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投稿コメント一覧 (5017コメント)

  • 日経コンピューターに面白い記事が出ている。以下の日経電子版から。
    資生堂の戦略の一端が見える。

    >>2018/7/19 6:30
    日本経済新聞 電子版

     インスタ映えは女子高生にお任せ 資生堂が貫く流儀
        資生堂 520億円デジタル投資の正体

     資生堂の顧客接点拡大は、1つの新規開発部隊から生まれているわけではない。あらゆるモノがネットにつながるIoTで個人に最適なスキンケアを施せる「オプチューン」と、20代をターゲットにしたスキンケアブランド「レシピスト」は国内をターゲットにした資生堂ジャパンの事業だが、資生堂本体から産声を上げたプロジェクトもある。女子高生をプロジェクトの中心に据えた「POSME(ポスメ)」だ。
    東京・渋谷にある「ポスメ ラボ シブヤ」。センター街入口近くのドラッグストア3階にあるラボに一歩足を踏み入れると、まばゆいばかりのピンク色が目に飛び込んでくる。入ってくるのは制服姿の高校生だ。何も知らずに訪れると資生堂が運営する場所だとは思わないはずだ。
     そこに唯一の男性社員として出入りするのが、資生堂 POSME事業総合プロデューサーの山崎賢氏だ。山崎氏は資生堂の本社がある東京・汐留ではなく、週4日は渋谷に「出勤」する。「新しい世代をターゲットにするのにオフィスで待っていては駄目。(オフィス街の)汐留に高校生はいないので」と笑う。

     ポスメは2018年1月に資生堂が打ち出した事業だ。商品ブランドではなく、共創事業としてのブランド名だ。現在は目元や唇に使えるカラーアイテムの「プレイカラーチップ」のみを展開するが、今後は飲食やアパレルといった化粧品以外のブランド戦略も視野に入れる。
    高校生との「コラボ商品」と銘打った商品やプロジェクトは世の中にあふれている。資生堂のポスメがそうした事業と一線を画すのは、関わる高校生の自主性にある。運営主体は高校生。山崎氏は「資生堂はあくまでサポーター」と説明する。東京の高校生メンバーは約20人。組織体制は商品企画、コミュニケーション企画の2チームから成る。毎週土曜日に全員がミーティングのために集まる。所要時間は4時間にも及び、商品企画からイベントのコンテンツや導線設計まで議論する。
    ■SNSの発信も任せる
     埼玉県から通う高校生の赤峰沙枝さんは、「1から考えるのは大変だけど、やりがいを感じる。ポスメのことを考えていない時間はない」と話す。同じく高校生の橋口栞奈さんは「ドラッグストアを見る視点が180度変わった」と笑う。ポスメの事業に生かせる「種」がないか常に探しているという。
    高校生を事業の中心に据えるのは、企業のメッセージが簡単に消費者に届かなくなっている状況と無縁ではない。高校生が自分たちの視点で作り上げ、心から商品やサービスを支持しない限り、その世代には届かない。そう考えた末の決断だ。山崎氏はプロジェクトメンバーがやりたいようにやれなければ、短期的には成功したとしても中長期的に続かないと話す。
     SNSの「インスタグラム」での発信も高校生が担う。基本的に山崎氏はテキストや写真のチェックはしない。18年4月には、資生堂のメーキャップアーティストが協力し、体育祭メークのイベントを開催した。メーク終了後はチームで体操着を着用し、写真に収まりインスタグラムに投稿。通常の授業ではメーク禁止だが体育祭はメークしてよいとの不文律があるという。まさに女子高生しか知り得ない情報から生まれたイベントだ。「5~6月は体育祭の季節。体操着は指定があるので変化がつけられない。残るのはココだけ」と赤峰さんは顔を指しながら話す。
    ただし、高校生をしても「発信は難しい」。18年1月から始めたインスタグラムのフォロワー数は6月時点で1000人にも満たない。それでも山崎氏は高校生に可能性を感じているという。「商品やサービスは語り部とセットで世に出ていくのが必須条件。グローバルに見ても日本の女子高生は文化的な発信者として最適だ」と話す。
    ■女子高生がトレンドの発信源
     歴史を振り返ればゲームセンターで写真シールを作る「プリント倶楽部(プリクラ)」から、顔写真を加工するスマホアプリ「SNOW(スノー)」まで、女子高生がトレンドの発信源となったサービスは少なくない。
     赤峰さんは言う。「自分がやりたいことを実現するためにこの事業に参加しているのではない。たくさんの高校生たちがほしいと思っている気持ちをすくい上げ、その代表として実現していきたいだけ。そして日本の女子高生文化を世界に発信したい」。
     きれいごとに聞こえるかもしれない。それでも高校生が考えるポスメ事業が、資生堂の目指す姿と重なるのは偶然ではないだろう。企業が消費者に価値を「押し売り」する時代は終わった。ポスメ事業は資生堂の未来を占う試金石だ。
    (日経コンピュータ 染原睦美)

  • 午後は化粧品関連銘柄が急落。

    ファンケル、コーセー、ポーラ、資生堂揃って。

    明日は反対に急騰かな?

  • 昨日、大量に買ったかいがあった。

    新高値更新おめでとう。

    早速、利確させてもらいました。

    ホルダーに幸あれ!!

  • 午後のこの強さ。

    何かあるのかな?

  • 今日は朝から一本調子で強かった。

    資生堂同様。

  • 6連騰で8900台で終了。
    ホルダーにとってはすこぶるいい週だった。

    ただ、5日線から乖離しすぎてることが心配。
    さて、来週はどのように展開するだろうか。
    興味はつきない。

  • この買いの資金力は凄いの一語に尽きる。

    9000超えてくるかも?

    ちょっと利確を早まったかも?

