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投稿コメント一覧 (1705コメント)

  • 2018/09/21 08:16

    >>No. 8

    specurator でなくて speculatorだろ

    文章は小学生レベルだし、このアホは知恵遅れの中国人詐欺師?

  • 2018/09/10 09:24


    (9 月のラリーに期待)

    昨年のこの時期、日経平均予想EPS は1410 円程度、予想PER は13.8 倍程度だった。その後、PER14 倍台を24 営業日(9 月13 日~10 月18 日)で通過し、10 月19 日に予想PER は15 倍に達した。

    サマーラリーは不発に終わったが、改めてこの9 月からのラリーに期待したい。
    この先、PER14-15 倍まで上昇するとみたときの日経平均は、24,300-26,000 円へ上昇することになる。チャートからも指標面からみても、1 月高値(24,129 円)の更新は射程距離内といえる。


    (23,000 円の節目を上回るチャンス到来)

    8 月28 日、日経平均は一時23,006 円まで上昇。取引時間中としては6 月12 日以来の23,000 円回復となった。
    連日23,000 円処では売りが優勢になってはいるが、節目を上回るチャンスは続いている。


    (1 月高値まで一気に上昇する可能性も)

    5 月21 日高値(23,050 円)から数えて、日経平均が23,000 円の節目を試すのは今回が4 度目である。当然この3 ヵ月の累積取引量は23,000 円付近で膨らんでいる。逆に23,000 円処より上の価格帯での取引は少ない。

    過去1 年でみると22,500-23,000 円の累積売買代金は201 兆円と多いが、23,000-23,500 円では16 兆円、23,500-24,000 円では46 兆円にとどまる。

    ひとつの可能性としてだが、23,050 円を抜いた後には1 月高値(24,129 円)まで一気に上昇するという展開も考えられる。空売り比率は引き続き高く(27 営業日連続で40%を上回っている)、日経平均の節目ブレイクをきっかけに買戻しが強まる可能性がある。

  • エリオット波動マーケット分析 (デイリー) 宮田直彦 2018 年9 月5 日

    【日経平均・TOPIX】

    (3 月安値から「サード・オブ・サード」の上昇局面が進行中とみられる)

    日経平均の16 年6 月安値(14,864 円)からの上昇は第(3)波とみており、その中の第1 波は今年1 月高値(24,129円)で終了したとカウントできる。

    そして今年3 月26 日安値(20,347 円)から第(3)波の第3波、すなわち「サード・オブ・サード」という、もっともダイナミックな強気トレンドに突入した可能性が高い。


    その通算上昇幅(率)は、第(3)波の第1 波(9265 円、62%)に等しいか凌駕すると予想でき、それだけで日経平均は 3万円に達する可能性がある。


    (海外勢の日本株買い越し金額は約5 年ぶり少なさ)

    海外投資家の日本株(現物)買い越し金額を12 年11 月14 日(アベノミクス始点)からみてみる。15 年5 月末には約21 兆円まで買い越し金額は膨らんだ(この頃は日経平均の第(1)波天井付近に当たる)。しかしその後は買い越し金額は大きく減少傾向を辿り、今年8月第4 週時点で10.95 兆円となった(15 年のピークから47%減少)。
    これは13 年7 月第1 週(10.86 兆円)以来約5 年2 ヵ月ぶりの少なさである。

    これは海外投資家の日本株に対する期待値が相当に低下していることを示す証左といえるが、裏返せば今後は「日本株を持たざるリスク」が高まりやすいということを示すものでもあろう。


    (海外勢は年初から先物を大幅売り越し)

    8 月第4週、海外投資家は日本株を現物先物合計で1352 億円買い越した。内訳は現物が840 億円売り、先物は2192 億円買いだった。

    1~3 月に海外投資家は先物を6.1 兆円売り越しており、なおも4 兆円程度の先物売りが残っていると推察される。潜在的な買い戻し余力は大きい。


    (日経平均予想EPS は過去最高値を更新)

    好調な企業業績を受けて、日経平均予想EPS は1736円(9 月4 日)と過去最高値を更新した。一方この日の予想PER は13.07 倍とアベノミクス相場以降の下限水準にある。

  • すでに「中国株の買い漁り」は始まっている

    トランプ政権は、彼ら投資銀行たちに加担しているのです。

    すでに一部のヘッジファンドたちは、中国人の機関投資家たちが中国株に悲観的になっている中で、中国株式を買い漁り始めています。



    というわけで、中国・習近平は、かつての日本のようにトランプ政権に騙されます。

    習近平政権は、「人民元の国際化」という「最後の野心(まぼろし)」にしがみつくようにして、「人民元の切り上げ」へと動くことでしょう。

    遅かれ早かれ「中国株式市場で壊滅的なバブル」が形成されることでしょう。

    信じられないことかもしれませんが、アメリカ株式市場のみならず、ヨーロッパ株式市場も日本株式市場も新興国株式市場も「買い叩かれている」今こそ、「買い」なのではないでしょうか。

  • 悲しみの「プラザ合意2.0」で大相場が来る?

