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投稿コメント一覧 (19コメント)

  • 空売り情報
     ttp://karauri.net/6966/

    ①メリル・リンチ
    ②三菱UFJ・モルガン・スタンレー 
    ③ドイツ銀行

    さて、どうなるやら?

    コツコツ買って、長期保有へ

  • 需給面で、メルリ・リンチが「空売り」参戦。
     ttp://karauri.net/6966/
    これが短期的な株価下落の要因。

    三菱UFJモルガン・スタンレー証券:「HOLD」
    同証券では連結営業利益について、18年1月期28億円(前期比53.8%増、従来27億円、会社側計画は26億円)、19年1月期49億円(従来48億円)、20年1月期63億円(同60億円)と試算している。

    短期筋が入ったけれど、長期では買い。

  • 数年先まで、モーター供給に必要な「生産能力」を試算すると

    1年後・・・1.107倍
    2年後・・・1.225倍
    3年後・・・1.356倍
    5年後・・・1.662倍
    10年後・・・2.763倍
    15年後・・・4.594倍 となる。

    10年後の生産能力は約3倍。・・・①

    「三井ハイテック、岐阜に新工場 エコカー部品増産」
     ttps://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ06HYA_W7A900C1TI1000/

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    岐阜事業所(延べ床面積約1万2000平方メートル)の生産能力は21年1月期の売上高ベースで50億円、10年程度で150億円規模にする。国内の生産能力は北九州市の本社工場などを含め計300億円に倍増、世界生産でも5月に稼働したカナダの新工場と合わせて450億円規模と現在の3倍に引き上げる。
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    三井ハイテックの10年後の売上計画・・・現在の3倍・・・②

    ①②は同じ結果。このぐらいが現実路線。

  • 「HV、PHV、EVの世界市場(販売台数)を調査」(富士経済)
      ttps://www.fuji-keizai.co.jp/market/17059.html

    「2035年」の予測において、HV-PHV-EVの割合はさておいて、これらは「電動化」なので、「モーター」が必ず搭載される。

    2016年・・・HV-PHV-EV_モーター搭載台数:259万台
    2035年・・・HV-PHV-EV_モーター搭載台数:1628万台

    割合にすると、約:6.28倍(=1628万台/259万台)

    これを単純に年率換算にすると、毎年、モーターの増産率は「1.107倍」。
    毎年、世界中で、このぐらいの勢いで「車の電動化(モーター搭載)」が進むようなイメージ。

    これを数年先まで、見ていくと、モーターの生産能力は、

    1年後・・・1.107倍
    2年後・・・1.225倍
    3年後・・・1.356倍
    5年後・・・1.662倍
    10年後・・・2.763倍
    15年後・・・4.594倍 となる。

    モーター・コアの生産能力を現状1.000とすると10年先を見て、約3倍、15年先をみると約5倍の能力確保が必要。
    今後のモーター・コアの需要に応えるためには、このぐらいの「先行投資」がまず必要。
    実際の話、三井ハイテックの先行投資は、このような動きに連動していると思うけどな。
    「初動段階(最源流の部品ベース)」では、既に「物事」が動いている。

    コツコツ買って、長期保有へ。

  • 自動車の電動化で必要な部品は「モーター」。
    「モーター」を作るには、「モーター・コア」部品が必要。
    「初動段階」で、「動き」が出るのは、「モーター・コア」部品。
    「動き」はじめたので、不足分を補うために「先行投資」。
    「先行投資」で「費用」が嵩むのは、仕方無し。
    「先行投資」が早い分、「回収(増収・増益)」も早い。

    これさえ理解していれば、大丈夫。

    コツコツ買って、長期保有へ。

  • 中国の国策EV化について、

    ①「主要国の四輪車生産台数推移」(日本自動車協業会)
      ttp://www.jama.or.jp/world/world/world_t1.html
    この資料を見ると、「中国市場のEV化」は、「生産台数」が突出しており、非常に魅力的な市場に思える。

    次に、中国がEV化を進めた場合、その「エネルギー源」の「発電方式」をみると?

