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投稿コメント一覧 (86コメント)

  • >>No. 443

     ここの材料として、一番期待できるのは、
    岡本祥治社長が「個人で戦いたい人が活躍できる仕組みを作りたかった」という
    フリー・コンサルタント.JPではないでしょうか。まさに働き方改革の解決策の本命だと思います。
    2025年までに全世界で1億人以上の知的労働者、もしくは3分の1の仕事が
    RPA(Robotic Process Automation=ロボットによる業務効率化)に置き換わるという
    時代のデジタルレイバー(仮想従業員)と企業とのマッチングサービスです。
     従来人手が必要とされるバックオフィス業務を、ソフトウェアロボットを使って自動化する仕組み作りは、銀行、生保業界ではすでに始まっていて(業務自動化技術によって約9、500人相当の仕事量を削減できると今年6月に発表した三菱UFJフィナンシャルグループがその好例)、ソフトバンクもこの分野に参入を発表、11月から「Synch Roid」という形で導入サポートをRPAホールディングスと共同で開始と伝えられていますよね。

  • 2018年持っていたい5銘柄
    ViSCO
    みらいワークス
    DMP
    BS
    サインポスト

  • >>No. 460

    「買いは家まで、売りは命まで」という恐ろしい相場格言がありますからね。
    まだちょっとできません。買いのみにとどめています。

  • 普通、40億もある人は、こんなケチな掲示板に興味ないんじゃないかと思ってました。
    小生みたいに資産もなくやることもない、どうしようもないのが
    時間潰ししてるんじゃないんですね。

  • どなたか教えていただきたいのですが、
    この
    タリー・インカムシステムって、簡単にいうと
    どんなシステムで、誰がどのように使えるものなのですか?
    テレビ局以外で使い道はあるものなのでしょうか?

  • アラン・プロダクツ、ブロックチェーン・仮想通貨の情報メディア
    「Moblock」をリリース(続き)

    ユナイテッド株式会社 2017年12月5日 11時40分

    Moblock立ち上げの背景

    2008年にsatoshi nakamoto氏によってビットコインに関する論文(※1)が発表されてから、ビットコインを始めとした仮想通貨やブロックチェーン技術は注目を浴びるようになりました。現在ビットコインの時価総額は1,300億ドル(※2)を超え、仮想通貨を利用した資金調達手法であるICO(Initial Coin Offering)の資金調達総額は2017年4-6月期には8億ドル(※3)へと拡大しております。また、ブロックチェーンという技術については、大手銀行や保険会社、総務省等が実証実験(※4)を進め始めており、多様な用途への応用が期待されています。

    このような背景のもと、アランは、ブロックチェーンという技術が生まれたからこそ解決できる世の中の課題に向き合っていくべく、ブロックチェーン事業部を設立いたしました。

    そしてブロックチェーンという技術が世の中を良くする技術であると信じているからこそ

    (1) 世の中の人にブロックチェーンを正しく理解してもらい、
    (2) 多くの人に仮想通貨を始めとするブロックチェーン技術を活用したサービスを
       利用してもらうことで、
    (3) ブロックチェーンという技術が生まれたからこそ実現できる社会を築きあげる

    というミッションを掲げ、ブロックチェーン・仮想通貨の情報メディア「Moblock」をリリースいたしました。「Moblock」は、初心者から習熟された方まで、読者の理解度に合わせた情報の配信をコンセプトに運営して参ります。

     今後アランのブロックチェーン事業部では、メディアという枠組みに捉われず、ブロックチェーンという技術が生まれたからこそ実現できる社会を描き、我々が提供できる新たな価値を提案して参ります。

  • アラン・プロダクツ、ブロックチェーン・仮想通貨の情報メディア
    「Moblock」をリリース

    ユナイテッド株式会社 2017年12月5日 11時40分

     ユナイテッド株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役会長CEO:早川与規、証券コード:2497)の連結子会社である株式会社アラン・プロダクツ(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:花房弘也、以下「アラン」)が、ブロックチェーン事業部を新設し、提供するサービスの第一弾として、ブロックチェーン・仮想通貨の情報を発信するメディア「Moblock」(モブロック)をリリースしたことをお知らせいたします。

  • 2017/11/22 18:52

     iPhone8、iPhoneXが採用した無線給電システム「Qi(チー)」対応の無給電用ICが、いずれAndroid端末にも採用され、スマートフォンやその他のモバイル機器の無給電システムの実質的な標準になる。ということに賭けて、本日INさせていただきました。
     AppleのWPC(Wireless Power Consotium)参加や、iPhoneのQi規格対応の発表後、「中国メーカーを中心に問い合わせが急増した」とQi対応の無線給電用ICを手掛けるロームの成清隆氏(ローム LSI本部 複合電源LSI商品開発部 ワイヤレスエナジー開発課 主席技術員)も語ったと日経テクノロジーonline(2017/11/20)にも出ていました。