  • ありがとう。資生堂。

    良く反転した。

    8800近くまで上げてくれて。

    6連騰で利確は当然だろう。

    明日から3連休。

  • 売りよりも買いのほうが資金力はあるようだ。

    取引単位が違う。

  • 市場の下落相場でも意外に堅いね。

    利確したが。

    さて明日は?

  • MLCC値上げ材料。

    MLCC三羽鳥。

    村田とTDK。

  • (その10)
     6月ディスプレイ情報関連最後として、市場調査企業IHSMarkitのシニアディレクターDavid Hsieh氏へのインタビューを要約します。

    (11)IHS MarkitのシニアディレクターのDavid Hsieh氏のインタビュー見解要約:
    11-1.ディスプレイ業界のビジネストレンドは?
    ◎業界の関心は、中国パネルメーカーが行う設備投資の方向性に最も注がれている。中国メーカーは、従来より続く液晶への投資だけでなく、有機ELに対する投資も始めた。この動きは、業界の材料メーカー、そして装置メーカーが中国市場をより重視する戦略の後押しとなる。
    ◎第二の注目すべきトレンドは、有機ELの進化だ。特にフレキシブルディスプレイへの応用など、従来のディスプレイから概念を置き換えるテクノロジーに関心が集まっている。

    11-2.中国、韓国の設備投資は?
    ◎中国メーカーが2018年のグローバルシェアで約40%を占めると予測しており、2024年にはさらにシェアを拡大し約55%となる見込み。
     中国国内からの強いディスプレイ需要が継続すると見ているため、中国政府が補助金をパネルメーカーに供出し、液晶パネルの生産キャパシティーを引き上げる動きがある。
    ◎一方、韓国メーカーに目を移すと、有機ELに投資の軸足を移している。有機ELディスプレイの生産数を拡大することや、コストダウンへの取り組みに注力しており、勢いのある中国メーカーに有機ELで戦いを挑んでいるかのように見える。

    11-3.液晶ディスプレイ市場の面積ベースでの成長率は?
     面積ベースによる年間の需要成長率は、5%程度を予測している。テレビの価格下落によって消費者の購買意欲が促進されたことや、価格帯に対応するテレビサイズが上昇しているためだ。よって、予測よりも実際にはもっと成長する可能性もある。

    11-4.液晶ディスプレイの旧世代工場補閉鎖とその生産キャパシティは?
     第5~6世代の工場が対象になってくる。これら世代の工場ではコストメリットがあまりなく、償却が既に終わっているため。第5~6世代の工場のグローバル生産キャパシティーはおおよそ3割。

    11-5.中小型の液晶ディスプレイに注目すると、今後の技術、ビジネストレンドは?
     a-Siはこれからますますシュリンクし、解像度や狭額縁化にメリットのあるLTPSに移行するだろう。
    有機ELのコスト低減が液晶に対して有機ELが20~30%程度の価格差まで持ち込めば一気に有機ELの採用が進むとみている。
    そのような場合には、LTPSがシュリンクしていく可能性は十分にある。この動きは、早ければ2019年から始まるだろう。有機ELのコスト低減でカギとなるプレーヤーは中国メーカーだ。

    11-6.有機ELTVの普及は?大型の有機ELパネルに需給状況は?
    ◎有機ELTVは、2017年は170万台、2018年は大きく成長して300万台の出荷を予測している。1500~2000米ドルの価格帯となるスーパーハイエンドセグメントで、有機ELテレビの需要は根強い。このセグメントのマーケットでは色再現性、薄型化などの性能が重要視されるため、有機ELが液晶を圧倒している。
    ◎大型の有機ELパネルは需要に対して生産能力が不足している。テレビ向けの大型パネル生産は非常に難しく、LG Displayのただ1社が供給している状態だ。BOEや華星光電(CSOT:チャイナスター)など中国メーカーが、大型パネル量産に向けて研究開発を進めているが、量産開始にはまだ遠いとみられる。LG Displayも、直近の生産キャパシティー拡大は難しく、さらに高い原材料コストに苦しんでいる。よって、現時点では大型パネル価格は値上がりの方向に進んでいる。
     一方で、LG Displayは有機EL向けの設備投資計画を進行しており、中国での第8.5世代生産ライン立ち上げや、2~3年後には第10.5世代工場を新設し稼働させるプランがある。今後、生産キャパシティーが十分に確保できた場合にはスケールメリットが働き、コスト低減に向かうだろう。

    11-7.ディスプレイメーカーの淘汰は?注目すべき中国メーカーは?
    ◎韓国・中国メーカーの撤退はないだろう。あるとするならば、台湾系メーカーだ。
    ◎最も総合的に実力がある企業はBOEになるだろう。分野別にみると、中小型液晶パネルでは天馬微電子、有機ELパネルではVisionoxが強い。しかし、BOEも有機ELに投資の軸足を移しつつあるため、将来的には有機ELでもBOEが中国メーカーの覇権を取る可能性が高い。

    11-8.部材メーカーの動向は?
     第10.5世代の超大型ガラス基板の生産が始まろうとしており、先陣はCorningが切った。2019年頃から旭硝子でも始まる予定だ。ドライバICでは垂直統合が進んでおり、高解像度化に対応しつつもチップ数をシュリンクする傾向にある。光学フィルムや偏光板については、透過率や色再現性の向上に向けて研究開発が進んでいる。
     中国勢も部材業界に進出したいと考えているが、現状では難しいだろう。日本勢など化学関連技術にたけたメーカーが多く、参入難度が高い。ガラス基板に着目すると、中国メーカーも製品を出荷しているが、第8世代以降の超大型ガラス基板には対応できていない。有機EL系の部材についても、中国メーカーは研究を進めているが量産化には至っていない。日本・韓国勢の躍進が続くだろう。

