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投稿コメント一覧 (122コメント)

  • 事大主義の韓国人が今度は「米国が息子である韓国を捨てた」 竹島問題は韓国による強盗犯罪です!



    竹島を強奪した李承晩が韓国で不人気なわけはなぜ?

     2月22日は竹島の日ですが・・強盗韓国人排斥の日にしましょうか?


    「2月22日は竹島の日」です。この時期になると、日本以上に加熱するのが韓国の報道。今回も、「韓国が竹島を強奪したと日本寄りの米国メディアの記事」とか、挙句の果てには「米国が息子である韓国を捨てた」などという気色の悪い記事を垂れ流しています。
      


     もともと、日本固有の領土である竹島を暴力的に占有したのは李承晩という韓国の初代大統領。ちなみにこの李承晩は1948年からの「韓国大虐殺」の主犯であり、韓国ではなく亡命先のアメリカで死んでいます。

    ですから李承晩は韓国でも人気がなく、特に共産主義者を見境なく虐殺したので、韓国の左翼からは宿敵扱いされています。そんな李承晩が行なった「竹島占有」を韓国人がありがたがるのは「反日>李承晩の犯罪」が優先するからでしょう。   
       
        
         ザ真実
         売春が韓国のGDPの4・1%以上を生み出す。
         韓国人男性の20%が毎週売春婦を訪問する。
         韓国の性産業に従事する女性は40万人以上いるというのに
         在韓米軍への韓国人売春婦のサービスは1%以下です。 
         これ、思いっきり受けるんですが!

     本来ならば、「竹島関連米国の記事」ならば、日本のメディアがしっかり報道すべきなのですが、日本のメディアにとっては「韓国に不利な記事は流さない」という韓国コードがありますから、こういう記事は韓国報道をいったん通して日本に伝わってきます。

    ということで、早速、韓国人が「米国が息子である韓国を捨てた」と悲嘆している米国メディアの記事を探しました。一応、英語で検索をかけましたら、なんと、日本語の記事がありました。


        「韓国人はアメリカの息子」・・なるほど!


    現在は「アメリカが親」だと思っている韓国人もいるようですね。ちなみに戦前の韓国人(朝鮮人)は日本が親」と考えていたようです。韓国人は根っからの「強者に媚びる連中」なんです。根っからの「自主独論者の日本人」と韓国人は本質的に違うんです。

  • 台湾の霊堂、日本兵弔い続け70年 


    「心一つに戦った」絆今も大切に


    戦後70年、第二次大戦で亡くなった日本兵を弔い続ける小さな霊堂が台湾・新竹市にある。戦時中、日本兵と絆を育んだ住民たちが、米軍による空爆の犠牲者を悼んで小さな石などを祭るようになり、終戦後の戒厳令下、親日的な行動が許されなかった時代も大切に守り続けてきた。

    現地の住民は「日本人と心を一つにして先の大戦を戦ったという思いがあったから、今日まで慰霊を続けてきたのだと思う」と語る。

    鮮やかな朱色の門をくぐると、絶え間なくたかれた線香の香りがほのかに漂う。地元住民が手を合わせる祭壇には、高さ20~40センチほどだが、軍刀を携えた3体の日本兵像が縦一列に鎮座する。

    日本の統治時代、市内には日本軍の飛行基地があった。「日本兵は偉そうで、もし戦争に負けていなければ、今でも威張っていたかもしれない」と振り返る住民もいる。

    それでも多くの日本兵は規律正しく振る舞い、住民との絆を強めたと伝えられている。大雨の際、地元の橋が流されないか日本兵が警戒にあたり、1人が濁流にのまれて亡くなったとも言われている。

    国民党政府を率いた蒋介石(1887~1975年)が死去した後、日本兵の像が安置され、お堂は「聖軍堂」と名付けられた。死者を悼む慰霊祭も続けられている。

    新竹市に住む廖受章(リャオショウチャン)さん(84)は、今も慰霊を続ける1人。13歳で親元を離れて日本に渡り、神奈川県にあった高座海軍工廠(こうしょう)などで少年工として戦闘機づくりに従事した。

    空襲におびえながらの作業だったが、「子供や夫を戦地に送った日本人たちに食事をごちそうしてもらい、かわいがってもらった」と振り返る。

    終戦後、台湾に戻り、同じく少年工として働いた台湾人らで作る「台湾高座会」に入会し、聖軍堂の存在を知った。

     戦後70年もの間、なぜ台湾の地で日本兵が弔われ続けているのか。廖さんは、かつて学んだ流暢(りゅうちょう)な日本語で「日本人と心を一つにして先の大戦を戦ったという思いがあったから、今日まで慰霊を続けてきたのだと思う。あなたたちの先祖を台湾人が大切に思っていること、日本と台湾の絆が残っていることを知ってほしい」と語った。