    ②【エネルギー】世界各国の発電供給量割合[最新版]
      ttps://sustainablejapan.jp/2017/03/10/world-electricity-production/14138

    中国は「石炭産出量が世界1位」なので、「石炭火力発電」が占める割合は80%弱。
    現状の発電方式なら、「EV」の「バッテリー」に蓄電される「エネルギー源の大元」は「石炭」である事が予想される。
    じゃ、中国において本当に、完全EV化が進むのか?

    ③「[FT]欧州、電気自動車増で大気汚染の恐れ」(FT、日経新聞)
      ttps://www.nikkei.com/article/DGXMZO07683040X20C16A9000000/

    欧州において、2050年までにEV普及率:80%と仮定した場合、150GWの電力不足。
    通常の原発の発電量は、1GWなので、新規原発が150基必要。
    EV化とは、まず「エネルギー政策」ありきなのである。

    環境面においては、
    EEAの研究では、EVの充電に石炭火力発電だけが使われた場合、EVのライフサイクルを通したCO2排出量が、ガソリン車やディーゼル車より多くなる。

    「中国」の「環境政策」として「EV化国策」は、本当に進展するのだろうか?
    一人当たりの電力使用量が、3.48MWh/Capitで、現状においても、国民が恩恵を受けているわけではない。
    「大元のエネルギー源(発電方式)」まで、遡ると「野望的なEV化は非現実的」である。

    現実路線で考えると、
    「モーターが占める世界での電力使用量は、今後、上昇すると思われ、家電用、業務用、産業用、車載用、全てにおいて、省エネ(エネルギー変換の高効率化)へと進む」という推測はできるし、「モーター」は「高効率規制化の方向」だと思う。「EVブーム」とは、このために「きっかけ」かもしれない。

  • 自己株式取得について

    他社と比較。

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    ①「自己株式の取得枠設定に関するお知らせ」(オムロン)
      ttp://www.omron.co.jp/ir/press/pdfs/20170727j.pdf
     
    目的(=一般的な目的)
    資本効率の向上をはかるとともに、1株当たりの株主価値を高め、株主さまへの利益還元を充実させるために、自己株式の取得を行います。

    ②「自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ」(三井ハイテック)
      ttp://www.mitsui-high-tec.com/news_pdf/5936520156ba65.49408335.pdf

    目的
    経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とするため。

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    株主還元政策を全面に押し出すオムロンの場合、株価対策を実施して、株価を安定させ、株主へ利益還元。
    これは非常にわかり易いし、発表後、1株も取得せず、株価上昇維持。

    三井ハイテックの場合、そんな事は全く言っておらず。

    「経営環境の変化に対応した機動的な」「資本政策の遂行」を「可能」とするため。

    「可能性」としての「消却」なら、順次やればいいじゃんと思うけど、やらない。

    「経営環境の変化において、何か起こった場合に、直ぐに「資本政策が遂行」できるように準備しておく」。

    「消却」以外の「可能性」なら「譲渡(アライアンス)」しか思いつかない。

    既に、三井ハイテックは
     自己株式取得数:4,100,851株(保有率:10.61%)
    である。

    この取得した株式を、今後どうするか、みもの。

  • 「私たちのQuantum Leap」(トヨタ紡織)
     ttp://www.toyota-boshoku.com/common/jp/pdf/p14-24.pdf

    「モーター・コア」には「駆動用」「発電用」があります。
    「トヨタ紡織」は「発電用」。

    開発話を読むと三井ハイテックと同じような苦労話。10年以上前に、三井ハイテックは経験し、克服している。

    「三井ハイテック」が「生産受託」しているのは、「技術的難易度が高い」ものだけ。

  • 「三井ハイテック、新日鉄八幡と共同でモータコア金型開発」(2001-06-07)
      ttps://www.ido21.com/ido21/report/htm/japan/sinnittetu.htm

