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投稿コメント一覧 (2649コメント)

  • >>No. 37534

    少し前に、一瞬¥220あったんだね、、、^^

  • おサイフケータイ、、、う~ん^^;

    「スマホの財布」争奪戦 ソニー、中韓勢に「フェリカ」 技術標準狙う
    2018/01/16 01:31 日経速報ニュース
    スマートフォン(スマホ)を使った決済を巡る競争が日本で激しくなる。ソニーはスマホ決済に必要な無線通信技術「FeliCa(フェリカ)」の採用を中韓のスマホメーカーに働きかけ、2019年にも訪日客が利用できるようにする。アジアを中心に利用者が多い「QRコード」型も普及し始めており、現金主義が根強い日本で市場が広がる可能性が出てきた。
     スマホ決済は中国を中心にアジアで爆発的に普及する。一方、日本は拡大基調にあるが中国や東南アジアなどに比べると普及が遅れる。ただ訪日客の増加に伴うインフラ整備が今後は急ピッチで進む。
     野村総合研究所によると国内のスマホ決済などを含む電子決済の市場規模は2023年に114兆円と、17年から5割強伸びる見通し。ソニーはまずスマホ決済を日常的に利用する中国などの訪日客に利用してもらう環境を整えフェリカの普及をめざす。
     ソニー子会社でNTTドコモ、JR東日本も出資するフェリカネットワークス(東京・品川)が、中国や韓国で販売するスマホメーカー大手などに採用の打診を始めた。フェリカに対応した無線通信チップのスマホへの搭載を提案し、19年半ばまでに中国や韓国、台湾など訪日客の多い地域で採用した商品の販売をめざす。ソニーは通信チップの利用量に応じライセンス収入を得る。
     フェリカを採用する「おサイフケータイ」の知名度を高めるため、中韓の旅行業者などと組んだキャンペーンなども展開する計画だ。決済サービスに向けて金融機関とも連携する。来日前にフェリカを使って決済するためのアプリをダウンロードしてもらい、到着直後から使える仕組みづくりを進める。
     おサイフケータイは04年にドコモが携帯電話に採用して始まり、16年に米アップルの「iPhone7」に採用されて対応端末が一気に広がった。格安スマホでも実装が始まっており、日本で流通するスマホの大半に既にフェリカの通信チップが組み込まれている。

  • >>No. 37531

    フェリカの通信チップはスマホのほかJR東日本の「Suica(スイカ)」といった電子マネーにも供給されており、累計で11億個超が出荷された。
     一方、スマホ決済が先行して普及する中国では、QRコード型の利用者が大部分を占める。中国人旅行者は9割超がスマホ決済を利用しているとされる。日本でも中国のモバイル決済サービス「支付宝(アリペイ)」を導入する企業が相次ぐ。
     イオンリテールは18年春から中国からの訪日客の利用が多い店舗で対応を始める。順次、導入店を増やし、300店以上での対応をめざす。アリペイのサービスの利用可能な店舗は家電量販店や百貨店、ドラッグストアにも広がっている。
     政府は東京五輪が開かれる2020年までに外国人が訪れる主要な商業施設や宿泊施設、観光スポットで決済端末のIC対応を100%実現する目標を掲げる。キャッシュレス決済のインフラ整備が進むのをにらみ、ネット企業も動く。
     LINEは20年にもスマホで決済できる店を100万店に増やし、対話アプリ内のサービスとの相乗効果を狙う。同社はQRコード型に対応する。米アマゾン・ドット・コムは日本で18年以降に店舗での買い物の代金をスマホで払えるサービ始める。
     ソニーはフェリカを先行して日本でサービス展開してきた利便性を消費者やスマホメーカーに訴求できるかが課題となる。

  • >>No. 37529

    非表示連発だね^^; ま、いくら、、、ま、いいか^^;

  • >>No. 37528

    で、QRコードといえば、、、
    コレ、ココ、何とかならないんだかね~?^^;