    聖軍堂に地元の神々とともに安置された日本兵の像(写真左の3体)=台湾・新竹市

  • 【五輪】IOCの公式サイトに「韓国人女性の5人に1人は整形している」などの記事で韓国人が激怒→IOC「米ABCと国際美容外科学会を引用しただけ」



    海都網によると、国際オリンピック委員会(IOC)が運営する公式ハブサイトに、 韓国をおとしめる内容の記事が掲載され、韓国で反発の声が上がっている。

    10日、五輪出場選手のフェイスブックやツイッターを集めたIOCの公式ハブサイトに
    「2018年平昌冬季五輪開催地の韓国について、あなたが知らない11のこと」と題する記事が登場。

    記事には「韓国人女性の5人に1人は整形している」「韓国はタコを切っただけで、すぐ食べる」など、 韓国を皮肉るような内容が記されていたという。

    記事が公開されると、多くの抗議の電話が平昌五輪組織委員会に集まった。同委員会も事態を憂慮し、IOCに抗議。

    IOCは該当の記事を削除した上で、「米ABCの報道内容を引用したもの。整形の部分も
    国際美容外科学会の発表を引用しただけで、IOCの立場を代表するものではない」と説明した。

  • シャピロ博士は、朴大統領にビデオレターで呼びかけた





     朴槿恵(パク・クネ)大統領率いる韓国が、民主主義国家の基盤である
    「言論の自由」に圧力を加え、日本に対して理不尽かつ一方的な批判・要
    求を突き付けていることに、米国の元政府高官やメディアが疑問の目を向
    け始めた。

    米評論家のトニー・マラーノ氏は、連載「痛快! テキサス親父」で、ク
    リントン政権の商務省次官や、オバマ大統領の選挙経済顧問を務めた米経
    済学者、ロバート・J・シャピロ博士が、朴韓国を“断罪”したビデオレター
    (動画)に迫った。 

     ハ~イ! 日本のみなさん。米国の著名な経済学者、シャピロ博士が最近、
    韓国の朴大統領宛てに、約3分間の素晴らしいビデオレターを公開した。俺
    がこのコラムや動画で言い続けてきたことと、ほとんど同じだと言っていい。

     シャピロ博士は動画で、(1)韓国での「言論の自由」への圧力(2)外
    国人差別(3)官民挙げてバカ騒ぎしている慰安婦問題(4)対日関係修復
    の重要性(5)ベトナムとの比較-などを簡潔に指摘し、《韓国が今後10
    年、繁栄できるか否かの瀬戸際だ》と憂慮していた。

     簡単に言うと、韓国の醜悪な「ダブルスタンダード」を取り上げて、「い
    い加減、ガキみたいな行動はやめろ!」と訴えたいようだ。


    トニー・マラーノ 評論家。1949年生まれ。テキサス州在住のイタリア
    系米国人。サラリーマンを退職後、動画サイト「ユーチューブ」などで連日、
    評論活動を行っている。

  • 朝鮮半島から密入国者が命がけで

    入国している。

    ▼1955年 衆議院会議録情報 第022回国会 法務委員会 
    第23号より
    (昭和三十年六月十八日(土曜日)午前十時五十九分開議)

    第022回国会 法務委員会 第23号

     ○神近委員
    今六十万の朝鮮の方々がいる。
    そしてその方々が日本の失業状態のあおりを食って、なかなか仕事
    が得られない。仕事が得られないために犯罪をたくさん犯す。
    これは私憎みたくないけれども、いろいろの新聞その他に出ており
    ます犯罪にとても朝鮮の人が多い。

     ○小泉政府委員 
    六十万と推計をせられる朝鮮人のうち、
    日本から母国に帰りたいという者は一人もいないといって
    も大した言い過ぎではない。

    一方向からは、入れれば、それこそ手段方法を選ばず、
    命がけでも密航をして、方法さえつけば怒濤のごとくどん
    どん入ってくる。そしてこちらから強制送還をしようといた
    しましても、韓国の政府がこれを容易に受け付けない

    というところに、人道問題だけでは解決しない大きな国と国との外
    交問題と申しますか、もう入国管理局だけでは手に負えない大きな
    外交問題となってここに横たわっておるのは、私が申し上げるまで
    もなく、御理解をいただいておると思うのであります。

    ですから、要するに、こちらは国際的ないわゆる紳士としての態度
    をもって韓国に接しましても、韓国の方は、紳士的でないとは申し
    ませんが、御承知の通り李承晩ライン、その他漁船の拿捕の問題、
    こちらから、密航した者を密航したという確証をあげて 韓国に
    申し入れましても、その送還を容易に受け付
    けない、

