ここから本文です

投稿コメント一覧 (6819コメント)

  • >>No. 774

    三菱自動車って、ターミネータに乗っ取られる前から、殺人マシンのレッテルは、ぴかぴかだから、変わらないか。

  • >>No. 770

    ターミネータで、ソフトに介入したターミネータに乗っ取られた自動車が暴走殺人マシンに変貌した場面があったが、カーナビやオーディオ機器に内蔵する程度なら、既設ナビーメーカの経営が傾く程度だろう。
    アルパイン、などの株価暴落に直結?

  • >>No. 182

    軽自動車1台分の自家発電すら準備できないで、みすみす何百万もかかる生き物資産を見殺しできる酪農家というのは、経営の基本がわかっているのだろうか?、素人がかんがえても愚かとしか言いようがない。

  • >>No. 194

    会計法も合法的に国が改ざんできるように仕組みを変えた時点で国際会計基準では、まったく破綻した事業といえるだろう。本来、単年度で損失計上すると債務超過になる廃炉,核災害補償損失を無限といえる期間で処理してよいという会計法改ざんを法律を変えてまで定めるなど、国が確信犯そのものなのだ!!

  • >>No. 176

    一頭が何百万もする乳牛のためにせいぜい100万円程度の自家発電すら用意しない酪農家というのもリスクを考えない愚かな経営者だとおもうが。

  • >>No. 168

    商用電源の供給側から見た場合、ソーラの電力は逆潮流になるわけで、フェランチ効果も逆に効いてくるということ。すこし送配電をかじった人には、怪訝な感じをもつかもしれませんが、ソーラが増えると、進相分の無効電力と
    ソーラ実発電電力の変動にたいする対応能力(需要率変動)もある程度の余裕度増強が必要になるのは、電力事業体の接続時の負担金の根拠であり、ある程度の説得力のあるものだ。

  • トヨタのハイラックス、80年代後半に非常に良い車だとおもっていたが、今シーズンに再度登場した。
    日本も米国並みに、地方で売れるようになればよいが、なにせバタコとよぶ軽トラが普及している今、車にかかわる税制をなんとかしないと売れるものもうれない。
    ましてや、自工がそのセクションに参入するとなれば、品質面でも疑いがでてくる。

    トヨタが、自工に脚を引っ張られるなどありえないが、自主主体的に安全対策を充実させている業界のなかで自工のような事業体があるだけで、官庁側に無駄な人員が必要になってきてしまう。

    官庁の人件費は、すべて、当然のことながら税金であり、安全確保のために事業側と取り締まり側で人員が倍必要になるようでは、国レベルで無駄なコストが発生するのである。

  • >>No. 168

    更に追記しますが、ソーラの実電力分は、負荷対応の優れた水力が担うことになるとおもいます。
    フェランチ効果というと、電力消費側から見た場合だけのようにおもいますが、容量性の無効横流は、対地電圧の減少(つまり実電力による電圧降下)によっても起きるわけですね。

  • >>No. 119

    ソーラ発電の電力は、常に系統に対し有効電力しか基本送らないように商用電力側のインピーダンス抵抗に基づき電圧を自動配分して契約時の給電電圧を維持するようにつくられています。
    ただしソーラの電力供給が絶たれると、商用電力に連なっている負荷が変わらないとすると、局部的に電圧降下がおきるわけで、進相の無効横流が発生してきます(無負荷時にフェランチ効果による電圧上昇と電磁気的には同様)これを補償するのが調相機になるわけでソーラの電力が落ちたときは、遅相分を、逆に電力のソーラ電力発生量が多くなると進相分を商用電源側は、用意しなければいけないということになります。

  • >>No. 349

    ホンダの技術、販売面でも牽引しているのは、米国ホンダというのは、ありうるかもしれない。国内の技術の空洞化が叫ばれて久しいが、いよいよホンダのような技術集団事業体にも及んだとすると、三菱など、すでに終わっているということだね!!