     以上、8日連続、下記のような分類で10回にわけて記載した6月のディスプレイ関連情報提供を終結します。
    (1)スマホ関連情報:
    (2)LCD/有機ELTV関連情報:
    (3)ディスプレイ製造ライン並びに開発情報:
    (4)マイクロLED関連情報:
    (5)ディスプレイ材料・部品関連情報:
    (6)新工場建設関連情報:
    (7)ディスプレイ製造装置並びに生産ライン関連情報:
    (8)有機EL照明関連情報:
    (9)車載用有機ELパネル関連情報:
    (10)デジタルウィンドウ関連情報:
    (11)HIS MarkitシニアディレクターのDavid Hsieh氏のインタビュー見解要約:

  •  続いて、6月の有機EL照明・車載用有機ELパネル・デジタルウィンドウ関連情報を記載する。

    (8)有機EL照明関連:
     世界有数の有機EL照明企業の一つであるエコリカは、有機EL(OLED)パネルを仕様したデスクライト「ecorica OLED SKY」を6月20日に発売した。価格はオープンプライス。店頭予想価格は47,500円(税抜)。スライドタッチによる直感的な操作で、7段階の調光が可能。
     本体サイズは322×279×384mm(幅×奥行き×高さ)。重さは960g。色温度は4,000K(白色相当)。平均演色評価数はRa90。全光束は95lm~500lm。定格寿命は約40,000時間。消費電力は2~11W。
     薄くて軽い面発光型の光源、有機ELパネルを採用したデスクライト。自然にやわらかく広がる演色性の高い光が特徴。ブルーライトや紫外線が少ないため、光が当たり続けることによる対象物の色あせ(退色)を防ぐとする。
     面発光なので「まぶしさ」や「対象物の強い影」など、人体のストレスとなる要因が少なく、学習や読書はもちろん、長時間のデスクワークにも適しているという。
    エコリカでは、有機EL照明をデスクライトという身近な照明器具として量販店   を中心に販売展開することで、有機EL照明の認知をさらに高めていく方針。
      市場調査エレクトロニキャスト社による5月発行の「OLED Lighting Global Market Forecast 2017-2027」によれば、
    2017年の世界有機EL照明市場は187.6百万$。2022年までCARG49.7%の高成長で、2022年には1.4B$、2027年には8.1B$になると予想されている成長市場である。
     Vテクも有機EL照明の開発・販売を手掛ける企業を子会社化したが、Vテクとしての有機EL照明事業戦略が明らかにされていない。事業戦略の明確化を希望したい。

    (9)車載用有機ELパネル:
     メルセデス・ベンツから、6月20日に新型Sクラスクーペ/Sクラスカブリオレが発売されました。両モデルともにダイナミックなデザインは従来から受け継いでいて、新型は前後のデザインが刷新され、よりスポーティな印象を付加したとしています。
     リヤで目を惹くのはコンビランプ。非常に薄い有機物の層をガラスプレートに印刷し、片側33枚の有機ELパネルをリヤコンビネーションランプに使った凝った作りになっています。これにより、ランプ内で浮いているような先進的なデザインになり、解錠/施錠時にはリヤコンビネーションランプの各ランプが流れるように点灯する「カミングホームファンクション機能」も用意。さらに、全方向に均一な発光がされるほか、周囲の状況に合わせて照度を調整するなど、機能性も兼ね備えている。

    (10)デジタルウィンドウ:
     有機ELパネルメーカーのJOLED(東京都千代田区)は6月27日、“スマートなデジタル窓”をうたうインテリアディスプレイ「Atmoph Window」(アトモフウィンドウ)を販売するアトモフ(京都府京都市)と協力し、有機ELパネルを採用したアトモフウィンドウの新モデルを「第9回DESIGN TOKYO」に参考展示すると発表した。
     既に、LGディスプレイも「デジタルウィンドウ」の実証実験を公開したが、JOLEDも
    「第9回DESIGN TOKYO」(東京ビッグサイト:7月4日~6日)に展示すると公表した。
     アトモフウィンドウは、窓を模したフレームにフルHD解像度の液晶パネルを縦に収め(1080×1920ピクセル)、世界500カ所以上で4K撮影したという風景動画を映し出すインテリアディスプレイ。ARM Cortex-A5プロセッサやH.265のハードウェアエンコーダーを内蔵し、Wi-Fiでダウンロードした風景映像を内蔵ストレージ(32GBもしくは128GB)に保存して再生できる。時刻や天気、Googleカレンダーといった情報の表示も可能だ。
     人感センサーを利用したジェスチャー操作に加え、スマートフォン用アプリ(iOS/Android)やスマートスピーカー(Googleアシスタント、Amazon Alexa対応)からの操作にも対応している。
     アトモフの姜 京日(かん きょうひ)CEOは、有機ELの高いコントラスト性能に触れ、「私たちは限りなく風景映像がリアルで自然に感じられるデジタル窓を作りたいと思っていて、そのために有機ELは必然と以前から考えていました。多様なサイズを展開していくために印刷方式の有機ELディスプレイはまさにぴったりで、その可能性にわくわくしています」とコメントしている。