    この記事を読んで、本当にこんな事できるのか?と思ってしまう。

    実際、故・三井孝昭氏が、「学会から出来ない」と言われ、「やってみなければ、わからない」と反論。
    結果、「やってみれば、出来た」という逸話もあります。

    t=0.150の「モーター・コア積層」に成功したが故に、「新日鉄」の車載向け電磁鋼板への追加投資もなくなった。

    t=0.150のモーター・コア実用化(走行性能向上)に成功した三井ハイテックは、設備と金型を「トヨタ」に納品。

    トヨタは内製化しようとしたけど、使いこなす事ができず内製化断念。

    トヨタ、急遽、三井ハイテックに「車載用モーター・コア」を製造委託。
    トヨタ、三井ハイテックに出資。
    トヨタ、三井ハイテックに役員を送り込む。

    2003年、車載用モーター・コア生産拠点として「㈱三井スタンピング」を設立し、現在に至る。

    三井ハイテックの実用化成功・生産受託で、「新日鉄」と「トヨタ」が救われた。

    2001年 ITバブル崩壊、インテルショックの年であり、景気後退局面で2003年に大型投資を決定した三井ハイテック。半導体業界低迷時であり、リードフレーム事業、半導体組立事業も苦しい時期。業績悪化が懸念される中で、㈱三井スタンピングを設立したので、その後の業績も悪化へ。ボール・セミコンダクター社への出資も失敗。株価低迷時代に突入。

    現在、時価総額:1000億円超えですが、株価=302円の時があり、その時の時価総額は120億円。
    時価総額120億円なら、他の企業に買収されるのでは、と思った。

    余談ですが、この会社の上場来高値は

    1984年11月 17,500円 (30年以上前)

    記憶だけですが、こんな経緯だったと思います。

  • 来期のEPS=51.7円/株?

    て聞いた場合、まだまだ「先行投資」できると思ってしまうし、実行する可能性が大(中国への追加投資)。

    「投資」の場合、内部留保金が潤沢ならば、B/S上で、「金融資産」が「固定資産」に変わるだけ。
    初期投資費用を、単年度で一気に、P/L上で費用発生させる事が出来ないので、耐用年数に応じて、順次「減価償却費(費用)」にて会計処理。「減価償却費」って、外部に支払うお金ではなく、B/S上の会計処理で、「固定資産」の「減価分」を再度、「金融資産」に置き換える処理。

    重要なのは先行投資した「固定資産」から「付加価値増」を期待できるか、出来ないか?
    MHTの場合、客先要望のモーター・コア事業への投資なので、確実に付加価値増。

    短期的視点なら「空売り」したくなるけど、長期的視点なら「割安」で現物買い。

    EPSに拘るなら、「先行投資」しなかった場合を、考えた方がいいかも。
    既存の設備フル稼働で、過去最高のEPS達成だった可能性が大。
    しかし、リソースのフル稼働状態で、今後の「増収・増益」が見込めない。

    コツコツ買って、長期保有へ。

  • 「世界の電力不足を解消する」(日本電産)
      ttp://www.nidec.com/ja-JP/sustainability/archive/2014/featured/001/

    【抜粋】
    ********************************************************************
    新興国を中心に爆発的に電力消費量が増える一方、石油等電気をつくる資源の確保は難しくなってきており、世界はかつてない深刻な電力不足と向き合っています。中でもモータによる電力消費量は、世界で使用される全電力量の40%~50%※1、日本では約55%※1を占めるといわれており、電力不足の解消には、より効率の高いモータの普及が不可欠です。

    欧米ではすでに、国際規格であるIE2※2(高効率)、IE3※2(プレミアム効率)レベルに満たないモータの販売を規制する動きが始まっています。日本でも2015年から産業用モータにおいてIE3基準に対応する「トップランナー制度」の導入が決まり、国を挙げて高効率・省エネモータの普及が進められることになります。
    ********************************************************************

    車載用モーター:HV→PHV→EVという流れ。
    産業用モーター:IE1→IE2→IE3という流れ。

  • モーターの消費電力量 (日本電機工業会)

     ttps://www.jema-net.or.jp/Japanese/pis/top_runner/pdf/toprunnermotor.pdf

    【抜粋】
    ********************************************************************************
    相誘導電動機(以下、モータという)による消費電力量は、世界の消費電力量全体の40~50%を占めるとされており、相当量のエネルギーを消費する機器となっています。
    日本において、家庭用・業務用・産業用を合わせたモータの普及台数は約1億台とされています。それらによる年間の消費電力量は、我が国の全消費電力量の約55%、産業用モータによる年間の消費電力量は、産業部門の消費電力量の約75%を占めると推計されております
    ********************************************************************************