    中国習近平政権が「人民元高」政策へと切り替えたならば、「上海株式市場」も上昇に転じて、日本株式市場も、勢いよく上昇し始めることでしょう。それは、急転直下、近いうちに発表されるかもしれません。

    なにはともあれ、遅かれ早かれ、中国が人民元高へと切り替えたならば、中国株式市場は上昇に転じて、日本株式市場のみならず、ほかのアジア株式市場も勢いよく上昇し始めることでしょう。

    なにやら「大相場到来」の予感がしてきています。


    中国市場では「最後のバブル」が巻き起こる
    今の中国経済は、人民元安にしても人民元高にしても、どっちに転んでも「終わり」は見えています。
    しかしながら、「人民元高」にしたほうが、バブルが起きる分だけ、中国経済の延命策にはなります。今の中国経済には、「他に退路が無い」のです。
    すなわち、かつての1980年代に行われた「プラザ合意」が、その後の日本経済に「壊滅的な大型バブル」を形成したように、2018年の人民元高(プラザ合意2.0)は、中国国内で再び「壊滅的な大型バブル」を形成してゆくことでしょう。
    「甘美な蜜」を吸えるだけ吸い、中国市場を壊して去るつもりの米投資銀行たち

    どうせ、中国経済は、共産党による一党独裁体制のために駄目になる運命なんです。

    だったら、駄目になる前に、大型バブルを巻き起こして、「甘美な蜜」を吸えるだけ吸って、利用できるだけ利用しようというのが、「アメリカ流」なのだと思います。かつての「新興国:日本」に対してそうしたように。
    1980年代のプラザ合意がきっかけになって、当時の日銀は円高不況を克服するために、低金利政策へとシフトしてゆきます。プラザ合意後、アメリカ投資銀行たちが雪崩を打って怒涛のように日本株式市場に参入してきました。
    日本株を思いっきり釣り上げてボロ儲けした投資銀行たちは、ギャンブル好きの日本人たちが浮かれきっているうちに、余裕で日本株式市場からさっさと撤退してゆきます。繰り返しますが、彼ら投資銀行たちは日本株式市場でボロ儲けしたのです。
    アメリカ投資銀行たちは、こういった「日本株式市場で吸った甘美な蜜」を再び「新興の斜陽国家:中国の株式市場」で吸いたくてしょうがないのです。「毒を食らわば皿まで」です。


  • 「情報戦」で中国を囲い込んで騙してゆくトランプ政権

    今まで当メルマガでは、テイルリスクとしての「トランプのドル売り為替介入」懸念について、簡単に解説してきました。

    アメリカ投資銀行たちが、この時期に、こういった情報をブルームバーグに確信犯的に流すということは、その可能性が低いとしても、習近平にとっては「かなりのプレッシャー」でしょう。

    さらにさらに、トランプ大統領は、同じくブルームバーグに、「中国人民元は高すぎる」「中国は為替操作している」「アメリカ政権としては為替介入も辞さじ」との情報を繰り返し流していて、中国・習近平に「プレッシャー」をかけ続けています。

    かくして、トランプ大統領は、中国の「現在進行形の人民元安政策」を手厳しく批判して、中国・習近平政権を追い詰めているのです。


    すなわち、トランプ大統領は、「高関税」案を振りかざして、中国に「人民元を切り上げろ」「さもなくば、アメリカは為替介入をしてでもドル安人民元高するぞ!」との「情報戦」を繰り広げているわけです。

    中国は「人民元高政策」への切り替えで、日本の二の舞になる
    かくして、中国・習近平政権は、トランプの「2,000億ドルへの高関税」案を撤回してもらう対案として、「人民元高」政策へと切り替えてゆくことでしょう。
    中国にとっては、「他に退路は無い」でしょう。
    トランプ政権は、ブルームバーグを使って、「人民元高政策は、中国人民の購買力を高めて、人民元の国際化にも貢献する」といったデマゴーグまでも大量に流して、中国との「情報戦」を有利に運ぼうとしています。かつての1980年代の日本に対してもそうしたように。
    確かに、中国・習近平が人民元高へと政策を切り替えたならば、当分、中国の中産階級&上流階級たちは、購買力を上げてアメリカ製品をバカスカ買いまくることでしょう。かつての1980年代の日本人がそうしたように。
    そして、中国国内の「輸出依存度の高い弱小の製造業たち」は価格競争力を急速に失って、絶滅してゆくことでしょう。かつての日本がそうだったように…。