    こちらは向うから出てきた者を受け入れっぱなし、
    不法入国であろうが何であろうが、返すことができないで、
    大村収容所にはますます人員がふえていく、

    それをみな国費で、国民の血税で養ってやらなければならない、
    その取扱いについても、きわめて懇切丁寧にしなければ、
    人権じゅうりんというような問題まで起きてくる。

    これを大まかに考えますと、一体日本のためにやらなければなら
    ないのか、日本国民の血税の犠牲において、韓国人をまず第一義と
    して大事にしてあげなければならないかというようなところまで、
    考え方によっては行く問題であると私は思うのであります。

  • 吉田茂氏がマッカーサーに宛てた

    「在日朝鮮人に対する措置」文書 (1949年)

    朝鮮人居住者の問題に関しては、早急に解決をはからなければなり
    ません。彼らは総数100万にちかく、その半数は
    不法入国であります。私としては、これらすべての朝鮮人がその
    母国たる半島に帰還するよう期待するものであります。

    その理由は次の通りであります。

    (1)現在および将来の食糧事情からみて、余分な人口の維持は不可能
    であります。
    米国の好意により、日本は大量の食糧を輸入しており、
    その一部を在日朝鮮人を養うために使用しております。
    このような輸入は、将来の世代に負担を課すことになります。
    朝鮮人のために負っている対米負債のこの部分を、
    将来の世代に負わせることは不公平であると思われます。

    (2)大多数の朝鮮人は、日本経済の復興に全く貢献しておりません。

    (3)さらに悪いことには、朝鮮人の中で犯罪分子が大きな割合を占
    めております。
    彼らは、日本の経済法令の常習的違反者であります。
    彼らの多くは共産主義者ならびにそのシンパで、
    最も悪辣な政治犯罪を犯す傾向が強く、
    常時7000名以上が獄中にいるという状態であります。

    --中略--

    さて、朝鮮人の本国送還に関する私の見解は次の通りであります。

    (1)原則として、すべての朝鮮人を日本政府の費用で本国に送還す
    べきである。

    (2)日本への残留を希望する朝鮮人は、日本政府の許可を受けなけ
    ればならない。許可は日本の経済復興の貢献する能力を有すると
    思われる朝鮮人に与えられる。
     
    上述のような見解を、原則的に閣下がご承認くださるならば、
    私は、朝鮮人の本国帰還に関する予算並びに他の具体的措置を提出
    するものであります。

  •   護憲派を中心に、違憲訴訟を準備!!


          いよいよ巨悪利権壊滅に向け最終段階!!


    国民の血税が湯水のごとく、醜悪極まりないアイヌ利権とやらに垂れ流しされ続けています。

    ストップ!アイヌ利権!

    日本国憲法では、政教の分離が厳しく定められています。従いまして、いかなる宗教活動にも税金を投入することは、厳しく戒められています。それにもかかわらず、アイヌの宗教活動や宗教儀式、

    宗教祭事には、何の制限規定もなくあふれんばかりの税金が、とどまることなく流れ込んでおります。

    だれもこれを咎めようとはしません。

    もしこれに異議を唱えようものなら、マスコミ、政党などなどこぞって叩き潰しにかかります。

    しかし、政教分離は神聖なる日本国憲法が定めた不可侵のおきてであります。

    今こそ、日本国憲法に則り、不正義を駆逐し正義を取り戻さねばなりません。

    ましてや、不逞の外国人を筆頭にこのアイヌ利権に群がるハイエナどもが、後を絶ちません。

    なぜならば、アイヌとは何なのかという問いかけに対し、だれも正確に答えられる人間が一人として存在しないからです。

    そうなんです。どこを探してみても、アイヌとはこうだ、という定義が存在していないのです。

    アイヌ文化の保護という名目で宗教活動にお金が必要であるならば、純粋に民間の篤志家から寄付・募金を募るべきです。

    このアイヌと称する輩、どう見てもヨーロッパ人ですね ↓

  • さて、慰安婦問題の火付け役は
    吉田清治と言われていますが、
    彼以前に、火付け役が大勢存在します。

    吉田が、1977年に
    『朝鮮人慰安婦と日本人』を最初に出版したのは
    新人物往来社。
    (それ以降は「三一書房」)

    当時のオーナーは、大阪府高槻市の
    チェリオコーポレーションを経営する実業家菅貞人。
    1968年に経営難から菅氏に売却された中小出版社です。

    チェリオ(最初は7UPのフランチャイズ)創業者は、
    共和製糖事件で有名になった菅貞人氏。

    1977年に、吉田清治の『朝鮮人慰安婦と日本人』を
    出版した新人物往来社の当時のオーナーは、
    菅貞人こと旧名・韓吉昌。

    前身の吉昌社を経営していた頃は
    事務所の一角で「中日貿易」の看板をかけて、
    ヤミ商売をしていたブローカー・・・

    吉田清治の著書を出版した
    「新人物往来社」の元社長に
    菅貞人こと韓吉昌(帰化人)がいました。

    また、「三一書房」の創業者には朴元俊という
    北朝鮮人がいました。

    吉田清治の著書が、
    朝鮮人が経営に関わる出版社から発行された
    のも偶然でしょうか?

