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投稿コメント一覧 (2828コメント)

  • ゴラン高原のイスラエル軍をシリア領内にいるイラン革命防衛隊がミサイル攻撃したみたいです。

    https://news.nifty.com/article/magazine/12172-027018/1

    イスラエルとイランの戦争に成るのではないかと報じてます。

  • >>No. 59046

    こんばんは、

    2030年代までには先進国ではガソリン車やディーゼル車は無くなって居るのではないでしょうか、

    それらの中古車を後進国に二束三文で売り歩くようじゃないでしょうか、また、戦車などの武器も水素発電機を載せたものに変える開発競争に成るようですね、

  • サーチナによると中国・広州市で世界一厳しい自動車排ガス規制、自動車工場の集積地からガソリン車の一掃計画と報じてます。 2

      広州市が今回定めたスケジュールは、国家目標のスケジュールを4年前倒して、「国6b」に直接移行する計画だ。すでに、公共交通機関については、2020年までに市内を走る合計約3万台の公共バスとタクシーを全て電気自動車に切り替えるという計画を発表している。また、公共駐車場やショッピングモール、オフィスビルなどに10万カ所の充電スポットを設置するなど、市民に電気自動車購入を後押しする政策も進めている。

     広州市は、日系自動車メーカーの一大生産拠点だ。広汽ホンダ(設立:1998年7月)、東風日産(同2003年6月)、広汽トヨタ(同04年9月)があり、近年は、広汽フィアットクライスラー(同16年4月)も設立された。また、地元メーカーの広州汽車も乗用車の大工場を擁している。近隣の深セン市に電気自動車のBYD(比亜迪汽車)が本社工場を構え、長安PSA(深セン市)、一汽VW(佛山市)など、広東省は中国の自動車産業の大集積地になっている。その自動車が人々の健康を害する悪役と敵視されるような状況は容認できないだろう。世界一の環境基準をいち早く導入し、域内の自動車産業の未来を切り開きたいという強い意志が感じられる決断だ。(イメージ写真提供:123RF)
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    自動車に置いて脱石油を中国は2013年までに目指すようだ、

    2025年までには世界中でガソリン車、ディーゼル車を廃止するようなら、それらの車は発展途上国に売られ発展途上国はスクラップ置き場にさらされる。

    世界中の廃車を発展途上国に押し付けるようになるだろうと思う。

  • サーチナによると中国・広州市で世界一厳しい自動車排ガス規制、自動車工場の集積地からガソリン車の一掃計画と報じてます。 1

    https://news.nifty.com/article/world/china/12190-20180511_00031/
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    中国・広州市で世界一厳しい自動車排ガス規制、自動車工場の集積地からガソリン車の一掃計画

    2018年05月11日 13時12分 サーチナ

     健康を害するPM2.5をまき散らし、青空が見えないと酷評されてきた中国の空気が、一気に変わろうとしている。一般の国民にも努力を強いる自動車の排ガス規制では、欧州で適用が進む「ユーロ6」の基準より、一部で踏み込んだ規制を盛り込んだ「国6」規制を制定し、2020年7月から全国で適用開始する計画だ。この全国計画に先駆けて、広東省広州市は2019年1月1日から「国6」適用開始に向けて動き出した。

     広州市の環境保護局は7日、「小型自動車向けの第6段階・エンジン大気汚染物質排出規制」(通称:「国6」)を通知。2019年1月1日の正式実施を予定し、パブリックコメント(意見公募手続)を開始した。広州市は、ガソリン車、軽油車を問わず、新たに購入する乗用車、市外から進入してきた重量3500kg未満の乗用車、商用車に「国6」基準を適用するとしている。すでにナンバープレートが取り付けられた既存の自動車は規制しない。

     中国の環境当局が設定したスケジュールは、全国を対象に「国6a」を20年、さらに厳格な「国6b」を23年にそれぞれ実施し、全国的に「国6」を適用するという2段階方式を予告している。 「国6」は、「国5」(2018年1月1日から全国で完全適用)と比較し、「国6a」の基準では一酸化炭素の排出量を30%削減しなければならない。「国6b」の基準では排出量を「国5」と比較して一酸化炭素で50%、窒素酸化物で42%ずつ削減する必要がある。

  • 読売新聞によると米朝首脳会談、6月12日にシンガポールで開催と報じてます。

    https://news.nifty.com/article/world/worldall/12213-20180510-50164/
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    米朝首脳会談、6月12日にシンガポールで開催