    次回は、市場調査会社HIS MarkitのシニアディレクターDavid Hsieh氏へのインタビューの要約版を最後に。

  • (その8)
    続いて、6月のディスプレイ製造装置並びに生産ライン関連情報を記載します。

    (7)ディスプレイ製造装置並びに生産ライン:
    7-1.LOT vacuum(韓国):
     昨年の売上高2007億ウォン、営業利益277億ウォンの実績を記録し、証券業界では、国内半導体業界の投資拡大と中国の顧客の確保に支えられLOT vacuumの今年の売上高が昨年より17%以上増加した2360億ウォンを、営業利益は30%以上増加した360億ウォン台を記録すると予想されている製造装置関連企業として絶好調の企業の一つである。更に、LOT vacuumは2020年の売上高3000億ウォンを達成することが中短期目標だとされている。
     主力製品はドライ真空ポンプ。 ディスプレイパネルの前工程の多くは、真空状態で行われる。真空チャンバーに真空ポンプが接続されている構造である。真空ポンプには、スクリュー方式とルーツ方式があり、当社のポンプはスクリュー方式で、競合他社が活用するルーツ(Roots)と比較して部品数が少なく、排気量が高い。同社は最近、スクリューとルーツ方式を混合したハイブリッド方式の真空ポンプも開発したと伝えられる。排気量が高く、ノイズと消費電力を減らせるのが特徴である。このような技術力を、国内はもちろん、中国の顧客にも高く評価されたものと解釈される。
     LOT vacuumが、4月に合肥のBOE10.5世代LCD工場に14億ウォン規模の真空ポンプ装置を納入してBOEとの最初の取引関係を開始した。また、BOEの綿陽工場からも42億ウオン規模の眞空ポンプを受注して、今年の年末までに納入する予定であることをこの度公表した。BOEが来年下期に稼働する第二の小型OLEDパネル生産ラインである。最近、BOEはこの製造ライン用として、製造装置の発注を相次いで出している。LOT vacuumも、このような発注の動きに恩恵を受けたものである。

    7-2.APシステム:
     Vテクの最大のライバル製造装置会社のAPシステムが主力分野であるレーザリフトオフ(LLO)とレーザー結晶化(ELA)市場を越えて、薄膜封止(TFE)とファインメタルマスク(FMM)市場参入を狙う。このため、材料・部品など、様々な専門分野の企業と協業して技術力を向上させることができる「グローバル研究開発(R&D)センター」を韓国・京畿道東灘本社内に設立した。
     先ず、次世代FTE装置に関して、従来使用されてきたプラズマ化学気相蒸着(PECVD)の代わりに、原子層堆積(ALD)プロセス装置を開発した。この装置は薄膜に生じるパーティクルを効果的に制御することができ、画素不良を大幅に低減することができる。薄膜の品質が良くなると、何万回も曲げたり広げたりするフォルダブルディスプレイなどでも、高い信頼性と安定性を実現することができる。低曲率半径を実装することができ、光透過率も制御でき、次世代フォルダブルディスプレイ技術に適用することができると評価している。
     また、Vテクと同様な手法で開発しているFMM技術に関しては、複数の関連企業と協業してスマートフォンの解像度を決定する重要な部品であるファインメタルマスク(FMM)の性能を引き上げ、スマートフォンでUHDの解像度を実現できる微細レーザーベースのFMM技術も開発している。レーザーベースのFMM装置は、インバーにフォトレジストを塗布し、UVでマスクパターンを形成した後にエッチングする既存のウェットエッチング方式や電柱メッキ方式よりも、厚さを薄く形成することができると同社は説明した。
      更に、インクジェットプリンタ、自動光学検査(AOI)などの機器も試作品を開発し展示している。

    7-3.サムスンディスプレイ:
     業界関係者は「サムスンディスプレイは大型パネル事業で先端の次世代技術がなく、LCDに依存している」とし「内部でQD-OLEDを成功させなければTVパネル事業の将来が消えることがあるという危機感が強い」と伝えた。
     この危機感から、サムスンディスプレイは第8世代の機器を開発するためのパイロットラインをL8工場にQD-OLEDパイロットラインを設けてQDをインクジェットで印刷するプロセス技術を検証することになる。サムスンディスプレイが開発しているQD-OLEDパネルの技術は、青色OLEDを発光源として、その上のカラーフィルタと塗布された赤と緑の量子ドット材料で実現する方式である。
     第8世代用装置の開発を加速化している。カティーバとコラボして、インクジェット方式装置を、キャノントッキと秘密保持契約(NDA)を結んで、今回の契約で、第8世代基板規格のRGB形成装置を開発する。QD-OLED装置と材料などを備えて、来年下半期までパイロットラインを運用した後、結果を見て量産投資時期と規模を決定する方針と伝えられている。その戦略とは、OLED材料での印刷の導入を検討する競合他社とは異なり、既存の蒸着方式に最適化されたOLEDとインクジェット印刷に最適化されたQDの両方を適用するハイブリッド方式で差別化して、技術のパラダイムを変えて、市場をリードするという戦略である。もし、この技術が確立すれば、ホワイトOLED(WOLED)技術を持つLGディスプレイを脅かすことができる。
     しかし、QD- OLED量産性を備えるためには、まだ解決すべき課題が多い。
    先ず、サムスン電子総合技術院でQDCF技術を研究開発しているが技術難度が高い。QDとカラーフィルターを混合して一体型に実装する技術、カラーフィルタとQDを塗布する技術などが挙げられる。
     更に、OLED材料の中で寿命と発光効率が最も低い青色材料を主光源として使用するので、青色OLED自体の寿命と効率が改善されなければならないという根本的な問題も抱えている。
     また、第8世代オキサイドTFTの量産経験が豊富なLGディスプレーと違って、第8世代でのオキサイド量産経験がLGディスプレーより不足している。
     世界初のQD-OLEDに挑戦するものであり、 世界初挑戦する新技術が多くの商用化までの困難が予想される。

