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投稿コメント一覧 (1428コメント)


  • 市場ニュース

    2018年04月23日13時16分

    【材料】小僧寿しが一時S高、アスラポートなどと業務提携と報じられる

    小僧寿し<9973>が一時ストップ高。22日夜の日本経済新聞電子版で、「飲食店のフランチャイズチェーン(FC)を運営するアスラポート・ダイニングは、小僧寿しなど2社と業務提携し、弁当などの宅配事業を拡大する」と報じられており、これを好材料視した買いが入っている。

     記事によるとアスラポート・ダイニング<3069>は、小僧寿しが発行する4億円分の新株予約権付社債(転換社債)を引き受けるほか、両社は「出前館」を運営する夢の街創造委員会<2484>とも協業するという。これに対して小僧寿しでは、「当社が発表したものではない。同件については、きょう開催の取締役会で業務提携の内容や時期、および無担保転換社債型新株予約権付社債の引き受け内容や時期などについて付議する予定だ」とのコメントを発表している。

    「人工知能」の人気高い、「HEROZ」へ買い殺到で再評価機運<注目テーマ>

     株式市場で、AI関連が引き続き高い人気を呼んでいる。前週末20日にAI関連の注目銘柄「HEROZ<4382>」が東証マザーズに新規上場したが、人気殺到で上場初日は公開価格4500円を2.3倍上回る1万350円カイ気配と値つかずで取引を終えた。上場2日目のこの日も買い人気が続き、午前11時30分時点で1万7630円カイ気配となっている。同社は将棋ソフトなどを開発するAIベンチャーで、将棋ソフト「Ponanza(ポナンザ)」が17年5月の「第2期 電王戦」で佐藤天彦名人に圧勝したことで脚光を浴びた。


  • エムアップ人気継続で年初来高値、VR新会社設立を引き続き材料視

    2018/04/20(13:45)

    エムアップ<3661.T>が前日にストップ高まで買われた流れを引き継ぐかたちで上伸。年初来高値を更新している。人気化のきっかけは、VR(仮想現実)事業を展開する新会社「VR MODE(ブイアールモード)」を設立したと18日に発表したことだが、4月17日に1002円をつけ安値圏にあったことも買いを呼び込む一因となっているようだ。

     新会社の設立は、主力であるファンクラブ事業などで培った、アーティスト、タレント、アイドル、俳優、声優といった各権利元とのリレーションを生かし、VRを中心とした先端表現技術を用いたライブ動画の生配信など、新たな事業の創出と発展、拡大を図ることが目的。株主構成は同社のほか、業務提携先や社外協力者などの個人、権利保有者などとしており、技術開発から通信、コンテンツ制作までさまざまな事業会社などが参加することで、VRに関連する総合的な機能を持ち、事業を強力に推進するためのコンソーシアムになるとしている。

    VRの普及が本格化 市場規模は2020年に1400億ドル超との試算も

     IDCジャパンによると2016年のVR・AR端末の世界出荷台数は1010万台だった。また2021年には9940万台に達する見通しとしている。金額ベースでは2016年の23.9億ドル(うちVRが21億ドル)が、2021年に673億ドル(うちVRが186億ドル)に拡大し、AR市場がVR市場を上回ると予想している。またコンテンツを含めたVR・AR合計市場規模は2020年に1443億ドル(約16兆円)に拡大するとも予測している。

  • ファンサイト運営などのエムアップ<3661>(東1)は18日付で「VR事業を展開する新会社設立」と発表し、注目されている。

    発表によると、VR(仮想現実)/AR(拡張現実)は、ゲームや映像領域との親和性が高く、将来の市場規模は、2021年には18兆円超にまで達すると予測され(出所:IDC Japan株式会社)、2020年の東京オリンピックを見据えたスポーツVRライブ中継も始まっている。また、臨場感や迫力が魅力のアーティストやアイドルのライブ公演については、VR/ARとの親和性が非常に高く、エンタテインメント領域においても今後さらに需要が増すと予想される、とした。

  • エムアップ

    新会社の設立は、主力であるファンクラブ事業などで培った、アーティスト、タレント、アイドル、俳優、声優といった各権利元とのリレーションを生かし、VRを中心とした先端表現技術を用いたライブ動画の生配信

    VRの普及が本格化 市場規模は2020年に1400億ドル超との試算も

     IDCジャパンによると2016年のVR・AR端末の世界出荷台数は1010万台だった。また2021年には9940万台に達する見通しとしている。金額ベースでは2016年の23.9億ドル(うちVRが21億ドル)が、2021年に673億ドル(うちVRが186億ドル)に拡大し、AR市場がVR市場を上回ると予想している。またコンテンツを含めたVR・AR合計市場規模は2020年に1443億ドル(約16兆円)に拡大するとも予測している。