    結局、モーターの「エネルギー変換効率」が決め手なのだ。
    「モーター・コア」を通して、全ての分野(家電、業務、産業、車載etc)で「社会貢献」してほしい。

    コツコツ買って、長期保有へ。

  • 三井ハイテックの特許出願状況

     ttp://ipforce.jp/applicant-2624-4-1-2017?tabid=2

    ほとんどが「モーター・コア」関係。一部、「半導体リードフレーム」。

  • 「モーターコアの積層鋼板の固定法、三井ハイテックが開発中の方式を展示」(日経テクノロジー)
     ttp://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/event/15/011800101/012000017/?n_cid=nbptec_tecrs&rt=nocnt

    この「モールド樹脂固定積層(新工法)」の実用化を楽しみにしている。
    この「新工法」により、「鉄損」及び「磁束密度」が10%以上改善されるみたい。

    モーター・コアは「エネルギー効率」が命。

    あと短期の売り方さん、
    この銘柄の「技術ネタ」「特許ネタ」は「ストップ高」になる事があるから注意した方がいいよ。

    コツコツ買って、長期保有へ。

  • 三井ハイテックの「リードフレーム事業」への先行投資

    半導体リードフレーム事業にも、先行投資している。

    半導体内部で配線の役割を持つリードフレームで、熊本県阿蘇市の工場を25億円投じて増設。2018年2月に操業し、20年7月めどに生産能力を現在の3倍に引き上げる予定だ。スマートフォン(スマホ)や車載向け半導体で需要が伸びている。

    現在でも、リードフレーム事業は「主力事業」であり、こちらにも、期待しましょう。

    コツコツ買って、長期保有へ。

  • 9月、㈱三井スタンピング 拡張工事完工 予定
     ttp://www.mitsui-high-tec.com/news_pdf/592b6c743793f6.94484216.pdf

    9月にモーター・コア「本拠点を拡張完工」し、これから増産対応という時期に、
    これでも、まだ足りないから、「岐阜工場新設」へ。

    記者会見した丸岡好雄専務は「自動車の環境対応で現状の拠点では生産能力が足りなくなっており、増強を決めた」と話した(2017年9月6日_毎日新聞)。

    需要に対して、完全に供給不足。

    2017年5月・・・カナダ工場、北米向け量産稼動開始
    2017年9月・・・㈱三井スタンピング 増産拡張工事 完工予定。量産時期?
    2019年2月・・・岐阜工場、量産稼動開始予定

    来期以降の増収は見えている。
    企業規模が大きくなる「先行投資→増収→増益→先行投資→増収→増益→・・・」サイクルに入った。
    市場が大きく拡大しており、まず「先行投資(費用発生)」ありき。増益は後からついてくる。
    今は、需要にあわせて、「増収/増益」路線を確保しながら、どんどん「先行投資」する時期。

    市場が習熟過程になったら、「完全な高収益」体制確立(10年~20年先)。

    コツコツ買って、長期保有へ。

  • 三井ハイテックのエコカー用モーターコアの世界シェアは7割という。(日経新聞)
     ttps://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ06HYA_W7A900C1TI1000/

    コツコツ買って、長期保有へ。

  • 自動車の電動化には「モーター」ありき。
    この「モーター」を作るには、「モーター・コア」が必要。
    「HV・PHV・EV」のもっとも源流に位置する部品が「モーター・コア」。

    この部品が「起点」になり、全てが動く。

    三井ハイテックが先行投資しなければ、「HV・PHV・EV」化の進展は進まない。

    先行設備投資が早いほど、増収になり、増益になるのも早い。
    ただ、大型設備投資が続くので、長期的視点が必要。

    長期保有していれば、必ず報われる銘柄。

  • 先行投資→増収→増益→先行投資→増収→増益→先行投資→・・・

    このサイクルが見えてきた。

    数年先を見ること。

    コツコツ買って、長期保有へ。

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