    写真は
    右端、新人物往来社、中村和裕氏、
    同社社長 菅英志氏、エスタ夫人、
    左端、安田清人氏。その隣がかの有名な森村誠一氏。

  • 領土問題「中国には国際法廷の結論に従わない権利ある」=新華社
    Y!


      新華社は23日付で、フィリピンが1月、南シナ海の島についての領有権を巡り、国連海洋法条約にもとづき仲裁裁判所に中国を提訴した件について、「中国はこの種の問題で国際的仲裁の拘束を受けない権利がある」と紹介する記事を発表した。

      中国は提訴に応じないため、フィリピンは国際海洋法裁判所に対して中国に代わり仲裁人5人をを指名するよう要請した。国際海洋法裁判所側もフィリピンの求めに応じたため、仲裁人は早ければ4月28日にも決まると見られている。

      仲裁人が決まれば、仲裁裁判所は手続きにかんする審議、フィリピンの提訴内容にかんする審議を進めることになる。国連海洋法条約によると、仲裁裁判所の結論は、強制力を持つ。

      中国国家海洋局戦略研究所の張海文研究員によると、フィリピンの提訴には「領土の帰属」、「海洋における境界線」、「歴史的な所有権」、「軍事利益など海洋における争いの問題」が含まれている。これらの内容について中国は2006年に国連海洋法条約第298特別規定にもとづき、国連事務総長宛に「強制的仲裁の制約を受けない」との声明を提出した。

      したがって中国は、フィリピンの提訴した問題について仲介裁判所が示した判断に拘束されない権利があるという。

      記事は「中国政府は長期にわたり、領土にかんする争議は、双方の交渉を通じて平和に解決することを堅持してきた」と主張した。

    **********

    ◆解説◆
      国営・新華社の上記記事は、同裁判で中国に不利な結論が出た場合、「従う意思がない」を示唆したものと考えてよい。ただし、従わなかった場合に中国に対する不信感が高まるのは必至で、中国外交にとって厳しい局面になることは、変わりない。

      中国では、国際海洋裁判所の裁判長が日本人の柳井俊二氏であり、柳井氏が安倍晋三首相が07年に集団自衛権に関連する改憲問題についての私的諮問機関「安全保障の法的基盤の再構築に関する懇談会」の座長を務めたことなどから、中国に不利な決定をするとの見方も出ている。

      一方でこのところ、さまざまな国際機関の主要なポストに中国人が就任する例が多くなっている。

  •  韓国では、親北左翼勢力による革命が起こる可能性よりも、韓国軍部による軍事政権が再び作られるほうが可能性は高いと思います。実際問題、1961年5月16日に軍事クーデターを起こしたのはパク・クネの父親であるパク・チョンヒ(朴 正煕)でした。

    韓国の政権の背後にいるのは韓国軍であり、現在のパク・クネ政権の後ろ盾も韓国軍であることh韓国では常識ですよね。
        
    日本政府が韓国を併合する1年前の1909年に、日本政府が作った「統監府」が当時の朝鮮の身分制度を廃止しています。これは「朝鮮の奴隷解放令」なんですが、韓国の歴史を眺めると、日本統治時代を除くと、韓国では「差別と虐殺の歴史」でもあったわけです。

    1948年からはじまる李承晩による「韓国大虐殺」や、全斗煥によって1980年5月18日に引き起こされた「光州事件」など、「朝鮮人同士の殺し合い」には枚挙がありません。韓国という国家は、とにかく「独裁と殺戮」が大好きなんですね。

              
        元寇は高麗(韓国)がフビライをたきつけておこなわさせた日本侵略

        対馬と壱岐で暮らしていた日本人は殺されるか奴隷にされました。

     遅かれ早かれ、パク・クネへの批判は弾圧され、その分、パク・クネ暗殺の機運は高まるでしょう。まあ、韓国人には「自治の経験」がそもそもありませんから、韓国人にとっては「事大」が民族的には向いているのでしょうね。

    私は韓国の未来は、北朝鮮に併合されるか、中国の属州になる運命にあるように思えます。そして、その上で、「元寇」の時と同じように、韓国人は日本を攻撃するするんじゃないでしょうか? 

    私たち日本国民は日本海側の防御を固め、日本国内の韓国人を早急に韓国に帰すことです。どうか「韓国は民主主義国家」という妄想はもう捨ててください。韓国人は血に飢えた危険な民族と考えた方が安全です。


        1980年5月18日に引き起こされた「光州事件」でも大虐殺

  • 事大主義の韓国人が今度は「米国が息子である韓国を捨てた」 竹島問題は韓国による強盗犯罪です!