  • 株式投資情報    2018年04月19日


    アイドルのライブ公演などとの親和性が非常に高く魅力が

     ファンサイト運営などのエムアップ<3661>(東1)は19日、急伸して10時にストップ高の1340円(300円高)まで上げ、1月16日以来の1300円台回復となった。18日付で「VR事業を展開する新会社設立」と発表し、注目されている。

     発表によると、VR(仮想現実)/AR(拡張現実)は、ゲームや映像領域との親和性が高く、将来の市場規模は、2021年には18兆円超にまで達すると予測され(出所:IDC Japan株式会社)、2020年の東京オリンピックを見据えたスポーツVRライブ中継も始まっている。また、臨場感や迫力が魅力のアーティストやアイドルのライブ公演については、VR/ARとの親和性が非常に高く、エンタテインメント領域においても今後さらに需要が増すと予想される、とした。(HC)

  • VRの普及が本格化 市場規模は2020年に1400億ドル超との試算も

     IDCジャパンによると2016年のVR・AR端末の世界出荷台数は1010万台だった。また2021年には9940万台に達する見通しとしている。金額ベースでは2016年の23.9億ドル(うちVRが21億ドル)が、2021年に673億ドル(うちVRが186億ドル)に拡大し、AR市場がVR市場を上回ると予想している。またコンテンツを含めたVR・AR合計市場規模は2020年に1443億ドル(約16兆円)に拡大するとも予測している。

  • 新興市場スナップショット/小田原機---急伸

    急伸。モバイルクリエイト<3669>のシステムを利用し、恵那バッテリー電装(岐阜県中津川市)が開発したLINE活用型バスロケーションシステム「モークル」の販売を開始したと発表している。LINEのトーク画面をタップすると、バスの現在位置や速度、進行方向などの情報を返信する。利用者は長時間のバス待ちや無駄な時間の解消ができる。路線バスに加え、幼稚園や企業などの送迎バスに対しても営業展開を進める。
    《FA》


  • 小田原機はS高、バスロケーションシステムの販売開始◇

    2018/04/18(09:28)

    小田原機器<7314.T>がストップ高まで買われている。同社は17日、モバイルクリエイト<3669.T>のシステムを利用し、恵那バッテリー電装(岐阜県)が開発したLINE活用型バスロケーションシステム「モークル」の販売を開始したと発表。これが材料視されているようだ。

     「モークル」は、LINEのトーク画面上で「今どこ?」をタップすると、バスの現在位置や速度、進行方向などの情報を返信するシステム。同社は今後、路線バスだけでなく、幼稚園や企業などの送迎バスおよび地域コミュニティバス向けに営業展開するとしている。


  • 市場ニュース

    【注目】話題株ピックアップ【昼刊】:ヴィンクス、シノケンG、ペッパー


    ヴィンクス <日足> 「株探」多機能チャートより
    ■ヴィンクス <3784>  1,984円  +400 円 (+25.3%) ストップ高   11:30現在  東証1部 上昇率トップ
     ヴィンクス<3784>がストップ高。日刊工業新聞は5日、同社は「2018年内にも、中国の騰訊(テンセント、広東省)といったIT大手が出資する現地スーパーなどの店舗に店舗ノウハウや販売時点情報管理(POS)システムの提供を始める」と報じた。採用規模は2万店とされている。中国では無人コンビニなどの市場拡大が進んでいるだけに、ヴィンクスによる同国市場開拓への期待が高まっている。

  • 大村紙業(株) 株式投資情報~~   2018年04月02日

    任天堂の新ゲーム機「Nintendo Switch(ニンテンドースイッチ)」のテレビCMに、コントローラーの「Joy-Con(ジョイコン)」を外したりダンボール製の組み立て製品と一緒に遊ぶ新たな楽しみ方が登場し、ダンボール製の組み立て製品に関与しているのではという憶測が再燃したという。

     同様の思惑や憶測は2018年1月中下旬にも言われ、株価は700円台から3800円台まで急騰した。このときの「理想買い」に対し、今回は「現実買い」の.相場になるとみて注目する様子もある。(HC)

  • 市場ニュース 2018年03月30日07時30分

    ★★アイフリークモバイル <3845> [JQ]
    ドイツのNAGA Groupと業務提携。NAGA Groupは世界初となるゲーム内アイテムの取引のための取引所「Switex」を運用するフィンテック企業。同社は提携を通じ、リニューアルを予定するサイト「ミライッポ Startup IPO」に「Switex」のプラットフォームを活用する。また、95万株の第三者割当増資を実施し、約2.4億円を調達する。