    次回は、有機EL照明&車載用有機ELパネル関連情報を。

  • (その7)
    続いて、6月の新工場建設関連情報を記載しmす。

    (6)新工場建設関連:
    6-1.JOLED:
     経営再建中のJDIから約200億円で能美工場を買い取った政府系ファンドで筆頭株主の産業革新機構から、現物出資という形で6月末にJOLEDに引き渡されることが決定している。
     北国新聞によれば、JOLEDはこの能美工場に新棟建設を既に着工したと報じている。JOLEDは、能美工場の稼働に伴い、第三者割当増資で1千億円を調達する考えで、自動車部品大手のデンソーやトヨタ自動車グループの豊田通商などが出資するとみられている。調達額のうち、3分の2を新棟の建設費と製造設備に充て、残りを当面の運転資金とする。
     新棟は既存棟の北側にある空き地と駐車場部分に整備する。2階建て、延べ床面積約1万平方メートルで、既存棟の一部に横付けして液晶パネルを生産していたクリーンルームを7000㎡拡張する形になる。投資額は生産棟と製造設備で650億円を超す見込みで、2019年初めの完成を目指す。完成後、製造設備を搬入し、サンプル生産などを経て、2020年度からの出荷を計画する。順次、独自開発した「印刷方式」による有機ELパネルを量産する。「印刷方式」のパネルは先行する韓国メーカーの「蒸着方式」に比べて生産コストが安価で、昨年12月からソニーの医療用モニター向けに出荷している。今後は車載用でも出荷が期待され、担当者は「液晶パネルに比べ、形状の自由度が高く、車載向けも有望な分野だ」とみている。
      26日に有機ELディスプレイの量産のため7月1日付で石川県能美市に新しい事業所を開設すると発表した。世界初のRGB印刷方式有機ELディスプレイ量産工場として2020年の稼働を目指す。新設する「能美事業所」は、ジャパンディスプレイの旧能美工場を産業革新機構から29日付で取得するもの。敷地面積は約10万平方メートル、建設予定の地上5階建て新製造棟を含む延べ床面積は10万4000平方メートルとなる。
     G5.5(ガラス基板サイズ1300×1500ミリ)のラインは月産約2万枚の生産能力となる見通し。ハイエンドモニターや車載ディスプレイ、PCなどの用途を想定して10~32インチの中型サイズを生産する。
     同社は量産開始に向け、6月末までに1000億円規模の資金調達を目指すとしており、27日時点でも「継続中」(同社広報)だ。「能美工場の新棟建設や初期導入設備にかかる資金はある。最終的には1000億円必要と考えているため(資金調達を)継続する」としている。

    6-2.CSOT:
     海外メディアによると、中国2位のディスプレー企業CSOTは最近、投資家を集めて、テレビ用OLED生産計画を具体的に明らかにした。昨年11月、中国深圳で第10.5世代LCD工場の一部の施設の上棟式を行った。ここでは来年から月9万枚の第10.5世代LCD(液晶表示装置)パネルを生産する予定だった。しかし、CSOTはこの一部の設備をOLED用に転換し、第10.5世代OLEDパネルを月2万枚生産するという計画だ。量産の時期もLGディスプレイの京畿道坡州(パジュ)P10工場の2021年とほとんど差がない。中国が生産規模だけでなく技術面でも韓国企業を追い上げてきたという証拠だ。
     LCDパネルの生産ではBOEがLGDを抜き、この度、CSOTが計画通りに第10.5世代OLEDパネルの量産に入れば、量と質で韓国ディスプレー産業に追いつく。中国政府がLGディスプレイの広州OLED建設工場を承認する条件としてOLED技術の移転を要求したのも、CSOTなどを支援するためという分析も出ている。
     更に、注目すべき技術として、OLED粒子の蒸着にインクジェット技法(OLED発光材料を噴射して蒸着させる方式)を導入するという。すでにカティーバ、住友化学、メルク、デュポンなど関連装備および素材企業と共同で技術を開発している。第4.5世代試験ラインを構築し、実際に量産の可能性も検証している。第10.5世代OLED生産計画の発表は、こうした技術の適用に相当な自信があるという意味と解釈される。LCDとスマートフォン用OLEDでBOEに遅れをとったCSOTが、政府の支援を受けるために実際には実現の可能性が低い青写真を先に提示したということだ。 半導体やディスプレーなど先端業種で中国政府は上位1、2社に支援を集中する傾向が強まっているので。
     ところが一方、ディスプレー業界ではCSOTの計画実現の可能性に懐疑的な見方も少なくない。ある関係者は「インクジェット技法は韓国企業も試しているが、まだ成功したところがない」とし「中国企業が第10.5世代OLEDパネルを製作できるとは信じがたい」と話している。
     さて、蒸着方式に変わるインクジェット方式がOLEDディスプレイに技術並びに価格革命を起こすか注目される。

    6-3.製造装置向け高精度アルミ板厚需要:
     鉄鋼業界情報によれば、半導体製造装置やFPD製造装置向け需要の先行指標と言われる高精度アルミ板厚(A5052,A6061)需要の停滞が台頭し、一時の繁忙状況が薄らぎ始めていると伝えている。アルミ厚板は圧延メーカーから流通、加工業者を経て半導体製造装置やパネル製造装置、精密機械メーカーなどへ納入される。アルミ厚板需要はこの数年間、右肩上がりの勢いが続いているが昨年は突出して引き合いが強まった1年だった。半導体はIoTやAI、5世代通信(5G)、自動車の電装化などで需要のすそ野が広がっているほか、液晶や有機ELも韓国や中国メーカーが相次いで増産投資していることから製造装置需要が急増。競争力がある日本の製造装置メーカーに注文が集中した結果、製造装置の材料となる日本の高精度アルミ厚板の引き合いも強まった。こうした環境に変化が出たのは今年に入ってから。流通筋によれば、春先に漂い始めた調整色は「秋口まで残りそう」との指摘が聞かれている。今年のアルミ厚板の店売り市場では「半導体、液晶、有機ELの3分野が好調だった昨年の販売実績を下回る可能性が高い」との認識が一般的になりつつ始めている

    6-4.LGディスプレイ:
     BOEとCSOTが2020年稼働の10.5世代OLED新規工場建設の準備を着々としているが、それに呼応して、LGディスプレイも坡州の10.5世代(P10)の新工場を有機EL(OLED)の生産ラインに変換して構築することを決定したが、技術方式を、「WOLED」にするか「次世代インクジェットプリンティング」にするか最終的な方式はいまだに決定していない。LGディスプレイは、過去数年の間にパイロットラインを運用して技術を検証してきた「次世代インクジェットプリンティング」を導入する公算が大きいとも伝えられている。超大型OLED TVパネルを競争力のある価格で量産するには、今よりも工程の複雑さが少なく、生産コストを下げることができる技術が必要であり、量産前の検証が必要であるから。そして、3Qから納入を開始する予定の前工程装置の搬入日程を来年に先送りした。LGディスプレイの関係者は、「P10投資については、まだ新しいスケジュールを確定していない」とし「迅速に投資を行う技術方式を決定する予定だ」と語っている。