    2018年05月11日 01時37分 読売新聞

     【ワシントン=大木聖馬】トランプ米大統領は10日朝(日本時間10日夜)、ツイッターで、北朝鮮の金正恩キムジョンウン朝鮮労働党委員長との首脳会談を6月12日にシンガポールで開催することを明らかにした。

     史上初となる米朝首脳会談で、両首脳が朝鮮半島の「完全な非核化」に向けて具体的な合意ができるかが最大の焦点となる。

     トランプ氏は「我々は双方とも、世界の平和に向けて非常に特別な時間になるように努める!」とも書き込み、会談の成功に強い意欲を示した。

     米朝首脳会談の開催場所と開催日は、ポンペオ米国務長官が9日に平壌ピョンヤンで正恩氏と会談し、最終決定した。トランプ政権は、米朝首脳会談の開催条件の一つとして北朝鮮が拘束していた米国人3人の解放を求めていた。3人は、トランプ氏がシンガポールでの開催を公表する前の10日未明に帰国し、トランプ政権は米朝首脳会談を開催する条件が整ったと判断したとみられる。
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    ロケット、核開発していた北朝鮮、多分諦められないだろうと思います。

    アメリカが要求するロケット、核開発したデーターや機材や研究者も残さない事を要求するだろうし、今まで無理して開発した事は何だったのだろうと思わせられてしまう。

    ロケット、核実験であれだけ世界を脅しまくればアメリカも北朝鮮では使える環境は残させない。

  • TBSによるとウーバー社 空飛ぶタクシー、最新イメージCG公開と報じてます。

    https://news.nifty.com/article/world/worldall/12198-026111/
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    ウーバー社 空飛ぶタクシー、最新イメージCG公開

    2018年05月09日 16時40分 TBS

     アメリカの配車サービス大手「ウーバー・テクノロジーズ」は実用化を目指している「空飛ぶタクシー」の最新の機体のイメージを公開しました。

     離着陸では4つの電動プロペラが水平に回転して、一定の高度に達すると後ろについているプロペラが垂直方向に回転して前進します。時速は最高で、320キロメートルで高度は300~600メートル。

     ウーバー社の計画では2020年に飛行試験を始め、23年までにロサンゼルスなどで実用化、当初は人が操縦しますが、将来的には無人の自動操縦を目指すとしています。(09日13:43)
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    日本じゃオリンピックに空飛ぶタクシーは難しいだろう。

    都市部の地下に歩道網や鉄道網、自動車網が整備されないと人の上を飛び交う事はできないだろうと思う。

    また、大きなビルの上に空飛ぶタクシーの発着場も必要なのではないだろうか、

  • おはようございます。

    ここ1週間、坐骨神経痛になり、歩く事が出来なくなってました。

    昨日、病院へ行き、股間に注射を1本打ったら、だいぶ楽になりました。

    それまでは寝返りもできず、股間の痛みで脂汗物でした。

    年取るといろんなところに障害が出てきますね、

  • >>No. 59030

    杉さんこんにちは、

    >何千万人かの北朝鮮国民がいる、

    こう書くと北朝鮮に5000万以上の人口があるように思われるが北朝鮮には2000万ぐらいの人口ではないだろうか、

    ウィキペディアで1963年当時1720万人しか居なかった、それからの北朝鮮での事象を見れば体内に蟯虫を買うぐらいだから平均寿命で50歳も無いのではないだろうか、

    あまり大げさに書かない方がよいと思われる。

    軍が食料増産を遣るようでは生産量は知れている、後方支援を賄うような国民は相違ないのではないかと思います。

  • 時事通信によると日朝対話「1億年後も無理」=北朝鮮紙、圧力姿勢批判と報じてます。

    https://news.nifty.com/article/world/worldall/12145-024887/
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    日朝対話「1億年後も無理」=北朝鮮紙、圧力姿勢批判

    2018年05月06日 20時09分 時事通信

    【ソウル時事】北朝鮮の朝鮮労働党機関紙・労働新聞(電子版)は6日、北朝鮮が核を放棄するまで制裁や圧力を継続するよう主張している日本について、「1億年たっても、(北朝鮮の)神聖な地に足を踏み入れることはできない」と批判する論評を掲載した。 韓国の文在寅大統領は北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長との会談後、安倍晋三首相と電話会談し、正恩氏が「日本と対話の用意がある」と表明したと伝えている。同紙は、日本が米韓と連携して日朝対話を模索している一方、圧力継続を訴えていることについて、「日本は心を入れ替えろ」と非難した。 【時事通信社】
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    北朝鮮も好きなように言ってるね、「日朝交渉」は「米朝交渉」の後、当事者同士が終わらないのに話せる事もあるまい。