  • セルシード

    今回成立する見込みとなった特許は、移植用「軟骨再生シート」の基本特許で、登録国は、ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、スペイン、オランダ、スウェーデン、スイス、デンマーク、フィンランド。同社では、細胞シート工学の革新性を証明すると共に、軟骨再生シートの新規性・進歩性をグローバルな視点においても示唆するものとしている。

    市場調査・コンサルティングのシード・プランニング(東京都文京区)が23日、国内の再生医療周辺産業について調査を行い、その結果を発表した。これによると、2015年時点の国内の再生医療市場は約140億円だが、20年以降にはiPS細胞由来の再生医療等製品が徐々に承認され、30年にかけて市場拡大が加速すると予測。また、脊髄損傷をはじめとする現在有効な治療法が存在しない疾患領域を対象とする再生医療等製品が上市されることや、適応となるであろう患者数が多いこと、臓器移植代替の領域に再生医療が貢献することなどを踏まえると、30年の国内市場規模は15年比約78倍の約1兆1000億円に到達すると見込んでいる。

  • セルシードが急騰しストップ高、軟骨再生シートに関する基本特許が欧州で成立へ 2018年03月28日

    セルシード<7776.T>が急騰。一時300円ストップ高の1701円まで買われている。27日引け後、同社の細胞シート再生医療医薬品パイプラインの1つである軟骨再生シートに関する基本特許が、欧州で成立する見込みとなったと発表、材料視された。


     今回成立する見込みとなった特許は、移植用「軟骨再生シート」の基本特許で、登録国は、ドイツ、フランス、イギリス、イタリア、スペイン、オランダ、スウェーデン、スイス、デンマーク、フィンランド。同社では、細胞シート工学の革新性を証明すると共に、軟骨再生シートの新規性・進歩性をグローバルな視点においても示唆するものとしている。


    市場調査・コンサルティングのシード・プランニング(東京都文京区)が23日、国内の再生医療周辺産業について調査を行い、その結果を発表した。これによると、2015年時点の国内の再生医療市場は約140億円だが、20年以降にはiPS細胞由来の再生医療等製品が徐々に承認され、30年にかけて市場拡大が加速すると予測。また、脊髄損傷をはじめとする現在有効な治療法が存在しない疾患領域を対象とする再生医療等製品が上市されることや、適応となるであろう患者数が多いこと、臓器移植代替の領域に再生医療が貢献することなどを踏まえると、30年の国内市場規模は15年比約78倍の約1兆1000億円に到達すると見込んでいる。

     これに加えて、この日はセルシード<7776.T>が27日の取引終了後、細胞シート再生医療医薬品パイプラインの一つである移植用「軟骨再生シート」に関する基本特許が、欧州で成立する見通しとなったと発表したことも、「再生医療」への関心をさらに高める格好となっている。


  • 「ICタグ」関連に風雲急 コンビニ・ドラッグストア向けで膨大な市場<注目テーマ>

    2018/03/27(12:20)

    RFID機能を有するICタグは今後大きなカギを握る分野だ。直近は、セブン―イレブン・ジャパンがICタグを使って店舗での検品作業を大幅に効率化する方針にあることが27日付の日本経済新聞などを通じて伝わっており、これが関連株を強く刺激する格好となった。

     大手コンビニエンスストア5社は、経済産業省と共同で2025年まで扱う商品すべてにICタグを貼付することを目指しており、市場の拡大余地は大きなものとなる。国内ドラッグストアなどもセルフレジ導入に積極的な姿勢をみせており、関連銘柄に吹く追い風は強い。

    ICタグおよびセルフレジ関連をテーマに物色対象として注目される銘柄は、カーディナル<7855.T>やヴィンクス<3784.T>などを筆頭に、朝日ラバー<5162.T>、富士通フロンテック<6945.T>、高千穂交易<2676.T>、ソーバル<2186.T>、サトーホールディングス<6287.T>など。また、大手電機機器メーカーではオムロン<6645.T>やOKI<6703.T>などが同分野に注力しておりマークされる。

  • カーディナル---急伸、セブンが検品にICタグ活用との報道で関連物色

    2018/3/27 10:59 FISCO

    急伸で昨年来高値更新。セブン-イレブン・ジャパンがICタグを使い負担が大きかった店舗での検品作業を大幅に効率化すると一部メディアで報じられており、同社などICタグ関連とされる銘柄に物色が向かっているようだ。この報道によれば、今月27日からおにぎりや弁当などの商品でICタグを取り付けた納品ケースを導入し、ケース単位で検品できるようにして作業時間を約6割削減する。検品でのICタグ実用化は業界では初めてという。
    《HK》