    6-5.鴻海・シャープ:
     28日、ソフトバンクグループ孫正義会長兼社長は、米国中西部ウィスコンシン州で開かれた台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業の液晶パネル新工場(投資額:1.1兆円)の着工記念式典でトランプ大統領と共に演説した。孫氏は2016年12月、大統領当選直後のトランプ氏に会い、500億ドル(約5兆円)の投資と5万人の雇用創出を約束した。ソフトバンクは、運用額10兆円のビジョン・ファンドなどを通じ、ライドシェア最大手のウーバーテクノロジーズ、食品宅配のドアダッシュなど約30社に投資している。さらにスプリントの次世代通信規格「5G」向けの投資も巨額だ。トランプ氏によれば「500億ドルの投資計画が720億ドルに膨らんでいる」という。11月の中間選挙を控え、雇用創出を有権者にアピールしたいトランプ氏とソフトバンクの思惑が合致する。
      この工場は次世代の超高精細画面「8K」の液晶パネルを生産する。
    稼働時期は2020年を目指す。鴻海はSDPと共同で中国広州にも世界最大の10.5世代液晶パネル工場を建設中で世界戦略を推進する。
     一方、鴻海傘下のシャープは、米国の液晶テレビ市場への再参入に向け、新たな商標登録を申請した。シャープは2016年に経営再建のため、北米テレビ事業を中国家電大手のハイセンスに譲渡した。このため、「アクオス」などの商標を使えない。そこで別ブランドを用意し18年以降、大型テレビなどに使う考え。主に60型以上の大型液晶テレビに用い、高級ブランドとして米国に浸透させたい考え。
     鴻海の液晶パネルの2つの新工場に導入される設備は2018年後半~2019年半ばまで続く。鴻海・シャープが日本最大顧客であるVテクには大型受注が舞い込むかもしれない。

    次回は、ディスプレイ製造装置並びに生産ライン関連情報を。

  • (その6)
    続いて、残りのディスプレイ材料・部品関連情報を記載する。

    5-7.LG化学:
     LG化学は、中国のOLED材料市場への参入を目的として、BOEの工場のある成都で、OLED材料技術センターの設立を進めている。LG化学が海外のOLED材料技術センターを設立したのは今回が初めてである。LG化学が中国のOLED市場の拡大に注目していることがわかる。更に、成都でLG化学がOLED蒸着装置を購入しようとしているという情報もある。蒸着装置は、OLED製造で重要な装置であり、OLED材料特性を評価するためのR&D用として使用されるという。これまで、LG 化学は主にLGディスプレイにのみOLED材料を供給していた。LGの有機ELパネルの実用化に伴い、ETL、赤色発光ホスト材料、HTL(Hole Transport Layer)の供給が開始され、材料事業が拡大している。しかし、成長を遂げるためには、LGディスプレイに頼るだけでは無く、事業規模を拡大するためには、海外市場を開拓し、売上を拡大する必要がある。
     LG化学が今後にBOEへOLED材料の供給を開始するとの情報がある。業界に精通している人は、「BOEは次世代のOLEDパネル材料にLG化学の電子輸送層(ETL)材料を使用する可能性が高い」と理解している。

    5-8.メルク:
     メルクが上海にOLED技術センターを開設したと18日に発表した。
     投資額は世界一の1575億元。9つの6世代フレキシブルディスプレイの開発ラインを逐次設置する。そして、OLEDデバイスの製造並びに特性評価をするために、中国のディスプレイ企業にstate-of-the-art equipment and cleanroom facilitiesを提供するとしている。IHSMarketによれば、2020年に、中国はOLEDディスプレイの生産能力はグロ-バルマーケットの28%を占めて、世界第二のOLEDディスプレイ供給国となるので、それを見据えてこの技術センターは「OLED材料の研究開発のフロントランナーを目指すべき技術センターの中核となるだろう」とMichael Heckmeier( Head of the Display Solutions business)は語っている。

    5-9.OLED発光材料市場:
     6月にUBIリサーチが発行した「2018年OLED発光材料産業レポート」によると、OLED発光材料市場推移(百万$)は、
        2018年:1344
        2019年:1818
        2020年:2561
        2021年:3529
        2022年:4324
     と、CARG34%で展開伸長すると予測している。国別では、中国のOLED発光材料市場が年平均69%で成長して、2022年には16.1億$に達する。
     一方、韓国市場は年平均21%で成長し、2022年には24.35憶$でシェアは56%で世界一を堅持していると予測している。日本は2022年では2.58憶$と予測され占有率は1%にも満たない。
     最近OLED材料メーカーが中国にR&Dセンターを設立することを検討している。LG Chemは中国成都にOLED材料テックセンター(Tech Center)を設立することが知られている。先日20日には、Merckも上海にOLED Technology Center Chinaを設立すると発表した。このようなOLED材料メーカーの動きは、拡大が続く中国市場を攻略するためだと考えられる。UBI Researchは、現在最大規模の韓国市場と比較して4倍以上早いペースで、中国のOLED市場は売上高を基準に年平均75%で成長しているという。