  • 自工、2年と10年のチャートを見る限り、終わってる事業にみえる。暴落するのは、不祥事が発覚するとき、その前は、どういうわけか値が硬直して動かない。(この間に投機筋が逃げているということだろう)
    逆にいえば、不祥事は、相場の中枢部では公開されている秘密なのだろう。知らないのは、最終エンドユーザだけ?

  • >>No. 750

    四季報の情報、当の自工のIRには掲載などされてなどいない。東洋経済も、あてにならないのは、自工製品の品質とおなじである。四季報の内容で儲けられたら、苦労はない!!

  • >>No. 885

    日経平均とTOPIXとの乖離をかんがえれば、ソフトバンクやファーストリテイリングなどの値嵩株が、向う意地を張っている日経平均の売りとTOPIX買いの差益狙いが、安全だと思います。
    相場といってもリスク回避の方法はいろいろありますから。

  • >>No. 129

    設備の材料にかかわる環境コストを言っておられるのだろうが、アルミも珪素も地球上では地表表面にたくさんあるありふれた材料だ。精製し材料とするのに使われる電力が、再生エネルギーの普及で環境負荷の低いものになれば、
    はっきり鉄鋼材料のほうがよほど環境負荷の高い材料になる。(酸化鉄の還元には、いまだコークスなどの炭素による還元しか実用化されておらず、鉄鋼材料の増産は、つまりは、地球上の大気の炭酸ガス濃度をあげることになる。)

  • >>No. 3

    物価スライドの年金額の増加が0.7%というのも考えると、総裁選でいっている10年で1.3倍の所得上昇というのは、単に日本円の価値減少にともなう労働単価の補正によるものでしかありません。
    日本円の価値の下落は、つまりは日本国全体がもつ債権額の減価でしかないということ。
    極論からいえば、非生産人口の爆発的増加によって、収支がマイナスにふれるということ。
    日経紙で東京周辺のベッドタウンの不動産価格や所得水準が下がっていることのようなことが日本全体で起きてきているということになります。

  • 2.7%の物価上昇があれば10年で1.3倍の名目所得の上昇がなければ、所得が増えたことになりません。
    10年で3割の所得増加をもくろむなら、日本国内投資よりトランプが揺動作戦にでているアジア地域の資産値べりを狙うべきだとおもいます。
    はっきり日本国内は老齢人口の爆発的増加により、成長を望むことは無理です。
    愚自愚党の総裁選、あからさまに将来の国内の経済予測に背を向けて党員も欺くことしかできないようです。

  • 土木建設業界が出資して違法な土木建設がおこなわれ、事業体がすでに消滅しているときでも施工主に補償する制度を国土交通省主体で創るぐらいのコメントがなぜ石田からでないのだろう。
    公明党の大臣は、腰掛というより、行政長としての能力がないのだろう。

  • >>No. 722

    ボクシングでも審判が恫喝されていたようだし、大相撲で、休業が続いたヨコヅナが連勝するなど、審判団も確信犯。

  • 福島産の奥手の桃が市場に並べられていたが、いつのまにか検査結果の表示もなく、購入する気力もうせた。
    知事が公言している内容とは、裏腹に収穫物の検査など、本当に行われているのだろうか?

  • ホンダのPHEVのスペックをみてみたが、家庭で充電するとすると、夜間電力で廉価な電力をつかっても、夏季や冬季に使う1日分の電力量になる。場合によっては、契約電力(メインブレーカの電流値)を増やす必要がしょうじるだろう。DV-R線などの架線で引き込まれている場合、22smm程度までは、多分張替が必要になる。
    逆説的だが、家庭の空調電力というのは、相当ロスがあるようだ。
    車のまえに住居の断熱と換気時の熱交換装置の充実のほうが省エネにかんしては肝要である。
    電池自動車の補助のまえに住居の省エネ改修に大幅な補助をだすのが本質にあるべきだ。

本文はここまでです このページの先頭へ