど好調だ。過去最多だった昨年の940万人を上回り、「年1千万人を超え、1100万人が視野に入っている」(大阪観光局)という。(近藤郷平)

    USJの外国人客200万突破、平昌オリンピックのついでに大阪、福岡への来日、東京オリンピックに向けて訪日客はさらに増えるので関空、伊丹、神戸空港利用者は大きく伸びそう。

  • 【買い】サンヨーホームズ(1420)マンション開発、保育、介護ロボットと多角、年初来高値更新に期待◆あすなろ投資顧問CEO 大石やすし◆
    みんなの株式-8時49分
    マンション開発、保育、介護ロボットと多角、年初来高値更新に期待
    【業務内容】
    戸建住宅やリフォーム、分譲マンション等を手掛ける。LIXILグループが筆頭株主。売上は2Q、4Qに偏重。
    【業績面】
    11/9の決算は上期の連結経常利益は前年同期比62.1%減の3.2億円に大きく落ち込んだ。しかし、併せて通期を17.2億円→18.2億円に5.8%上方修正。
    【トピックスオピニオン】
    売り上げは計画を下回ったものの、マンション事業において値引きの抑制などによる原価率の改善や販管費の削減などが損益面で寄与。
    近畿圏を中心にプレハブ住宅やマンション開発を展開しているが、保育事業も展開、介護ロボット分野にも経営資源を注いでおり、今後の成長に期待がかかる。

  • 連騰中のサンヨーホームズはオリックスが大株主。
    さすがオリックス。

  • ここはシェルターだけでなく保育所運営、介護ロボットと時代にそった話題性満載なのにいままでの低PERが異常だっただけ。その都度取り上げられれは軽く1200円は越えると期待、それでもまだまだ低PER 。

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