    かざすだけの瞬間コミュニケーション
    スマートプレートをかざして開かれるコンテンツはQRコードを新しく印刷したりNFCタグにデータを書き込んだりといった煩わしい作業をすることなく専用アプリから簡単に利用開始でき、クラウドを経由していつでも何度でも設定変更できる上に、所有者以外は設定変更できませんので店頭などでも安心してご利用いただけます。(特許第5867635号。国際特許PCT出願済)

    http://spirals.co.jp/ja/

    何か、もうひとひねり?したら、何か応用?できそうなばけそうな気がするのだけれど、、、^^;
    (私のおつむでは、それがわからない^^;)

  • >>No. 37522

    あとコレ、、、
    CCC増田氏が当初言ってた「手のひらTSUTAYA」もっと戦略的に?グループで?まとまっていってたら、今後のスマホ決済関連もスマホサイフもいいけどいまいち全てにおいてどっちに行こうとしているのか、、、?バラバラ感強いよ!^^; (m17 一応おサイフケータイ対応してる。使ってないけど^^; でも将来的には現金主義の私含め日本人も→仮想通貨含め、スマホで決済!?(将来的にもうポケットにあまりじゃらじゃら現金硬貨お札いらなくなる?その方向、、、)で、TONEどうなる???中途半端TSUTAYAのせいで!?、、、好機逃してない???^^;)

    ドコモが「QR決済」を導入へ
    https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/fnn?a=20180118-00000237-fnn-bus_all

  • >>No. 37526

    あまり印象的で申し訳ないですが、好きではないのですが、参考までに、、、

    仮想通貨、投機から実需へ SBI北尾吉孝社長
    2018/01/17 19:30 日経速報ニュース
    仮想通貨の価格急落が騒がれている。「バブルがはじけた」などの指摘があるが、私はそんな状況ではないと認識している。チューリップバブルとも全く違う。実用価値がほとんどないチューリップに対し、仮想通貨は様々に活用できるブロックチェーンという先端技術をベースにしている。昨年は投機的に値上がりしてきた面が大きいが、今年は制度づくりも進んで「使うため」に買われるようになるだろう。
     仮想通貨ビジネスでは実需を呼び込んでいく。例えば、出資先の米リップルが発行する仮想通貨「XRP」は送金コストが低く、決済などの処理速度も速いというメリットがある。実用化が進めば膨大な維持費用がかかる銀行業界の送金システムは不要になるだろう。
     仮想通貨が決済手段としてより広く使われるようになるには、価格変動がもっと小さくならないといけない。これには先物などの金融派生商品(デリバティブ)の普及(による流動性の拡大)が重要になってくる。出資する米ベンチャーと組み、個人投資家向けの仮想通貨先物を日本にも導入する方針だ。
     証券業については、今年始動した積み立て型の少額投資非課税制度「つみたてNISA」と個人型確定拠出年金「iDeCo(イデコ)」を2大戦略商品として強化する。年金不安が高まるなかで自分で運用するニーズが高まっている。顧客基盤を広げるために地銀との提携を3月末までに30行程度に拡大し、異業種との提携も進める。昨年は日本航空と提携しており、次はモバイル分野を考えている。

  • >>No. 37520

    今\190代!!!ダイジョウV!V!!!^^

  • >>No. 37522

    (*・ω・)ノ おはぁ。
    ...モバイルマルチパッケージストア、TONEはじめスマホケースとかイヤホンとか中古端末買取りとか、+TSUTAYA SIM(?セット販売?)とか、、、