  • 「中国への2,000億ドル高関税」はただのハッタリ

    今現在、トランプ大統領がきょう9月6日以降に「中国製品:2,000億ドルに25%の高関税」案を振りかざして、中国習近平を「脅迫」しています。

    米中は、既にこの夏には「500億ドルに25%の高関税」を相互にかけ合っています。

    しかしながら、今回の「中国製品:2,000億ドルに高関税」案は、「ただのハッタリ(ブラフ)」です。
    もし仮に、トランプ大統領が「2,000億ドルに高関税」案を発動したならば、中国経済もボロボロになってしまいますが、アメリカ株式市場だって20%くらいは下落してしまうことでしょう。
    いや、そうなれば、グローバル経済そのものがシュリンクしてしまうことでしょう。
    中間選挙「前」の大事な時に、トランプ大統領が「アメリカ株が大幅調整するような施策(=高関税政策)」を発動するはずがありません。

    そもそも、トランプ大統領は「関税ゼロの大好きな自由主義者」にして、とても腹黒いグローバリストです。本気で、「2,000億ドルに高関税」案なんて「しみったれたもの」を発動するわけがないです。

    「中国への本当の要求」は別にある
    そう!トランプにとっては、高関税なんて「しみったれた政策」なんです。彼の志はもっと高いところにあることは、何度も皆さまにお伝えしていますね。
    トランプの「2,000億ドルに高関税」案は、中国に対して「もっと大きな、もっと腹黒い譲歩」を迫るためだけのものなのです。
    では、トランプが中国習近平に迫っている「大きな(そして腹黒い)譲歩」とは何か。そして、中国・習近平が「どんな大きな譲歩」をすれば、トランプはこの「中国製品:2000億ドルに高関税」政策をひっこめるのでしょうか?

    その「大きな譲歩」とは、21世紀版プラザ合意2.0とも呼ぶべき「人民元高」政策でしょう。

  • トランプの脅しに屈する習近平、まもなく中国バブル崩壊前の大相場がやってくる=藤井まり子 2018年9月6日

    トランプが中国への追加関税第3弾をチラつかせていますが、狙いはもっと深いところにあります。習近平がこれに屈すると、中国バブル崩壊前の大相場が到来します。


    トランプが裏で習近平に要求している「大きな腹黒い譲歩」とは?

    なぜ日本株式市場は「買い叩かれて」いるのか?

    アメリカ株式市場が好調です。ナスダックは連日史上最高値を更新し続け、S&P500は年初来の高値を更新して史上最高値を更新。ダウもS&P500を追って、近いうちに史上最高値を更新する勢いです。

    その一方で、日本株式市場には勢いがあまりありません。日経平均は2万3,000円ライン突破を3度も挑戦して失敗、4度目の挑戦も跳ね返されそうになっています。


    日本企業の業績は改善しているので、日本株式市場の下値は堅いのですが、心理的な節目である2万3,000円近くになると、一部の投機筋が日本株を買い叩いてくるのです。

    では、その「一部の投機筋」は何の目的で、今現在の日本株式市場を買い叩いてくるのでしょうか。
    それは、上海株式市場の下落が近いうちに底を打って上昇に転じることを確信して、日本株を少しでも安値で拾いたいという思惑で、日本株を「買い叩いて」いるのではないかと考えています。

  • アホ投資家は売買によって利益を食いつぶしている

    ただ持っていれば良いのに、アホは下手な売買を繰り返すばかりに…
    余計なことをして大損に

    「投資で成功するカギは、銘柄選択よりも売買の仕方による」――これを裏付ける調査結果が示されました。

    投信評価会社モーニングスターに依頼した集計では、3月末まで10年間の公募株式投信全体のIRは年率2.2%だった。この間の株高で投信の基準価格そのものは4.4%のペースで上がったが、顧客にはその半分しかリターンがなかった。
    投信の平均保有期間に近い過去3年でみても、基準価格が年率1.6%上昇したのに対し、IRは半分の0.8%どまり。どの時期でも必ずIRが下回るわけではないが「米国でも同じ傾向がある」(モーニングスターの朝倉智也社長)。

    出典:(真相深層)投信「高値づかみ」のワナ 顧客の46%、損失抱える 積み立て・長期保有が肝心 – 日本経済新聞(2018年8月2日付)