    竹島を強奪した李承晩が韓国で不人気なわけはなぜ?

     2月22日は竹島の日ですが・・強盗韓国人排斥の日にしましょうか?


    「2月22日は竹島の日」です。この時期になると、日本以上に加熱するのが韓国の報道。今回も、「韓国が竹島を強奪したと日本寄りの米国メディアの記事」とか、挙句の果てには「米国が息子である韓国を捨てた」などという気色の悪い記事を垂れ流しています。
      


     もともと、日本固有の領土である竹島を暴力的に占有したのは李承晩という韓国の初代大統領。ちなみにこの李承晩は1948年からの「韓国大虐殺」の主犯であり、韓国ではなく亡命先のアメリカで死んでいます。

    ですから李承晩は韓国でも人気がなく、特に共産主義者を見境なく虐殺したので、韓国の左翼からは宿敵扱いされています。そんな李承晩が行なった「竹島占有」を韓国人がありがたがるのは「反日>李承晩の犯罪」が優先するからでしょう。   
       
        
         ザ真実
         売春が韓国のGDPの4・1%以上を生み出す。
         韓国人男性の20%が毎週売春婦を訪問する。
         韓国の性産業に従事する女性は40万人以上いるというのに
         在韓米軍への韓国人売春婦のサービスは1%以下です。 
         これ、思いっきり受けるんですが!

     本来ならば、「竹島関連米国の記事」ならば、日本のメディアがしっかり報道すべきなのですが、日本のメディアにとっては「韓国に不利な記事は流さない」という韓国コードがありますから、こういう記事は韓国報道をいったん通して日本に伝わってきます。

    ということで、早速、韓国人が「米国が息子である韓国を捨てた」と悲嘆している米国メディアの記事を探しました。一応、英語で検索をかけましたら、なんと、日本語の記事がありました。


        「韓国人はアメリカの息子」・・なるほど!


    現在は「アメリカが親」だと思っている韓国人もいるようですね。ちなみに戦前の韓国人(朝鮮人)は日本が親」と考えていたようです。韓国人は根っからの「強者に媚びる連中」なんです。根っからの「自主独論者の日本人」と韓国人は本質的に違うんです。

  • 台湾の霊堂、日本兵弔い続け70年 


    「心一つに戦った」絆今も大切に


    戦後70年、第二次大戦で亡くなった日本兵を弔い続ける小さな霊堂が台湾・新竹市にある。戦時中、日本兵と絆を育んだ住民たちが、米軍による空爆の犠牲者を悼んで小さな石などを祭るようになり、終戦後の戒厳令下、親日的な行動が許されなかった時代も大切に守り続けてきた。

    現地の住民は「日本人と心を一つにして先の大戦を戦ったという思いがあったから、今日まで慰霊を続けてきたのだと思う」と語る。

    鮮やかな朱色の門をくぐると、絶え間なくたかれた線香の香りがほのかに漂う。地元住民が手を合わせる祭壇には、高さ20~40センチほどだが、軍刀を携えた3体の日本兵像が縦一列に鎮座する。

    日本の統治時代、市内には日本軍の飛行基地があった。「日本兵は偉そうで、もし戦争に負けていなければ、今でも威張っていたかもしれない」と振り返る住民もいる。

    それでも多くの日本兵は規律正しく振る舞い、住民との絆を強めたと伝えられている。大雨の際、地元の橋が流されないか日本兵が警戒にあたり、1人が濁流にのまれて亡くなったとも言われている。

    国民党政府を率いた蒋介石(1887~1975年)が死去した後、日本兵の像が安置され、お堂は「聖軍堂」と名付けられた。死者を悼む慰霊祭も続けられている。

    新竹市に住む廖受章(リャオショウチャン)さん(84)は、今も慰霊を続ける1人。13歳で親元を離れて日本に渡り、神奈川県にあった高座海軍工廠(こうしょう)などで少年工として戦闘機づくりに従事した。

    空襲におびえながらの作業だったが、「子供や夫を戦地に送った日本人たちに食事をごちそうしてもらい、かわいがってもらった」と振り返る。

    終戦後、台湾に戻り、同じく少年工として働いた台湾人らで作る「台湾高座会」に入会し、聖軍堂の存在を知った。

     戦後70年もの間、なぜ台湾の地で日本兵が弔われ続けているのか。廖さんは、かつて学んだ流暢(りゅうちょう)な日本語で「日本人と心を一つにして先の大戦を戦ったという思いがあったから、今日まで慰霊を続けてきたのだと思う。あなたたちの先祖を台湾人が大切に思っていること、日本と台湾の絆が残っていることを知ってほしい」と語った。