    QASH、朝起きたら、昨日朝買えなかった指値\130代そのままにしておいたら、全て約定してた^^;
    でも今、¥170代復帰。ダイジョウV!^^

  • >>No. 37514

    Thanks!!
    何て言うかな、、、ある種の虚しさが、、、
    本来なら???計画?戦略通りなら???(そもそもそんな戦略存在しなかった???^^;)
    モバイルマルチパッケージストア、TONEはじめスマホケースとかイヤホンとか中古端末買取りとか、、、一体、パッケージとしてTSUTAYA各店全国展開していたなら、これら資料ももっと興味をもって見れたんだろうけれど、、、もうこうなって(頓挫?方向?戦略転換?、、、)してしまっては、、、ある種の虚しさが、、、(ゲオのようにしっかりやっているところもあるのにね^^;)

  • >>No. 37515

    今散歩から戻ってきてQASH見たら、😵
    まー君、人の不幸楽しんでない?😝

    でも、一番の心配、朝起きたら残高0!!!
    これ以外は、ま、いくら!😌まーいいか😁

  • >>No. 217

    【TSUTAYA 宇多津店 】
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    住所 769-0203 香川県綾歌郡宇多津町浜3-21-2
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  • ※2017年版:スマートフォン利用者実態調査
    MMD研究所は、株式会社コロプラが提供するスマートフォン向けインターネットリサーチサービス「スマートアンサー」にて共同調査を行い、第17弾として「2017年版:スマートフォン利用者実態調査」を実施ました。
    https://mmdlabo.jp/investigation/detail_1689.html

  • 2018/01/17 07:52

    >>No. 37485

    2018/01/17 06:58 日経速報ニュース インターネット上の仮想通貨ビットコインの下げがここにきてきつくなっている。ドル建て価格は前日16日の欧米の取引時間帯に一時1ビットコイン=1万300ドル台と昨年12月以来の安値を付けた、年初にかけて急伸していたビットコイン以外の「オルトコイン」に利益確定などの売りが続き、ビットコインの売りに波及した。 情報サイトのコインマーケットキャップによると仮想通貨全体の時価総額は7日に8100億ドルを超える水準まで膨らんでいたが、16日は5400億ドルを下回った。ちょうど3分の1の価値を失った格好だ。仮想通貨の変遷をつぶさに眺めてきた京大大学院の岩下直行教授も「こんな『総崩れ』は見たことがない」と驚きを隠さない。 ビットコインはオルトコイン取引の証拠金として用いられるケースが多く、オルト下落の影響を受けやすい。先物などの派生商品(デリバティブ)の発達やヘッジファンドなどの大口投資家の参入によって市場の厚みは増したが、法定通貨の域にはまだ遠い。まとまった規模のマネーが移れば相場へのインパクトはおのずと高まる。折しも「基軸通貨」ドルの対円、対ユーロ相場に動きが出ている。ユーロは対ドルで15日に一時1ユーロ=1.2296ドル近辺と3年ぶりの高値圏まで急伸した。ファンドの視線が、ふだん扱い慣れていてコツをつかんでいる法定通貨に向かいやすい情勢だ。ビットコイン安の背後には機械取引のアルゴリズムの影もちらつく。前週後半から今週初まで推移していた1ビットコイン=1万3000~1万4000ドル台のレンジを下に抜けたため、アルゴ系ファンドの一角が機械的にコイン売りに傾いたようだ。1万2000ドル前後を押し目と判断した個人投資家などは打診的に買いを進めたが、売りの強さに耐え切れず損失覚悟の売りを迫られた。オルトコインはビットコインよりもはるかに市場が薄く、少額の売り注文でも下落幅は拡大する。仮想通貨ヘッジファンドを運用するゼニファス・キャピタルの鈴木涼介氏は「ビットコインの主要な保有者は1万ドルよりもかなり安い水準からビットコインを買い始めているため、さほど焦ってはいない」と指摘。その一方で「オルトへの売りが止まらなければ波及は避けられず、1万ドルを大きく割り込む可能性が十分ある」と話していた。

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  • >>No. 37459

    そのおかげで!あおりくって俺のDTIの月1ギガバイト、最近やけに遅いじゃねえか!
    俺の回線だけ、裏でそっと太くしてくれねえか!?

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