  • 普通、展示会というのは、新しいビジネスパートナーとの出会いの場として設定されているわけですが、しかし、実際は単なる展示の場ではなく、商談の場というのが現実。展示の裏ではそれと同等以上の応接スペースが確保され、商談ルームが設けられているのが普通なのだそうですね。つまり、展示会は表の顔で、裏ではガチの商談の場となっている。その場をキャンセルしてもなお、それよりも大きなメリットがあった。そのことを考えています。

  • >>No. 641

    見ませんでしたよ。
    今回の東京は、フランクフルトに比べても、全然外国勢の力
    入ってなかった。新しいところは来年の上海に出してくるんじゃない?
    日本って、EV化には積極的じゃない感じ。きっと家電や半導体の二の舞になるよ。
    このままだと。そんな感想を持って帰ってきた。
    日産リーフのワイヤレス給電だって、まだ実用化は遠そうな返事だったし、
    全個体なんて、先の話だと思った。

  • ここの連結子会社が提供するアルゴリズム・ソフトウエアを見ると、ここは政府が進める働き方改革の支援企業とも言えるのではないでしょうか?
    (1)BEDORE/グループで築いた業界固有表現辞書を用いた接客・コールセンター・FAQ
    対応の自動化・半自動化ソリューション。
    (2)PKSHA Vertical Vision/業界や使徒を特定化した深層学習技術を用いた画像・動画像の識別エンジンで識別精度向上。
    (3)CELLOR/小売業やサービス業など、優良顧客の離反防止や新規顧客のロイヤル化を目的としたソリューションを提供。自動化または半自動化によってデータ分析やコスト削減を実現。

    一年は握っていてみたいと思っています。

  • Hadoopを実際に使っている側からの反応は、どこかから出ているのでしょうか?
    そこが一番知りたいところなのですが・・・。
    ちなみに、こんな表(Hadoopを活用している企業)を見つけました。

  • >>No. 906

    時事通信の田崎史郎氏も、昨日のTV番組の中で、危険なのは12月と言ってましたね。
    もし、アメリカが戦争を真剣に考えていたら、北が飢えと寒さで凍える時期、士気が上がらない時期を狙うはずです。アメリカはインフルエンザ新兵器も持っているらしいじゃないですか。それまでに選挙は済ましておきたいというのが真実ではないでしょうか?

  • >>No. 838

    EVは世界的潮流というのに、日本はなぜかEVを嫌うんですよね。で、フランスやイギリス、インド(たぶん中国も)のように一気にEVへと舵を切らない。ピストンとシリンダーの既得権益は守りたいし、ガソリン税が入らないEVは、環境には良くても財政には良くないということだろうね。そうして日本はEVでもまた一歩世界から置いていかれる。でも、メーカーはそんなにバカじゃないから、どこもEV化へと舵を切ろうとするはずだよ。日産もホンダもトヨタも・・・どこもね。自動車関連メーカーは、この大構造改革の時代を見誤ると、完全にアウトだと思うけど、どうなのかな。

  • ここの部分ですよね。
    (BOARD OF PROFESSIONAL ENGINEERS AND LAND SURVEYORS Minutes of the Regular Board Meeting
    held in Reno, Nevada, Thursday, March 9, 2017)

    17-22
    Motion was made by Mr. Cranor, seconded by Vice Chairman LaRiviere, to grant the company’s request, with the condition that it employs a Nevada licensed engineer within 90 days. The motion passed unanimously.
    Mr. Anderson was not present during this agenda item.

    Odawara Engineering Co., Ltd. – The company president states the company is an original equipment manufacturer of winding and assembly systems for electric motors. The company will be providing and installing the automatic winding systems for Tesla’s EV vehicles.

    The Board considered the request.