    聖軍堂に地元の神々とともに安置された日本兵の像(写真左の3体)=台湾・新竹市

  • 【五輪】IOCの公式サイトに「韓国人女性の5人に1人は整形している」などの記事で韓国人が激怒→IOC「米ABCと国際美容外科学会を引用しただけ」



    2015年2月14日、海都網によると、国際オリンピック委員会(IOC)が運営する公式ハブサイトに、 韓国をおとしめる内容の記事が掲載され、韓国で反発の声が上がっている。

    10日、五輪出場選手のフェイスブックやツイッターを集めたIOCの公式ハブサイトに
    「2018年平昌冬季五輪開催地の韓国について、あなたが知らない11のこと」と題する記事が登場。

    記事には「韓国人女性の5人に1人は整形している」「韓国はタコを切っただけで、すぐ食べる」など、 韓国を皮肉るような内容が記されていたという。

    記事が公開されると、多くの抗議の電話が平昌五輪組織委員会に集まった。同委員会も事態を憂慮し、IOCに抗議。

    IOCは該当の記事を削除した上で、「米ABCの報道内容を引用したもの。整形の部分も
    国際美容外科学会の発表を引用しただけで、IOCの立場を代表するものではない」と説明した。

  • シャピロ博士は、朴大統領にビデオレターで呼びかけた





     朴槿恵(パク・クネ)大統領率いる韓国が、民主主義国家の基盤である
    「言論の自由」に圧力を加え、日本に対して理不尽かつ一方的な批判・要
    求を突き付けていることに、米国の元政府高官やメディアが疑問の目を向
    け始めた。

    米評論家のトニー・マラーノ氏は、連載「痛快! テキサス親父」で、ク
    リントン政権の商務省次官や、オバマ大統領の選挙経済顧問を務めた米経
    済学者、ロバート・J・シャピロ博士が、朴韓国を“断罪”したビデオレター
    (動画)に迫った。 

     ハ~イ! 日本のみなさん。米国の著名な経済学者、シャピロ博士が最近、
    韓国の朴大統領宛てに、約3分間の素晴らしいビデオレターを公開した。俺
    がこのコラムや動画で言い続けてきたことと、ほとんど同じだと言っていい。

     シャピロ博士は動画で、(1)韓国での「言論の自由」への圧力(2)外
    国人差別(3)官民挙げてバカ騒ぎしている慰安婦問題(4)対日関係修復
    の重要性(5)ベトナムとの比較-などを簡潔に指摘し、《韓国が今後10
    年、繁栄できるか否かの瀬戸際だ》と憂慮していた。

     簡単に言うと、韓国の醜悪な「ダブルスタンダード」を取り上げて、「い
    い加減、ガキみたいな行動はやめろ!」と訴えたいようだ。


    トニー・マラーノ 評論家。1949年生まれ。テキサス州在住のイタリア
    系米国人。サラリーマンを退職後、動画サイト「ユーチューブ」などで連日、
    評論活動を行っている。

  • 朝鮮半島から密入国者が命がけで

    入国している。

    ▼1955年 衆議院会議録情報 第022回国会 法務委員会 
    第23号より
    (昭和三十年六月十八日(土曜日)午前十時五十九分開議)

    第022回国会 法務委員会 第23号

     ○神近委員
    今六十万の朝鮮の方々がいる。
    そしてその方々が日本の失業状態のあおりを食って、なかなか仕事
    が得られない。仕事が得られないために犯罪をたくさん犯す。
    これは私憎みたくないけれども、いろいろの新聞その他に出ており
    ます犯罪にとても朝鮮の人が多い。

     ○小泉政府委員 
    六十万と推計をせられる朝鮮人のうち、
    日本から母国に帰りたいという者は一人もいないといって
    も大した言い過ぎではない。

    一方向からは、入れれば、それこそ手段方法を選ばず、
    命がけでも密航をして、方法さえつけば怒濤のごとくどん
    どん入ってくる。そしてこちらから強制送還をしようといた
    しましても、韓国の政府がこれを容易に受け付けない

    というところに、人道問題だけでは解決しない大きな国と国との外
    交問題と申しますか、もう入国管理局だけでは手に負えない大きな
    外交問題となってここに横たわっておるのは、私が申し上げるまで
    もなく、御理解をいただいておると思うのであります。

    ですから、要するに、こちらは国際的ないわゆる紳士としての態度
    をもって韓国に接しましても、韓国の方は、紳士的でないとは申し
    ませんが、御承知の通り李承晩ライン、その他漁船の拿捕の問題、
    こちらから、密航した者を密航したという確証をあげて 韓国に
    申し入れましても、その送還を容易に受け付
    けない、