  • 新都HDがカイ気配スタートで急反発、貿易事業参入で業容拡大期待

    2018/03/19(09:07)

     新都ホールディングス<2776.T>がカイ気配スタートで急反発。株価は前週末19日に大きく下押したが、25日移動平均線をサポートラインに切り返す展開。同社は前週末の取引終了後、新規事業として貿易事業を始めることを発表、これを好感する形で押し目を買う動きが強まった。日用雑貨の輸出やポリエチレンテレフタレート、繊維・フィルムの輸入業務を予定しており、業容拡大に対する期待が投機資金の買い手掛かりとなっている。

  • ドーンが連日の一時ストップ高、ドローン関連として投機資金が集結

    2018/03/19(10:08)


    ドーン<2303.T>が続急騰、一時300円高の1779円まで上値を伸ばし連日の一時ストップ高に買われる人気となった。売買高も10時現在で150万株近くに達するなど急増傾向にある。商用ドローンが政府による規制緩和の前倒しで本格普及するとの思惑が、物色人気の背景にある。同社はGIS(地理情報システム)クラウドソリューションで業界に先駆、防災・防犯分野で使われる空間情報技術を提供するクラウドサービス分野でも実績を重ねている。きょうは全体相場が軟調ななか中小型材料株の下げもきつくなっているが、そのなかで異彩を放つ動きとなった。


  • ドーンなどドローン関連株が買われる、商用ドローン今夏解禁報道が株価刺激◇

    2018/03/16(09:14)

    ドーン<2303.T>、理経<8226.T>などドローン関連の一角に投機資金が集まっている。16日の日本経済新聞が「ドローンの商用化へ政府が動き出す。今夏に離島や山間部で荷物を運べるようにするほか、国土交通省は2020年以降の都市部での本格解禁をめざし検討に入る」と報じたことで、関連銘柄の株価を刺激する格好となっている。平昌オリンピックで話題となったドローンだが、産業面からも物流やインフラ管理、測量などで活躍余地は非常に大きい。日本では現在、人の目が届かなくなる場所での飛行を原則制限するなど法的に規制されている。中国やフランスが基準作りで先行しているが、安倍政権もこれにキャッチアップを目指し、本腰を入れて規制緩和に乗り出す構えで、相場の物色テーマとしても注目度が高まりそうだ。

  • 株式新聞  3/12 09:39

    ソフトブレーン<4779.T>が急騰し前週末比9.3%高の493円を付けた。株式新聞は12日付で同銘柄を、10兆円産業への成長に期待が掛かるドラッグストアの関連銘柄に取り上げている。

    ドラッグストア業界が10兆円(16年時点で5.7兆円)産業に向け、出店加速と設備投資に乗り出す。経済産業省と日本チェーンドラッグストア協会は3月16日に開幕する「JAPANドラッグストアショー」(千葉県、幕張メッセ)で無人レジの導入拡大を宣言する見通し。自動化を進めることで店舗拡大のネックとなる人手不足に対応する。業界を取り巻く関連企業にも経済効果が及びそうだ。

     ソフトブレンは子会社のソフトブレーン・フィールドがJAPANドラッグストアショーに出展する。ソフトブレーン・フィールドは店頭マーケティングを手掛け、レシートと購買動機をひも付けた独自データに強みを持つ。店舗網の拡大に伴い高まる調査業務のニーズに加え、無人レジのデータ活用にも食い込んでくる。

     このほか、同紙は商品情報管理のプラネット<2391.T>などに注目している。

  • 株式新聞

    ヴィンクスがストップ高、セルフレジ導入推進で思惑―関連銘柄にも買い

    2018年03月09日 09時59分

    ヴィンクス<3784.T>が急騰、150円ストップ高の878円まで買われている。日本経済新聞電子版は8日、国内大手ドラッグストアが2025年までにすべての店舗で無人レジを導入すると報じたことに反応した。


     報道によると医薬品や化粧品などにICタグを貼り付け、カゴに入れたままでも一括で読み取れるようにする。3月中に経済産業省と日本チェーンドラッグストア協会が研究会を設け導入への課題を詰める。ウエルシアホールディングス<3141.T>やツルハホールディングス<3391.T>など協会加盟の企業が参加するという。


     ヴィンクスは今年2月、パナソニック<6752.T>と小売業向けの先進的なソリューション開発で業務提携すると発表した。両社はパナソニックの完全自動セルフレジ機「レジロボ」にヴィンクスのPOSシステム「ANY-CUBE」を組み込むことで小売店の現行環境を大きく変更することなく導入することを目指すとしており、関連銘柄の中心と捉えられたようだ。

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