    この調査結果が示すことは、単に買って持ち続けていれば1年あたり4.4%のリターンをあげられたのに、売ったり買ったりを繰り返すせいでその半分のリターンしか得られなかったということです。

    市場に長くいるほど、株は持ち続けた方がいい

    この10年というとリーマン・ショック後の上昇局面ですから当然の結果ではありますが、超長期で見れば世界の株価はずっと上昇局面にあります。つまり、投資の期間が長くなればなるほど、下手に売買を繰り返すより持ち続けたほうがいいということになります。
    これは、アクティブファンドの成績がインデックスファンドに劣ることと根源は同じだと考えられます。つまり、人が売買すると、高く買いすぎ、安く売りすぎてしまうのです。
    上がっている局面で買い、ある程度の利益が出たら売る方法は、その瞬間は心地よいものです。しかし、その結果得られるはずだった利益を失ってしまっているのです。
    長期の投資を考えるなら、これとは逆のことをしなければなりません。つまり、下落局面で買い、利益が出ても持ち続けることです。インデックス投資でこれをやれば、間違いなく成功率を高めることができるでしょう。

  • 柴田罫線で沢山買いシグナルが出てるから、今日全力買いした方がいいよ

  • タバコより砂糖の方が有害だから、製糖会社の株は絶対に買ってはいけない


    白砂糖の害は恐ろしい。 食べない生き方

    白砂糖を摂取すると、
    胃と十二指腸の蠕動運動が停止してしまいます。
    これは「糖反射」と呼ばれる現象です。
    この糖反射は数十分から1時間以上も続きます。
    もしも、食前に甘いものを食べてしまったら、
    後から入る食物も糖反射が解けないうちは
    未消化のまま胃内に停滞する事になります。


    白砂糖を摂取すると、
    脳の神経伝達物質ドーパミンが大量に分泌され、
    快感や多幸感が得られます。

    ドーパミンが増えすぎると
    感情の起伏が激しくなり、
    怒り、憎しみ、恐怖感などの
    ネガティヴな感情が沸き上がってきます。
    一方で、優しさや思いやりが減り、
    どんどん自分勝手になっていきます。

    ドーパミンの過剰な分泌は
    統合失調症を引き起こすという見解もあります。

    イギリスのジョン・ワトキンス博士は
    「この世から白砂糖をなくしたら精神病はすべてなくなる」
    と断言しています。

    白砂糖の効力が切れると気持ちが不安定になり、
    さらに白砂糖が欲しくなるという悪循環に陥ります。

    白砂糖は、人間の身も心も蝕む恐ろしい食品です。
    白砂糖を摂りすぎると、
    体内のカルシウムは失われていきます。
    白砂糖は精製過程でヴィタミンやミネラルなどの
    微量栄養素を失った酸性食品だからです。


    人間の体は、基本的に弱アルカリ性です。
    そのため、酸性食品が大量に体内に入ると、
    中和するために体内のミネラル分が使われます。
    この時、最も多く消費されるのがカルシウムなのです。
    白砂糖は、カルシウムがほとんど含まれていないので、
    必要なカルシウムは体内の骨や歯を溶かして供給されます。
    これが甘いものを摂ると虫歯になったり骨が弱くなる理由です。


    2014年3月、白砂糖が及ぼす影響を重く見たWHOは
    成人が1日に摂取してよい白砂糖の上限をこれまでの
    約50gから約25gに引き下げるべきというガイドライン案を公開しました。


    白砂糖が体に悪いという事が
    世界中で大きな話題になっているにも拘らず
    白砂糖で利益を得ている関係者からの圧力により
    この事実は日本では報道されず
    国民に知られていません。

  • 毎日スマホを使ってると必ず失明する

    タバコの害なんか大した事ない

  • 毎日、サラダ油やパーム油を取っていると(例えばパンやラーメンを食べていると)
    必ず認知症になるよ

    タバコなんか大した事ない

  • ハムとかべーコンを毎朝食べていると必ず癌になるよ

  • 輸入肉、ハム・ベーコンや成分調整牛乳でも癌になる

    輸入肉、ハム・ベーコンや成分調整牛乳買った人も保険お断りにしてほしいわ。

  • >なんで国は、体に悪いたばこ販売お規制しないの、それが先でしよう。

    タバコより植物油とかスマホの方が遥かに有害だからね

    糖尿病と認知症の原因は植物油

    スマホ使うと知能指数が下がって、将来失明する

    タバコの被害なんかカワイイもんだよ

  • 冷凍うどん 1ケ300円は高過ぎ

    冷凍車で届けるから倍の値段になるんだ

  • そろそろ逃げた方がいいよ


    アメリカは利上げと量的引き締めという2種類の強力な金融引き締め政策を行なっている。そして、長らく相場に居る人間には信じられないことだが、アメリカや日本の市場はそのことを気にしていないように見える。