    まずは北朝鮮の本気度を見ない事には、今までが北朝鮮の問題書き換え、先送り、信じられないだろう。

  • 時事通信によると鉄腕アトム原画に3500万円=「日本国外で初めて競売」-仏と報じてます。

    https://news.nifty.com/article/world/worldall/12145-024669/
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    鉄腕アトム原画に3500万円=「日本国外で初めて競売」-仏

    2018年05月06日 00時36分 時事通信

    【パリ時事】パリで5日、故手塚治虫が描いた漫画「鉄腕アトム」の原画が競売に出品され、当初予想の約6倍の26万9400ユーロ(約3500万円)で落札された。競売商「アールキュリアル」は、鉄腕アトムの原画が「日本以外で競売に出されたのは初めて」と述べている。 原画は縦35センチ、横25センチの紙に墨汁と水彩絵の具で描かれ、手塚治虫のサイン付き。1950年代後半の月刊誌「少年」の連載用とされ、主人公アトムの戦闘シーンが6コマにわたり描写されている。 アールキュリアルの漫画専門家はAFP通信の取材に「手塚治虫の作品としては世界最高額だ」と話している。落札者については「手塚治虫の原画購入を長らく夢見てきた欧州の収集家」とだけ説明され、詳細は明らかでない。 鉄腕アトムは52~68年、「少年」に連載された漫画が最も有名。手塚治虫自らアニメ化し「ASTRO BOY(アストロ・ボーイ)」と名付けて海外販売を進めた経緯がある。 【時事通信社】
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    原画1枚の値段が3500万円、すごいと思う、これで漫画も美術入りしたのではないだろうか、

    その内、ルーブル美術館でも展示されたりして、国宝に成るのもそう遠くないかもしれない。

  • >>No. 59024

    こんばんは、

    日欧EPAとTPPもうまくいけば、少なくとも人口ではアメリカより勝り、経済規模も大きくなるだろうと思います。

    tppにインドが参加すれば、インドの鉄道保線の仕方などを伝授し、日本の中古電車を送りインフラを整えれば、インドに遣れる事がどんどん増え人件費も上がろうと言うもの、そこにはtpp加盟国の需要となり、インドにとってもtpp加盟国に輸出する環境が整うのではないでしょうか、

    日本はインドに環境技術を輸出すればインドの自然環境も変わり、働きやすくなるのではないでしょうか、
    インドの人口がインド国内で動き回るだけでも相当な需要が発生し、tpp加盟国もインドに輸出できる商材もできるだろし、インドで生産した商品もEU・tppに輸出できる商品もできるでしょう。

    インドの交通インフラは日本だけでは足りない、EUも入ってインドの一般鉄道インフラを最新の保線に変更するだけでも一般鉄道や貨物輸送も時速100キロ超えの輸送力をインドに持たせられる。

    インドの社会インフラが整うまでは価格は安価で行かなければならないだろうけれどどの国も物が動かざるを得ない事は貿易収入につながるだろう。

    インドの経済インフラが整いだせばインドも発展しながら経済力が付き、価格もそこそこ上がってくるだろうと思います。

    開発が必要なところはインドばかりじゃない、tpp加盟国の物やサービスが動く環境を分野を超えて作り出すだけでも各国の雇用は増えるはずである。

  • TBSによるとトランプ氏 在韓米軍の縮小検討指示、NYタイムズ報道と報じてます。

    https://news.nifty.com/article/world/worldall/12198-024276/
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    トランプ氏 在韓米軍の縮小検討指示、NYタイムズ報道

    2018年05月04日 15時08分 TBS

     アメリカのニューヨーク・タイムズ紙は、トランプ大統領が在韓米軍の縮小を検討するよう国防総省に指示したと報じました。

     ニューヨーク・タイムズ紙の電子版は3日、複数の政府関係者の話として、トランプ大統領が北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)党委員長との会談を前に、国防総省に対して韓国に駐留するアメリカ軍の規模を縮小するための選択肢を用意するよう指示したと報じました。そのうえで、アメリカ政府関係者は、在韓米軍の縮小は米朝首脳会談での北朝鮮の非核化をめぐる交渉材料にすることを意図したものではないと指摘しています。

     ただ、この報道について韓国の大統領府は、鄭義溶(チョン・ウィヨン)国家安保室長がホワイトハウス高官に確認したところ、「全く事実ではない」との回答があったと明らかにしています。(04日14:06)
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    大統領の指示を米軍が聞かなかった事に成ればトランプの再選はないかも、