  • ランプ励起2波長可変レーザー装置


    (平成29年8月28日)

    株式会社メガオプト
    科学技術振興機構(JST)
    内閣府政策統括官(科学技術・イノベーション担当)共同発表文より

  • 超小型波長可変パルスレーザーの開発に成功

    内閣府 革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)
    八木 隆行 プログラム・マネージャー

    本プログラムでは、レーザー照射により発生する超音波を検出する光超音波法を高度化し、非侵襲で生体の血管網と血液状態(酸素飽和度)をリアルタイムに3Dイメージングする技術を開発し、早期診断や美容・健康に関わる身体機能モニタリングの実現を目指しています。さらに、工業材料中の劣化や亀裂などを可視化し、非破壊計測への展開を進めています。
    今回、株式会社メガオプトは、高速に2波長を交互に照射できる、世界最小サイズの大出力波長可変レーザーの開発に成功しました。
    光超音波イメージング法により、生体内の深部の血管から超音波を発生するには高出力で、かつ2波長のレーザー光を交互に照射するレーザーが必要です。これまで酸素飽和度をイメージングするには、高出力の大型レーザーを2台準備する必要がありました。
    株式会社メガオプトは、1台で2つの波長を高速に出力する小型波長可変レーザーを開発しました。これにより、光超音波の特徴の一つである酸素飽和度イメージングの研究から、実用化への道を拓くことができました。


  • 再生エネ発電のレノバ、17年中に東証1部申請
    2017/8/28 0:00日本経済新聞 電子版

     再生可能エネルギー事業のレノバは、年内に東京証券取引所1部への市場変更を申請する方針だ。同社は2017年2月に東証マザーズに上場したばかりだが、今後5年間で総事業費4000億円超の洋上風力など大型開発を計画しており、資金調達における信用向上などを狙う。

     レノバはこれまでメガソーラー(大規模太陽光発電所)を中心に開発し、発電容量は約30万キロワットを数える。17年5月期の連結売上高は82億円。今後、56万キロワットの洋上風力発電所のほか、7万5千キロワットの大型バイオマス(生物資源)発電所も計画。5年後に発電容量100万キロワットを目指す。

     信用力が高まればプロジェクトファイナンスを組成しやすくなるなどのメリットがあり、大型発電所の開発を加速する。

     審査が順調に進めば、マザーズ上場から約1年という短期間での市場変更となる。1部への変更の際に公募増資は予定していない。中長期で保有する傾向が強い機関投資家など株主の層を広げる狙いもある。

  • 今日のテニスは午後からなので、久しぶりにじっくり株価ボードと
    にらめっこです。
    この激しい上下動を見ていると、その裏で、懸命にこの株価に食らいついている
    無数の顔があるかと思い、こちらも頑張らなければと刺激されます。
    さあ、今日も頑張って勝つぞ!(テニスの話です! ASJは放置!)

  • DSKに一番期待しています。

    DSK株式会社電算システム ニュースリリース

    スマートフォン決済アプリ『PayB』における業務提携について

    株式会社電算システム(岐阜県岐阜市、代表取締役社長執行役員COO 田中靖哲、以下「電 算システム」)ならびにビリングシステム株式会社(東京都千代田区、代表取締役 江田敏 彦、以下「ビリングシステム」)は、電算システムの収納代行サービスに、ビリングシステ ムが提供するスマートフォン決済アプリ「PayB」を導入することについて、このたび業務 提携致しましたので、以下の通りお知らせ致します。

    1.PayBについて 「PayB」とは、コンビニエンスストア等でご利用いただける 払込票のバーコードや、ビリングシステムが提供する加盟店用 アプリを用いて店舗側が提示するQRコードを、スマートフォンの カメラ機能で読み取り、アプリに登録した銀行口座からリアルタ イムに支払いができるサービスです。

    2.本件合意の背景 電算システムは、総合決済サービスプロバイダーであり、大手通販企業や地方自治体な ど4,500を超える加盟店(以下「収納企業」)に向けて、年間1億8千万件以上の決済を取 り扱っております。とりわけコンビニ決済サービスにおいては業界のパイオニアであり、 決済サービスに関する実績とノウハウを有しております。

    本業務提携により、電算システムのコンビニ決済サービスのうち、払込票形式の決済に ビリングシステムの「PayB」を導入致します。

    これにより、当該サービスを利用する収納企業様は、従来の運用フローを変えずに、お 客様である払込人に対して、コンビニエンスストア等に払込票と現金を持参することなく、 いつでも、どこでも、無料で、簡単に「PayB」に登録した銀行口座からリアルタイムにお 支払いができる支払手段を提供することが可能になります。

    平成29年7月18日
    株式会社電算システム
    ビリングシステム株式会社


    3.今後の予定

    電算システムでは、順次「PayB」の利用可能収納企業様を拡大していくとともに、ビリ ングシステムは「PayB」の提携事業者、提携金融機関のさらなる充実を図り、収納企業様 やお客様への「PayB」普及促進、利便性向上を図って参ります。

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