    投資銀行などでもリーマンショック後に金融に関わり始めた、下げ相場を知らない若いトレーダーが多いため、金融引き締めがどういうものか理解していないのだろう。
    アメリカの金融引き締めで先ず下落したのは新興国の資産である。世界市場から資金が流出する金融引き締め相場では、先ずリスクの高い資産から下落し、先進国株式などそれよりもリスクが低いと考えられている資産クラスは最後に下落することになる。

    新興国の株式と通貨が暴落していることで既に外堀は埋まっており、問題はそれがいつアメリカや日本にまで波及するのかということ
    アメリカの強力な金融引き締めによって世界の様々な市場から資金が流出しているということである。日経平均やドル相場しか見ない投資家には問題がないように見えるが、それは事実ではない。

    金融引き締めが世界経済に与える影響を織り込んでいるのである。上海株価指数の下落トレンドは今の所止まっていない。今日の日経平均の急落もこれが原因である。

    日本株と米国株を比べれば、バブルが崩壊するときに先に下落するのは日本株の方なのである。「アメリカがくしゃみをすれば日本が風邪を引く」ということである。

    現在の金融市場では、セオリー通り高リスク資産から順番に下落しており、弱気相場は今のところは米国株や日経平均に到達していないが、アメリカが強力な金融引き締めによって毎月大量に資金を引き揚げ続ける限り、いずれは日本にもアメリカにも到達する。そして実を言えば、弱気相場は日本株にも既に到達しているのである。

    相場の常識として、バブル崩壊時において先に下落するのは指数株や大型株よりも小型株である。

    既に下落相場入りしている日本の小型株

    もし日本の個別株を保有している投資家が居れば、日経平均はそれほど悪くないにもかかわらず、自分の保有株は下がっているという状況になっている人が少なくないのではないだろうか。

    どういうことかと言えば、日経平均以外の株価指数であるマザーズ指数やJASDAQ指数は既にかなり下がっている

  • 自分を含めだがチャート分析もできずに株に手出している投資家、どれ程いるんかな

  • 「がん」の発症リスクも喫煙でアップ
    難治がんの「膵臓がん」対策は禁煙こそ近道に

     非喫煙者に比べて喫煙者は、全ての「がん」の発症率が大きいという報告をしばしば目にします。たばこを吸っている人がなりやすいがんとして、科学的に明らかなものだと、厚労省が発表したものは以下のがんです。

     鼻腔・副鼻腔がん、口腔・咽頭がん、喉頭がん、食道がん、肺がん、胃がん、肝臓がん、膵臓がん、膀胱がん、子宮頸がん

     他にも、大腸がん、乳がんも、たばこにより発症リスクが相当に大きくなることがわかっています。

     がんは早期発見により根治が可能なものが増えてきました。しかし、早期発見が難しく、一旦発症すると進行が速いがんは「難治がん」と呼ばれ、現代医療においてもコントロールすることが困難です。その難治がんの代表的なものが「膵臓がん」です。

     早期発見できたとしても5年生存率は40%程度、多くは進行がんで発見されるため、平均5年生存率は20%以下という非常に悩ましい疾患です。予防こそが膵臓がんの発症をコントロールする極めて大切な方法と言えます。極めて厄介ながんの代表格である膵臓がんを予防するための方法として、「禁煙すること」は大いに意味があるでしょう。

    現代医療をもってしても
    たばこによる病気は治せない

     以上、たばこによって引き起こされる代表的な病気を見てきました。取り上げた疾患以外にも、たばこは、骨粗鬆症、糖尿病、甲状腺疾患、うつ病など様々な疾患の原因になります。脳を覚醒させるためにたばこを吸っていたら認知症が進んだ、精神的不安を取り除くための喫煙がうつ病を発症し、さらなる喫煙によりうつ症状が悪化するという悪循環に陥ってしまった、などのことを改めて考えると、喫煙はやはり「百害あって一利なし」とうことになるでしょう。

     愛煙家が注目しているという、電子たばこや加熱式たばこは、従来のたばこに比べて健康被害が小さいと期待の声が上がっていますが、それも喫煙ありきの立場からのもので、科学的な論拠は乏しいものです。また、その発生する微粒子が健康被害を生むリスクも危ぶまれています。

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