    また、聞くようなら日本も韓国離れを検討したほうが良いかもです。

  • >>No. 59021

    2017/12/8 23:30の日本経済新聞によると日欧EPA妥結、19年発効めざす 世界貿易4割カバー と報じてました。 2


     日本とEUは、10日からアルゼンチンで始まる世界貿易機関(WTO)の閣僚会合前に妥結を打ち出し、多国間での自由貿易枠組みが有効であることをアピールする狙いがある。

     5日からブリュッセルで開いていた非公式の首席交渉官会合では、7月の大枠合意後も積み残しの課題だった「投資紛争解決制度」を協定から分離し、関税分野を先行して発効させる方向で合意した。難航分野を切り離し、妥結を優先させた。

     関税分野では、EU側が日本産乗用車にかける関税(10%)が、協定発効から8年目でゼロになる。日本産の自動車部品も全体の92%の品目で、協定発効と同時に関税がなくなる。

     日本側は、EU産ワインにかける関税(1本当たり93円もしくは15%)を協定発効と同時にゼロにする。欧州産が強いソフトチーズは、低関税の輸入枠を作り、協定の発効から16年目に関税を無くす。

     カマンベールやモッツァレラなど特産品につける地理的表示(GI)についても、大枠合意後にどのGIを保護対象とするかで交渉が続いていたが、最終的に合意に達した。多くのブランド産地を抱えるEU側は、200以上のGIが日本側で保護されることになったと公表した。

     日本側についても「夕張メロン」や「神戸ビーフ」など30品目以上の日本産品のGIを、欧州側が保護することになった。
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    去年の12月に日欧EPAが妥結していたのでは、トランプのアメリカの貿易摩擦を恐れる必要もなくなったのではないでしょうか、

    日欧EPAとTPPが承認されれば、両方が統一され、多くの人口での関税障壁が無くなり、関税を設けているアメリカの商品は入る所を失ってしまうのではないでしょうか、

  • こんばんは、日欧EPA協定妥結していたんですね、

    2017/12/8 23:30の日本経済新聞によると日欧EPA妥結、19年発効めざす 世界貿易4割カバー と報じてました。 1

    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO2445045008122017MM8000/
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    日欧EPA妥結、19年発効めざす 世界貿易4割カバー

    2017/12/8 23:30

     日本と欧州連合(EU)の経済連携協定(EPA)交渉が8日、妥結した。投資紛争の解決制度を除いた関税・ルール各分野で合意し、同日夜に安倍晋三首相とユンケル欧州委員長が電話協議で確認した。協定文を取りまとめて2018年夏にも署名し、19年春までの発効を目指す。

     日欧EPAは世界の国内総生産(GDP)の約3割、貿易総額の約4割をカバーする。日本が妥結した最大級の「メガ自由貿易協定(FTA)」となる。

     関税分野では、鉱工業製品と農産品を合わせて日本側が約94%、EU側が約99%を撤廃するという高い自由化水準を誇る。知的財産の保護や電子商取引の円滑化などのルール分野でも、高い水準の規律を盛り込んだ。

     安倍首相は8日の電話協議後、首相公邸で記者団に交渉妥結を表明した上で「自由で公正なルールに基づく経済圏をつくりあげる。日EUの新しい時代がスタートする」と語った。ユンケル委員長も「自由貿易の旗を掲げ続けるという強い政治的意思をしめすことができた。日欧の合意は戦略的な重要性も持つ」との声明を発表した。

     米トランプ政権の誕生で、これまで自由貿易の旗振り役だった米国が、従来の貿易枠組みに背を向けて2国間の貿易赤字解消を追い求める状況になっている。

  • >>No. 59019

    サーチナによると中国語が国際的になったのは「和製中国語、ひいては日本人のおかげだ」=中国メディアと報じてます。 2


     そしてこれは、近年になっても変わらず、今でも日本から新たな単語が入ってきていると指摘。そのなかには、「オタク、萌え、オネエ」などがあると紹介した。これに対して、中国では反感の声もあるという。しかし記事は、これは文化の侵入というよりは「漢字の偉大さ」とみるべきだと指摘、日本人が生み出した単語が中国語の世界化の一助になっているのであればその功労を認めるべきだと論じた。


     数年前には日本製品ボイコットが叫ばれたものだが、完全に日本由来のものを排除するとなれば「和製中国語」も使えないはずである。最近では西洋から入ってくる単語はカタカナで表記されることが多いが、昔の日本人は上手に翻訳して単語を作り出している。これは今の私たちも見習えるのではないだろうか。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)
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    日本語は中国からすれば和製中国語に成るんですね、

    日本語と中国語は持ちつ持たれつの関係に成るのか!