    こちらは向うから出てきた者を受け入れっぱなし、
    不法入国であろうが何であろうが、返すことができないで、
    大村収容所にはますます人員がふえていく、

    それをみな国費で、国民の血税で養ってやらなければならない、
    その取扱いについても、きわめて懇切丁寧にしなければ、
    人権じゅうりんというような問題まで起きてくる。

    これを大まかに考えますと、一体日本のためにやらなければなら
    ないのか、日本国民の血税の犠牲において、韓国人をまず第一義と
    して大事にしてあげなければならないかというようなところまで、
    考え方によっては行く問題であると私は思うのであります。

  • 吉田茂氏がマッカーサーに宛てた

    「在日朝鮮人に対する措置」文書 (1949年)

    朝鮮人居住者の問題に関しては、早急に解決をはからなければなり
    ません。彼らは総数100万にちかく、その半数は
    不法入国であります。私としては、これらすべての朝鮮人がその
    母国たる半島に帰還するよう期待するものであります。

    その理由は次の通りであります。

    (1)現在および将来の食糧事情からみて、余分な人口の維持は不可能
    であります。
    米国の好意により、日本は大量の食糧を輸入しており、
    その一部を在日朝鮮人を養うために使用しております。
    このような輸入は、将来の世代に負担を課すことになります。
    朝鮮人のために負っている対米負債のこの部分を、
    将来の世代に負わせることは不公平であると思われます。

    (2)大多数の朝鮮人は、日本経済の復興に全く貢献しておりません。

    (3)さらに悪いことには、朝鮮人の中で犯罪分子が大きな割合を占
    めております。
    彼らは、日本の経済法令の常習的違反者であります。
    彼らの多くは共産主義者ならびにそのシンパで、
    最も悪辣な政治犯罪を犯す傾向が強く、
    常時7000名以上が獄中にいるという状態であります。

    --中略--

    さて、朝鮮人の本国送還に関する私の見解は次の通りであります。

    (1)原則として、すべての朝鮮人を日本政府の費用で本国に送還す
    べきである。

    (2)日本への残留を希望する朝鮮人は、日本政府の許可を受けなけ
    ればならない。許可は日本の経済復興の貢献する能力を有すると
    思われる朝鮮人に与えられる。
     
    上述のような見解を、原則的に閣下がご承認くださるならば、
    私は、朝鮮人の本国帰還に関する予算並びに他の具体的措置を提出
    するものであります。

  •   護憲派を中心に、違憲訴訟を準備!!


          いよいよ巨悪利権壊滅に向け最終段階!!


    国民の血税が湯水のごとく、醜悪極まりないアイヌ利権とやらに垂れ流しされ続けています。

    ストップ!アイヌ利権!

    日本国憲法では、政教の分離が厳しく定められています。従いまして、いかなる宗教活動にも税金を投入することは、厳しく戒められています。それにもかかわらず、アイヌの宗教活動や宗教儀式、

    宗教祭事には、何の制限規定もなくあふれんばかりの税金が、とどまることなく流れ込んでおります。

    だれもこれを咎めようとはしません。

    もしこれに異議を唱えようものなら、マスコミ、政党などなどこぞって叩き潰しにかかります。

    しかし、政教分離は神聖なる日本国憲法が定めた不可侵のおきてであります。

    今こそ、日本国憲法に則り、不正義を駆逐し正義を取り戻さねばなりません。

    ましてや、不逞の外国人を筆頭にこのアイヌ利権に群がるハイエナどもが、後を絶ちません。

    なぜならば、アイヌとは何なのかという問いかけに対し、だれも正確に答えられる人間が一人として存在しないからです。

    そうなんです。どこを探してみても、アイヌとはこうだ、という定義が存在していないのです。

    アイヌ文化の保護という名目で宗教活動にお金が必要であるならば、純粋に民間の篤志家から寄付・募金を募るべきです。

    このアイヌと称する輩、どう見てもヨーロッパ人ですね ↓

  •   護憲派を中心に、違憲訴訟を準備!!


          いよいよ巨悪利権壊滅に向け最終段階!!


    国民の血税が湯水のごとく、醜悪極まりないアイヌ利権とやらに垂れ流しされ続けています。

    ストップ!アイヌ利権!

