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責任取って2535まで自社株買いして貴社の今後に期待してs高イナゴした者達をお救い下さい。
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コーラス丸航海 2024/4/17 水 航海日数 5006 前日差 3,566,700 本日の売買 損切と空売りデイトレ 4/17 空売り 持ち株 現在価格 SUMCO 2,522 レゾナック・ホールディング 3,880 楽天グループ 800 ルネサスエレクトロニクス 2,550 アドバンテスト 5,459 日本マイクロニクス 7,110 レーザーテック 37,430 アイシン 6,066 ブイ・テクノロジー 2,535 SCREENホールディングス 17,740 東京エレクトロン 37,290 4/16 空売り 持ち株 現在価格 味の素 5,513 旭化成 1,098 SUMCO 2,522 レゾナック・ホールディング 3,880 信越化学 6,362 楽天グループ 800 日本特殊陶業 5,073 ディスコ 53,240 アルバック 9,817 TDK 7,357 アルプスアルパイン 1,241 アドバンテスト 5,459 日本マイクロニクス 7,110 レーザーテック 37,430 太陽誘電 3,615 村田製作所 2,794 日経225 37,962 -509.4 -1.32% 一部省略 NYダウは下げ止まったが日経は38000円割れ ここは損切で投げ売りと空売りのデイトレ実施 日本企業は衰退東芝は日本産業パートナーズ連合 に2兆円で買収されたが5000人の削減を発表 コニカ 資生堂 オムロン ソニーも削減検討 岸田政権の政策で電気代ガソリン代は上昇 極端な円安で日本企業は大きな打撃を受ける 国民には新たな名目で増税は進み可処分 所得は減少し製品は売れなくなり景気後退に 太陽光発電に外資が大量に参入ついに普及率は 世界一に日本中にパネルが貼られている その結果再エネ賦課金が国民に年間1万円増える
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無いよりマシだけどしょぼい自社株買い。 サカタが2月16日に発表した自社株買いは50万株が上限。発行済み株式総数の1.13%しかなく、配当金同様しょぼい。 同じ時期、自社株買いの発表が続いたが、1月30日発表のキャノンは発行済み株式数の3.3%(発表当日終値3783円→今日の終値4388円 +16.0%)を自社株買いすると発表。1月31日発表の野村証券は4.0%(769.2円→896.2円 +16.5%)、2月6日の三菱商事は10.0%(2535円→3442円 +35.8%)と大きく、2月9日のエネオスは4.96%(593円→719.5円 +21.3%)と、各社自社株買いがそれなりの割合であったことから、株価はその後かなり上昇している。 一方、サカタの2月16日の終値は3515円だった。発表後株価は1営業日だけ上昇して3830円まで上がったが、たった1日で上昇は終わった。今日の終値は3545円でたったの自社株買い発表後0.85%しか上昇していない。 会社HPを見ると、3月29日迄に既に292,600株と上限枠の58.5%を買ってしまっている。日割り計算でざっくりと推計すると今日現在で既に7割方の自社株買いが終わっているはずだ。今日の終値3545円は毎日平均で7000株の自社株買いでやっと値を維持しているのであって、投資家に選ばれている銘柄にはなっていない。2月8日が3470円で今年の最安値なので、自社株買いがなければこの値を更新してずるる安値を更新していたでしょう。更に、自社株買いが終了した6月1日からは毎日7000株の買い方が無くなることを考えれば、今のまま何もしないと自社株買いの終了と同時に株価下落が始まるかもしれない。 因みに2月16日のTOPIX終値2624.73円→今日の終値2663.15円(+1.46%)で、上昇率で負けている。
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これほんま1Qまでに2535~2570の窓埋めるまで下がって、そこから反発ってなったらそれこそ株価対策ってなんもしてないってことやろ
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国会議員の資産少ないよな・・だって麻生さんとか金持ちがいる中での平均やで・・ (2021年10月の衆院選で当選した衆院議員465人の資産報告書が11日、国会議員資産公開法に基づき公開された。共同通信の集計では、株式を除く預貯金などの金融資産と土地、建物を合わせた資産総額の平均は2924万円。過去最低だった前回2018年4月の公開時に比べ、32万円増えた。) (2022年7月の参院選で当選した125人の資産報告書が4日、国会議員資産公開法に基づき公開された。共同通信の集計では、株式を除く預貯金などの金融資産と土地、建物を合わせた資産の平均は2535万円。)
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買った2535円を抜ける迄、ひたすら待つじゃよ❢ それは一年先でも構わんじゃよ❗ ヘコヘコ
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■小糸製 <7276> 2,535円 (+500円、+24.6%) ストップ高 東証プライムの上昇率トップ。小糸製作所 <7276> [東証P]がストップ高。28日の取引終了後、取得総数3500万株(自己株式を除く発行済み株式総数の11.37%)、取得総額500億円を上限とする自社株買いの実施を発表した。あわせて開示した中期経営計画では、業績拡大とともに株主還元姿勢を強化する方針を示しており、サプライズ視されたようだ。今回発表した自社株の取得期間は4月1日から2025年3月24日まで。中期経営計画では、27年3月期に売上高を1兆円以上(23年3月期実績は8647億1900万円)、営業利益率を8%(同5.4%)とする目標を掲げた。日系メーカー向けは自動車市場以上の成長率を維持するほか、日系メーカー以外の売り上げを倍増させる。株主還元については、来期から5カ年の累計で2000億円以上とする方針。今回発表した上限3500万株の自社株買いは新たな株主還元方針の一環として行う。更に連結配当性向40%以上を目安に配当を実施する姿勢を示した。
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小糸製作所、ストップ高 株主還元の強化を好感-銘柄診断 2024/03/29 17:31 日経速報ニュース 542文字 29日の東京株式市場で自動車用ヘッドランプ大手の小糸製作所株が急伸し、制限値幅の上限(ストップ高水準)となる前日比500円(25%)高の2535円で取引を終えた。前日の取引終了後に最大500億円の自社株買いを発表。あわせて連結配当性向を引き上げる方針を示した。積極的な株主還元の姿勢が示されたことで買いが集中した。 終日買い気配で推移し、取引終了時に比例配分されて値が付いた。値上がり率は東証プライム市場で首位だった。 28日に最大で500億円の自社株買いを発表した。上限3500万株で発行済み株式(自己株式を除く)の11.37%にあたる。市場では「取得規模が大きく、資本効率向上に前向きな姿勢を示した」(アイザワ証券の三井郁男ファンドマネージャー)との声があった。 また、2029年3月期まで5年間で2000億円以上の株主還元を目指すと発表。配当性向を現在の30%程度から40%以上に高める方針も示した。野村証券の石本渉リサーチアナリストは28日付のリポートで「配当性向目標引き上げはポジティブ」と評価した。 予想PER(株価収益率)は16倍とスタンレー電気(17.7倍)などと比べて割高感はない。当面の上値のめどとしては23年6月につけた昨年来高値の2866円が意識されそうだ。
S高2535円で買った私は助か…
2024/04/26 12:02
S高2535円で買った私は助かるのでしょうか?