  • サーチナによると中国語が国際的になったのは「和製中国語、ひいては日本人のおかげだ」=中国メディアと報じてます。 1

    https://news.nifty.com/article/world/china/12190-20180504_00011/
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    中国語が国際的になったのは「和製中国語、ひいては日本人のおかげだ」=中国メディア

    2018年05月04日 10時12分 サーチナ

     中国が世界経済に与える影響力が拡大するにつれ、中国語を学ぶ人が世界的に増えている。しかし、中国語が世界に広がったのは日本の貢献も大きいという。中国メディアの今日頭条は4月28日、中国語の国際化には日本人も一役買っているとする記事を掲載した。中国語がここまで国際的になったのは、日本人のおかげと言える部分があるとまで言い切っている。

     では何が日本人のおかげなのだろうか。記事は、「日本では明治維新後、外国の言葉を翻訳する必要があったが、適切な日本語がなかったため、漢字に置き換えて新たな単語を作り出した」と紹介。そのため、優れた外国文化が漢字を使用した日本語として導入され、その後に中国へと逆輸入されたという。記事はこれを「和製中国語」と呼び、日本人の功労を惜しみなく称賛した。

     例えば、「~化」、「~主義」という言い方は中国語にはもともとはなく、今の意味での世界という言葉も、中華人民共和国の人民、共和国という単語も日本人が作ったものだと紹介。さらには、自由、科学、芸術、哲学、社会、客観、経験など、いずれも日本から来た言葉で、今ではこの和製中国語を使わずには生活できないほどであり、和製中国語があるからこそ中国語は現代において必要な単語をカバーできているのだと論じた。

  • こんばんは、日本も本気で考えなければ未来に子孫を残せないのではないだろうか、

    人類はいずれ地下都市を築き、海水から酸素製造し大気から隔離する必要があるのではないでしょうか、

    このままいけば大気が吸えなくなる時期が早まるだろうと思う。

  • 時事通信によると中国、南沙にミサイル初配備=軍事拠点化強める-米報道と報じてます。

    https://news.nifty.com/article/world/worldall/12145-024088/
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    中国、南沙にミサイル初配備=軍事拠点化強める-米報道

    2018年05月03日 18時44分 時事通信

    【北京時事】米CNBCテレビ(電子版)は2日、中国が南シナ海の南沙(英語名スプラトリー)諸島に対艦巡航ミサイルと地対空ミサイルを配備したと報じた。事実であれば南沙諸島へのミサイル配備は初めてで、中国による軍事拠点化が一段と強まったことになる。中国外務省の華春瑩・副報道局長は3日、具体的な言及を避ける一方で、南沙諸島の軍事拠点化への動きについて「主権国家が持つ当然の権利だ」と主張した。 【時事通信社】
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    対決姿勢ありありですね、

    1着争いをいずれ始まるだろうと思う、


  • TBS によると大気汚染拡大で年間700万人死亡、WHO調査と報じてます。

    https://news.nifty.com/article/world/worldall/12198-023774/
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    大気汚染拡大で年間700万人死亡、WHO調査

    2018年05月02日 20時22分 TBS

     WHO=世界保健機関は2日、大気汚染の世界的な拡大による肺がんや呼吸器の疾患などで年間およそ700万人が死亡しているとする調査結果を発表しました。

     WHOが世界4300以上の都市で行った調査によりますと、大気汚染物質「PM2.5」などによる世界的な大気汚染の拡大が原因で、年間およそ700万人が肺がんや呼吸器の疾患などで死亡しているということです。中でも、アジアやアフリカの中・低所得国における大気汚染が深刻化していて、汚染による死者の9割以上を占めています。また、世界のおよそ9割の人たちが大気汚染下での生活を強いられ、健康被害のリスクが高まっていると指摘しています。

     WHOのテドロス事務局長は「世界の持続的な成長のためには早期の対策が必要だ」と述べ、各国に大気汚染対策への協力を呼びかけています。(02日19:49)
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    中国、韓国からくる大気汚染物質「PM2.5」の影響も日本には出てくるだろうと思う。

    そのための脱炭素・脱石油を実践していかなければならないだろう、日本は

  • ユーチューブで海底の鉱物を引き揚げに世界で初めて成功したと表示しています。

    2017/11/11 に公開と掲示されてました。
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    海外の反応 驚愕!!ついに実現されたのか!!日本の技術の集結が世界初の成功に導いた!!世界中のメディアが大絶賛したある光景!!【すごい日本】

    https://www.youtube.com/watch?v=ULPvABbK8Kk
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