    5-10.発光材料の注目材料:
     現状では、発光材料は蛍光材料とリン光材料が主体でいずれも、発光効率や寿命の点でも優れており、LEDとほとんど同じレベルまで研究が進歩した。しかし、消費電力の低減やディスプレイ解像度の向上には、高効率且つ超寿命の青色OLED発光材料が必要です。そこで、次期発光材料として注目されている発光材料に、TADF材料とSoluble材料があります。TADF材料に関しては、今までも何回も述べているので、ここではSoluble材料の現状に関して述べてみます。
     発光効率は、緑が87.1(cd/A)でもっとも高く、続いて赤、青と続き青色に関しては緑の1/10にも満たないのが現状です。
     寿命に関しても、赤、緑は1万時間を超えていますが、青はその1/20ぐらいです。今後の研究開発の進展に期待します。
     なお、ここで、現状の発光材料市場の売上高占有率も紹介しましょう。
    ホスト材料:30.9%、ドーパント材料20.8%、・・・。
    ホスト材料では、赤(41%)、緑(33%)、青(18%)、黄(8%)。
    ドーパント材料では、黄(37%)、緑(35%)、赤(23%)、青(5%)。

    5-11.アップル:
     アップルが「iPhone(アイフォーン) 」のコストを削減し、部品供給でサムスン電子への依存を減らす上で重要な一歩を構築するために、韓国のLGディスプレーから第1弾となる有機ELパネルの供給を近く受ける見込みと業界関係者筋が漏らした。最初の出荷量は200万-400万程度となる見通しで、アップル製品の販売台数からすれば比較的小さい。しかし、それでもサプライヤーが増えることはサムスンとの価格交渉に有利に働く。関係者らによれば、LGから供給される最初の有機ELパネルは今年発売される新型アイフォーンのモデルの一つに使われる。LGは同モデル向けのパネルを全て供給することを望んでいるが、それが可能かどうかはまだ不明で、出荷には2段階の承認が必要で、第1段階は7月ごろになる見通しという。
     一方、アップルとLGディスプレーはいずれもコメントを控えている。

    5-12.サムスンディスプレイ:
     サムスンディスプレイがサムスン電子以外に、プレミアムOLEDパネルの販売拡大に積極的に乗り出した。 27日、業界によると、サムスンディスプレイは、中国のOppoにタッチ一体型フレキシブルOLEDディスプレイ(以下、Yオクタ)を納品する。オポティキが最近公開したフラッグシップスマートフォン「ファインドX」に、このオクタパネルを適用したものと把握された。ファインドXはフルスクリーンの携帯電話で、マートフォン前面のディスプレイが占める割合が93.8%である。ディスプレイは6.42インチOLEDで、画面両側面が曲がった形。 注目されるのはOppoに供給されたパネルが、このYオクタという点である。Yオクタは、タッチ機能をOLEDパネルに内在化したサムスンのディスプレイのみの独自技術である。タッチ一体型なので、タッチスクリーンパネル(TSP)を製造する必要がない。コスト削減が可能で、OLEDを薄く軽くすることができる。
     今後の関心は、Appleとの取引成立である。アップルは、年間に2億台のスマートフォンを作る。サムスンディスプレイは、アップルに、このYオクタ供給を推進していることが分かった。

    次回は、新工場建設関連情報を。

  • 6000の大台へ上昇した時に利確して良かった。

    強力仕手筋参入とのこと。

    どこまで下げるかな?

    注目しよう。

  • (その5)
    続いて、6月のマイクロLEDとディスプレイ材料・部品関連情報を記載します。

    (4)マイクロLED関連:
    4-1.マイクロLED市場:
      リサーチステイションの最新の調査によると、2017年~2025年間のマイクロLED世界市場予測として、CARG80.1%で成長して、2025年には205億$に達するという。AR/VR機器が本格的に商用フェーズに入る2019年には市場は5億$と予測している。AR機器の現実世界の可視性に匹敵する解像度と輝度と高速応答時間をマイクロOLEDは必要十分条件を満たすと言われている。更に、VR用途は多様性を極めて、エンターテインメント、ゲーム、トレーニング、リサーチなどに適用される。現在、マイクロLEDに関心を強めているディスプレイ企業は、Samsung Electronics (韓国), LG Display (韓国), AU Optronics (台湾), and BOE Technology (中国)などの大手のAPACディスプレイパネルメーカーである。
    用途別では、AR/VR HMD,スマートウオッチ、HUD,モニター、デジタルサイネージなどがメイン。主要企業は、アップル、サムスン、ソニー、X-CELEPRIN,OCULUS,EPISTER,GLO AB,VERLASE TECHNOLOGIES,ALEDIAなど。
    4-2.三井金属:
      三井金属はマイクロLEDディスプレーに適した微粒蛍光体を開発しており,試作品を「JPCA Show(6月6日~8日,東京ビックサイト)」にて展示した。
     輝度が高いため有機ELディスプレーよりもさらに高いコントラスト比を得られるほか,視野角が広く消費電力も低いといった特長があると言われている。しかし,現状はRGBのLEDを高密度に実装するのが困難で,家庭用テレビとなるような製品はまだ実現していない。
     そのため,マイクロLEDディスプレーを実現する技術としてRGB LEDの高密度実装以外の方法も検討されている。その例として,
    (A)LEDを全て青色,もしくはUVとすることで実装の難易度を下げ,その上から青色光やUV光を赤色光や緑色光に変換する蛍光体を置く方法。
    (B)全て白色LEDを実装し,その上にカラーフィルターを置く方法。
    などが候補となっている。
     今回同社が展示しているのは,青色光を赤色光もしくは緑色光に変換する蛍光体。従来液晶パネルのバックライトに使われていた技術を応用したもので,硫化物を材料とする。オキサイド(青色光→緑色光)やナイトライド(青色光→赤色光)を用いた蛍光体に比べて半値幅が狭く,色純度が高い光を得られるのが特長となっている。量子ドットと比べると,カドミウムといった毒性の問題が無いほか,量子ドットは粒径が小さく(5nm程度),粒子同士の隙間から青色光が漏れるのでカラーフィルターが必要になるが,この蛍光体は粒子径が3~4μmと大きく,青色光が漏れる心配もない。また,寿命についても耐久試験(120°,100RH%,16h)において,吸収率や量子効率が劣化しないことを確認している。同社ではディスプレーメーカーに対して試作品の提供を開始しており,色域などについてまずまずの評価を得ているという。この蛍光体をディスプレーメーカーがどのようにLED上に配置しているかその方法はは不明である。粒径が大きいことからインクジェットでの吹付は難しいと推測している。