    日本国憲法では、政教の分離が厳しく定められています。従いまして、いかなる宗教活動にも税金を投入することは、厳しく戒められています。それにもかかわらず、アイヌの宗教活動や宗教儀式、

    宗教祭事には、何の制限規定もなくあふれんばかりの税金が、とどまることなく流れ込んでおります。

    だれもこれを咎めようとはしません。

    もしこれに異議を唱えようものなら、マスコミ、政党などなどこぞって叩き潰しにかかります。

    しかし、政教分離は神聖なる日本国憲法が定めた不可侵のおきてであります。

    今こそ、日本国憲法に則り、不正義を駆逐し正義を取り戻さねばなりません。

    ましてや、不逞の外国人を筆頭にこのアイヌ利権に群がるハイエナどもが、後を絶ちません。

    なぜならば、アイヌとは何なのかという問いかけに対し、だれも正確に答えられる人間が一人として存在しないからです。

    そうなんです。どこを探してみても、アイヌとはこうだ、という定義が存在していないのです。

    アイヌ文化の保護という名目で宗教活動にお金が必要であるならば、純粋に民間の篤志家から寄付・募金を募るべきです。

    このアイヌと称する輩、どう見てもヨーロッパ人ですね ↓

  • 吉田茂氏がマッカーサーに宛てた

    「在日朝鮮人に対する措置」文書 (1949年)

    朝鮮人居住者の問題に関しては、早急に解決をはからなければなり
    ません。彼らは総数100万にちかく、その半数は
    不法入国であります。私としては、これらすべての朝鮮人がその
    母国たる半島に帰還するよう期待するものであります。

    その理由は次の通りであります。

    (1)現在および将来の食糧事情からみて、余分な人口の維持は不可能
    であります。
    米国の好意により、日本は大量の食糧を輸入しており、
    その一部を在日朝鮮人を養うために使用しております。
    このような輸入は、将来の世代に負担を課すことになります。
    朝鮮人のために負っている対米負債のこの部分を、
    将来の世代に負わせることは不公平であると思われます。

    (2)大多数の朝鮮人は、日本経済の復興に全く貢献しておりません。

    (3)さらに悪いことには、朝鮮人の中で犯罪分子が大きな割合を占
    めております。
    彼らは、日本の経済法令の常習的違反者であります。
    彼らの多くは共産主義者ならびにそのシンパで、
    最も悪辣な政治犯罪を犯す傾向が強く、
    常時7000名以上が獄中にいるという状態であります。

    --中略--

    さて、朝鮮人の本国送還に関する私の見解は次の通りであります。

    (1)原則として、すべての朝鮮人を日本政府の費用で本国に送還す
    べきである。

    (2)日本への残留を希望する朝鮮人は、日本政府の許可を受けなけ
    ればならない。許可は日本の経済復興の貢献する能力を有すると
    思われる朝鮮人に与えられる。
     
    上述のような見解を、原則的に閣下がご承認くださるならば、
    私は、朝鮮人の本国帰還に関する予算並びに他の具体的措置を提出
    するものであります。

    敬具 吉田 茂

  • 朝鮮半島から密入国者が命がけで

    入国している。

    ▼1955年 衆議院会議録情報 第022回国会 法務委員会 
    第23号より
    (昭和三十年六月十八日(土曜日)午前十時五十九分開議)

    第022回国会 法務委員会 第23号

     ○神近委員
    今六十万の朝鮮の方々がいる。
    そしてその方々が日本の失業状態のあおりを食って、なかなか仕事
    が得られない。仕事が得られないために犯罪をたくさん犯す。
    これは私憎みたくないけれども、いろいろの新聞その他に出ており
    ます犯罪にとても朝鮮の人が多い。

     ○小泉政府委員 
    六十万と推計をせられる朝鮮人のうち、
    日本から母国に帰りたいという者は一人もいないといって
    も大した言い過ぎではない。

    一方向からは、入れれば、それこそ手段方法を選ばず、
    命がけでも密航をして、方法さえつけば怒濤のごとくどん
    どん入ってくる。そしてこちらから強制送還をしようといた
    しましても、韓国の政府がこれを容易に受け付けない

    というところに、人道問題だけでは解決しない大きな国と国との外
    交問題と申しますか、もう入国管理局だけでは手に負えない大きな
    外交問題となってここに横たわっておるのは、私が申し上げるまで
    もなく、御理解をいただいておると思うのであります。

    ですから、要するに、こちらは国際的ないわゆる紳士としての態度
    をもって韓国に接しましても、韓国の方は、紳士的でないとは申し
    ませんが、御承知の通り李承晩ライン、その他漁船の拿捕の問題、
    こちらから、密航した者を密航したという確証をあげて 韓国に
    申し入れましても、その送還を容易に受け付
    けない、

    こちらは向うから出てきた者を受け入れっぱなし、
    不法入国であろうが何であろうが、返すことができないで、
    大村収容所にはますます人員がふえていく、

    それをみな国費で、国民の血税で養ってやらなければならない、
    その取扱いについても、きわめて懇切丁寧にしなければ、
    人権じゅうりんというような問題まで起きてくる。

    これを大まかに考えますと、一体日本のためにやらなければなら
    ないのか、日本国民の血税の犠牲において、韓国人をまず第一義と
    して大事にしてあげなければならないかというようなところまで、
    考え方によっては行く問題であると私は思うのであります。

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