    (5)ディスプレイ用材料・部品関連:
    5-1.サイノラ(独):
     サイノラは今年の年末までに青色TADFを商用化する計画であった。しかし、商用化時点を2020年に2年遅らせた。すでに青色TADF素材の効率を商用化可能なレベルに引き上げたが、効率と寿命などを通してパフォーマンスと信頼性をより向上させる方針だ。サイノラは2020年に青色TADFエミッタ(emitter)を商品化して2022年には緑と赤のTADFエミッタをリリースするという目標を立てた。
     昨年のシリーズB投資で、LGディスプレーが1500万ユーロ、サムスンベンチャー投資が1000万ユーロをそれぞれ投資しているが、最近は5000万ユーロ(約63億円)を目指し、シリーズCの投資を誘致活動を行っている。

    5-2.Kyulux(日):
     既に、Kyuluxには、サムスン、LGディスプレイ、ジャパンディスプレイ(JDI)、JOLEDなどが投資しているが、今回の投資ラウンドは約3000万ドル規模だ。同社は台湾のワイズチップセミコンダクターと協力してPMOLEDのための製品を商品化すると発表した。

    5-3.ナノシス(韓国):
     サムスンディスプレイと共同研究しているが、既存の量子ドットのカラーフィルタ(QDCF)とは異なるQDCC(Quantum Dot Color Conversion)技術を発表した。この技術は、液晶表示装置(LCD)だけでなく、OLEDにも適用することができる。

    既存のQDCFはフィルタとして、バックライト光源をR・G・Bの波長に分ける。一方、QDCCは青色光源をフィルタリングすることなく、緑と赤に変換させる役割をする。LCDに限定されたQDの技術をOLEDに拡大して、OLEDとQDの利点を合わせて相乗効果を出すようにした。約1500万ドル(約16億円)の投資誘致を目標としている。

    5-4.ユニバーサルディスプレイ(UDC):
     Visionox Technology、Inc.(维信诺)と、 6月10日にOLED技術の使用許諾契約書および補足品購入契約を結び、燐光OLED材料をVisionox に供給する。
     「VisionoxとUDCとの間の協力協定は、AMOLEDの工業化をさらに促進し、産業協調革新を大幅に拡大する。」と、Visionox Technology社の社長が語った。
     更に、ユニバーサル社のスティーブン・V・アブラムソン社長兼最高経営責任者(CEO)が述べ、 「OLEDの明るく美しい輝かしい未来はまだ始まったばかりであり、河北省の新しいG6 OLED工場のVisionoxの設備投資は、商業化への成功への道を進んでいる。UDCの方向性とイノベーションは、お客様の成長を可能にするために構築されています。私たちはVisionoxとのパートナーシップを一層強化することに興奮しており、高性能な独自のOLED技術とUniversalの燐光材料を用いてその進歩を支え続けることを楽しみにしています。」と語った。

    5-5.有機ELパネル材料市場予想:
     有機ELパネル製造用材料は、基板用ガラス、キャリアガラス、PI(ポリイミド)、TFT用有機材料、電極材料、封止材料、タッチセンサー、偏光フィルム、接着剤、カバーウインドウ、ドライバーIC、複合シートなど。
     UBIリサーチによれば、2017年の有機ELパネル材料および部品市場全体は97億9,400万米ドルと集計され、2018年には35%成長した132億6,400万米ドルになる見込みである。UBIリサーチは「サムスンディスプレイは第1四半期に量産ラインの稼働率が落ちたものの、第2四半期から正常化に向かっており、LGディスプレイと中国のパネルメーカーも今年中に本格的な量産を目指している。特にサムスンディスプレイのA4とLGディスプレイのE5・E6、BOEのB7ラインが正常稼働するかどうかが、2018年材料および部品市場全体の成長に大きな影響を与えるとみられる」と分析した。更に、有機ELパネル材料および部品市場全体が2022年まで年平均29%で成長し、370億米ドル(2017年比3.8倍)に達すると予測した。

    5-6.BOE:
     米中貿易摩擦の激化が懸念される中、その影響がディスプレイ部品にまで及んできた。大型パネルの昨年第4四半期出荷枚数が4,800万枚以上と、世界市場シェア24.2%で首位だったBOEは従来、液晶ドライバICの大部分をノバテックなど台湾メーカーから調達し、中国メーカーからの調達は少なかったとされる。
     ところが、中国政府は液晶パネル中国最大手、京東方科技集団(BOEテクノロジーグループ)に対し、中国製の液晶ドライバICを5割以上採用するよう指示したもようだ。
     中国政府は2015年に製造業振興策「中国製造2025(メード・イン・チャイナ2025)」を発表し、半導体などの国産化を推進してきた。台湾の半導体業界関係者は、中台は過去1~2年、ライバルかつパートナーの関係を保っていたが、米中貿易摩擦が続く中、中国は米国寄りの台湾からの半導体調達を見直したとの見方を示した。
     ドライバICは成熟プロセスを採用し、8インチウエハー工場で生産することが多い。ただ、IoT、カーエレクトロニクス需要の増加で、8インチ工場は生産能力が逼迫し、受託生産価格が上昇している。BOEの中国製ドライバIC採用拡大は、台湾のドライバIC業界にとって追い打ちとなりそうだ。

    次回は、ディスプレイ材料・部品関連情報の続きを。

  • 第一目標6000台達成。

    ありがとう。一旦退いた。

    ホルダーに幸あれ。

  • 今日は,3羽鳥揃って低落。
    村田とTDK。

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